大平和成

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  • 首相 大平和成からのメッセージ

    海外に行って帰ってくると、日本は平和な国だなぁ、とか、やっぱり日本が落ち着くなぁ、と思うことがあります。 そんな平和な国、日本ですが、内側を見ると、もっとこうしたら良くなるんじゃないか、とか、ちょっと時代に合わないから、改善してもいいんじゃないか、と言った課題もあったりします。 そして、外に向けては、国を超えて、人として仲良くなれる優しさも持っています。 そんな日本の人が、もっと世界とも仲良くなれたらいいなぁ、と思います。 このマガジンは、そんな思いをビジョンとして日本のリーダーが語ってくれたら、みんなも「やってみようか!」なんて思ってくれるんじゃないか、と思い、 架空の日本の首相 大平和成が日本の未来を語る、というコンセプトで綴るエッセイです。 日本の未来、世界の未来を一緒に考えてみませんか?

最近の記事

ボランティアと思いやり

【はじめに】 本稿は、現在の五輪の開催過程などを題材に、日本の総理大臣がこんな風に、五輪開催の意義を伝えたら、、と綴った架空のメッセージです。フィクションであり、五輪の賛否を論ずるものではありませんので、予めご了承いただきご覧ください。。 —— パンデミック下におけるオリンピック、パラリンピックの開催という判断と、一方で、国民の皆さんには緊急事態宣言による活動の自粛という、静と動の矛盾した判断を下すこととなり、感染症を抑止したいのか、放置したいのか、といった批判と混乱を生

    • オリンピック開催の意義

      【はじめに】 本稿は、現在の五輪の開催過程などを題材に、日本の総理大臣がこんな風に、五輪開催の意義を伝えたら、、と綴った架空のメッセージです。フィクションであり、五輪の賛否を論ずるものではありませんので、予めご了承いただきご覧ください。。 —— これまでの7月、8月は、国民の皆さんにとって、家族との思い出づくりや、友達との交流の多い月ではなかったかと思います。 夏休みに入り、山や海にレジャーに出かけたり、夏祭りや音楽祭、花火大会といったイベントなど、楽しい行事があったりもし

      • インターネット時代の表現の自由と公共の福祉。

        1995年以降、PCやモバイル情報端末が普及し、インターネットを通じて世界中に自分の表現を発信できるようになり、今や表現の自由は、一部の人のものから、みんなのものになってきました。 それから四半世紀ー 表現を発信する自由は増えました。 しかし表現を受信する不自由が生まれました。 インターネットの世界には、 聞こえのいいもの インパクトのあるもの 有名人の一言 誹謗中傷 そうした内容の表現がもてはやされることも少なくありません。 聞こえのいいものは 真実かどうかは関係なく

        • オリンピックに見る人権理解の世代格差

          自由と人権オリンピックの某クリエイターの方の過去のいじめに関する報道、またSNSなどにおける、いわゆるインフルエンサーと呼ばれる方々の差別容認とも取れる発言についての報道が散見されることにつき、もう一度人権について皆で考える機会が必要ではないか、そのように感じます。 人権は、人々が長い歴史の中で、自由を求める過程で生まれた民主主義において基本となるものです。 しかし、個人の自由が他者の自由を損ねることがないよう、互いの人権を尊重する必要もあります。 人権は我が国では、日本

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        • 首相 大平和成からのメッセージ
          7本

        記事

          自然災害時の市民協力要請 感染症対策

          ※この作品は2020/5/2現在、日本国政府が実施している緊急事態宣言等の新型コロナウイルス対策とは無関係の架空の物語です。予めご了承ください。  自然災害はその規模によっては、行政や専門家、専門事業者のみに頼った対応ではマンパワー不足となる可能性があります。  今回お伝えする感染症拡大という災害は、生物と人の戦い、ある種戦争である、という人もいます。  前回、感染症災害対策について案をご提示しましたが、それは行政として、国として、対応可能であろう範囲を想定範囲と設定

          自然災害時の市民協力要請 感染症対策

          新たな災害-生物災害-

          ※この作品は2020/4/18現在、日本国政府が実施している緊急事態宣言等の新型コロナウイルス対策とは無関係の架空の物語です。予めご了承ください。 2019年冬。 日本はパンデミックという新たな災害を経験しました。この時政府は、経済補償も医療救済もままならない状況で、様子見につぐ様子見を続け、経済活動の自粛のお願い、要請、指示と段階的に法的拘束力のない強制をし続けました。 そして、国民や地方自治体の強い要望を受け、緊急事態宣言を発出しましたが、それでも市民を助ける政策も

          新たな災害-生物災害-