パンデミック予兆 「東京の２週間後は、ニューヨークになるのか」
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現在、首都圏地区等は緊急事態宣言が出されて、新型コロナウイルス拡散防止に余念がないことになっています。
Financial Times では日々の陽性患者数の状況を対数グラフで可視化して示してくれてます。
以下、引用元：
https://www.ft.com/coronavirus-latest
COVID-19陽性患者数の推移を見ると、日本だけが独自の動きをしているように見えます。拡散のスピードが半分以下なのです。そして、その理由は未だキッチリとは分析されていません。
たしかに、条件反射的に、
PCR検査がされていないからだ！
けしからん‼️
という反応をする方もいらしたワケですけれど、実態はそれほど単純明快ではないのです。
他の国では、検査してもしなくても症状があれば自宅待機が既に常識となっています。
一時期のようにヒステリックにPCR検査を要求する声は収まってきたようですが、韓国のように軽症者を全て隔離する覚悟がなければ意味がない対策ですよね。
ところが、我が国では僅かながらの感染症病床に回復した軽症者すら在床しているのが実態です。東京都が軽症者用の滞在ホテルを用意しても拒否する患者がいます。
このような状況では、全症例のPCR検査を実施しても医療崩壊を早めるだけなのは、一目瞭然です。ここ日本では私権を制限する法律を作らない限りは韓国のようにはいかないのです。
形だけマネても、同じ成果は得られないでしょう。
一方で、COVID-19患者を受け入れている医療機関の悩みは深い。周りの医療機関が非常に消極的で、分担しようとしないから。可能な限り、『最後に協力します』という態度で、本当にアメリカで起きたパンデミックの勢いで感染が拡大したら、ひとたまりもない。
決断が遅い、出来ずに、上手く立ち回る事を先に考えるのは国民性なのかもしれない、とすら思ってしまいます。
そんな中で、体を張って立ち向かっている医療者の姿には、本当に頭が下がる思いでいっぱいになります。
いまは緊急事態宣言下の対策で、パンデミックまでの時間が稼げる事を祈るしかありません。援軍が来る見込みもないのに籠城戦を選択しているようなものですから。
それなのに、マスコミは…
2週間後にはニューヨークのように、東京がなるかもしれない。
という、根も葉もないワケではないけれども、憶測に近い予測を振りまき、視聴者の恐怖心を煽り、この期に及んで視聴率競争を繰り広げている。
おかげで病院の発熱外来は患者増加の一途。
恐らくコロナ収束後には使い捨てにされるであろうパンデミック煽り御用達コメンテーターたち。彼らが自分の感想としか思えない予言的な自説を、一切の反論を許さない完璧な建前論を完備して撒き散らすのを視聴者は見せられています。
私たちサイレントマジョリティがこうした不毛な視聴率競争の餌食にされないための対抗策。それは、、
そうした煽りTVは視聴せずに
正確な一次情報に接して
自分の頭で考える
それしかありません。
話を統計に戻します。
院内感染者を出した医療機関がマスコミ等から、魔女狩りのように袋叩きにされて晒される日本の状況では、陽性患者の報告が遅いだけなのかもしれません。
各県で初症例が報告されてから、症例報告が急増するのを見せられると、やはり、一番風呂には入りたくない抑止が働いているとしか思えない。
先日ある県で、数十人の感染者を一気に出した施設がありましたね。たった１日で感染したとは思えないので、報告するタイミングをはかっていたのではないかと、ついつい、ゲスの勘ぐりをしたくなってしまいます。
こうした状況から証明されて確実に言えることは、
日本は、未だ報告を遅らせることができるくらいの状況である
という事実です。
一方で隠せないのは、死亡者数です。
厚生労働省は死亡診断時に新型コロナが疑わしい症例は全例PCR検査を実施するように指導しています。皆保険の日本ではほぼ全ての医療機関が厚生労働省の指示に従います。従わないで保険医療機関の指定を外されたら経営が成り立たないのです。だから、それ相応の強制力が働いております。しかも！『白い巨塔』しかり、剖検する病理医は忖度する必要はないのです。
陽性患者数と同様に、他国のCovid-19の死亡者推移と比べて、日本の動きは独特となっています。
日本の他にも韓国、オーストラリア、ノルウェイ、オーストリアの死亡者推移が同様に低く押さられている点に注目しています。
この辺りにヒントがありそう❗️
アジア系は抗体があるヒトが多いのではないかと仮説を立てる研究者もいます。
パンデミック被害が先行したイタリア、スペイン、フランスでは死亡者数が減少に転じましたね。現在は、アメリカとイギリスで底が見えない状況なのが見て取れます。
大陸レベルで俯瞰すると、アジアからヨーロッパへ、そして北米に焦点が変わってきているのが明白です。
この状況のなか、WHO事務局長上級顧問の医師である、渋谷健二氏は「ダイヤモンドオンライン」の取材に対して
『日本の現状は手遅れに近く、都市封鎖（ロックダウン）しなければ、数十万人の死者が出る可能性がある』
という趣旨の発言をしている。
あくまでも可能性の話。責任者は負わないけどね、という但し書きつきと思ったほうが良い。
こうした極論は、もしそうなれば「それみたことか」となるし、そうならなければ「警告したから抑止できたのだ！」となることが容易に予測できます。
どっちに転んでも発言者にはさほどリスクがないのです。
このとき、何故か思い出したのは・・・鎌倉時代の貴族が元寇の脅威が去った後で
国を護ったのは武士ではなくて、私たちの祈りの和歌がこの国を救ったのだ
と上奏したという、言霊信仰。笑
渋谷氏がどうという話ではなくて一般論としてですが、発言者のリスクが低いためか、刺激を求めるマスコミに期待されてか、恐怖を煽る警告がテレビショウでは乱発されています。
毎日テレビから垂れ流されるのは、こうした地位ある方のリップサービスを鵜呑みにして、それを根拠に乗っかってくるキャスター、コメンテイターの発言です。しかも、親切ごかしに正義を振りかざしてくるから、たちが悪い。
と、いう状況ですので、私たちは
「事実」と「意見」は、ハッキリ区別すべき
と思っています。
☑️ マスコミに私たちの爬虫類脳を刺激されることがないように、
☑️ IQを下げられて思考停止状態にされないように、
☑️ 恐怖の煽りで煽動されないように、
常に理性を保つ努力を意識的に行いたいと強く思います。
一番カンタンなのは、この類のテレビは見ないことですけどね。笑
先ほどのフィナンシャルタイムズのグラフのように、事実の分析に注目していきましょう。
有効なワクチンの開発には一年近くかかる見込みです。コロナとの戦いは長丁場の神経戦を覚悟しています。
パンデミックを恐れて、思考停止にならないように、これからも理性を働かせていきたいですね！
PS
ちなみに、日本とアメリカでは生活習慣、遺伝子、免疫など様々な面で条件が異なるので同じことにはならないと、私自身は考えてます。
こんな記事もアップしてました。
そもそも無保険で医療機関に受診できない移民らの貧困層が大変な事になっている一方で、WASPは早々にリモートワークに切り替えて郊外の別荘に移っていて二極化が激しいニューヨークと、皆保険で一億総中流的な東京が同じ条件とは思えないのです。。
詳しくは次回に。
PPS 二週間後の答え合わせは、こちら。
PPPS
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http://note2.jp/k/CoviekatoMg
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