#SDGs
瀬谷花博で横浜市内17万人の小学生参加のエコキャンドルナイトをさせてください
投稿をご覧いただきありがとうございます。
旭エコキャンドルナイト実行委員会 の事務局の #小川貴之と申します 。
瀬谷の花博でエコキャンドルナイトを開催を実現させたいです私たちは2027年 #横浜市 #瀬谷 で開催される #国際園芸博覧会 において横浜市内17万人全員が参加する #エコキャンドルナイト の開催させることを目指しています。
まだ何も決まっていません。
開催するためには多くの方のご
『学校』を通じて、多くの人にエコキャンドルを届けたい
私たち「 #旭エコキャンドルナイト実行委員会 」は、 #エコキャンドル を灯して拡げる活動をしています。
投稿をご覧いただきありがとうございます。
旭エコキャンドルナイト実行委員会 の事務局の #小川貴之 と申します。
【卒業生にエコキャンドルを贈ろう】応援プロジェクト令和3年度の二俣川小学校の卒業生96名全員にエコキャンドルを贈りました。
令和4年度も多くの人の応援をうけて【卒業生にエコ
学校給食の廃油が何になるのか見える化されたらいいよね
2022年3月10日に #エコキャンドル 活動の事業において進展がありました。
市会議員 #大岩真善和 先生にご尽力いただき、横浜市 #地球温暖化対策統括本部 #SDGs未来都市推進課 へご提案をさせていただく機会をいただきました。
大きな第一歩を踏み出しはじめる手ごたえを感じました。
エコキャンドルの活動皆様は廃棄されるはずの廃油が再資源化できることをご存知でしょうか。また皆様は廃油回収業者
土曜日は朝6時半から新横浜でモーニングセミナーを開催｜2021.11.13大川哲郎先生
たった1時間のセミナーで人生を変える!?一流の経営者の条件とも言える、朝早起きをする習慣。これが身につけやすくなるセミナーが開催されています。
なぜなら・・・
開催が朝6時半から！
6時から #朝礼 があるので早めに #二俣川 から向かいます。
今回は6時5分の到着で朝礼からの参加はかないませんでした。
新横浜会場は土曜日朝6時半から開催#横浜北 で行われているモーニングセミナーは毎週土曜
マルクス・ガブリエルが説く倫理資本主義
私たちは開発速度があまりに速すぎたため、人間同士の競争で地球を破壊しました。2020年に起きたことは、自然が私たちに“今のようなことを続けるな“と、最後の呼びかけをしていたのかもしれません。私たちはみな、そのお告げを聞いています。
◆提唱する“倫理資本主義” #マルクスガブリエル 教授は経済を再構築する必要があるとしており、その経済再構築の軸となるのは彼が提唱する“ #倫理資本主義 ”です。
朝起きのすすめ｜土曜は朝6時半から横浜西口で経営者モーニングセミナーが開催されています
朝4時半起きを実践し、土曜日は朝5時50分まで #おはよう倫理塾 に出席しています。
6時30分から各地の #倫理法人会 で開催される #経営者モーニングセミナー に間にあいます。
参加している #家庭倫理の会 の支部長のご好意で #横浜市倫理法人会 をご紹介いただきました。
横浜市は毎週土曜日朝6時半から倫理法人会では、週に一度、1時間の経営者の勉強会が開催されています。
#横浜西口 で
世界がコミュニズム（共産主義）に再注目。日本共産党の目指す共産主義とどう違う！？
世界経済フォーラムでは資本主義の『グレート・リセット』を重要視しており、2030年には何も所有せず、プライバシーもない世界を予測しています。
私有財産の廃止は #コミュニズム （ #共産主義 ）の考え方ですよね。
ということは、これからは日本共産党を支持した方がいいのでしょうか
日本共産党の綱領にある科学的社会主義日本共産党とはどのような党なのか
#日本共産党 のホームページをみると党の成
自分も地球も使い捨てないために『14歳からの脱炭素社会』で学ぼう
2021年5月26日「2050年までの脱炭素社会の実現」を明記した #改正地球温暖化対策推進法 が参議院・本会議で成立しました。
成立した改正地球温暖化対策推進法は「２０５０年までの脱炭素社会の実現」が基本理念に明記され、都道府県などには #再生可能エネルギー の導入目標を定めることが義務付けられます。また、再生可能エネルギーの導入の拡大に向け、自治体が「 #促進区域 」を設ける制度も創設されま
SDGsを大衆のアヘンという『人新世の「資本論」』
環境保護や貧困対策などをめざすSDGsで満足してしまうのは「ごまかしだ」。資本主義社会の限界を説き、もっと大胆なシステムの変革が必要だ、という斉藤幸平先生の著書が30万部の人気を見せています。
きっかけはこのnoteからSDGsについて調べていたときでした。
SDGsが「大衆のアヘン」って言い方をされるのは、地球が気候変動のせいでもう引き返せないほどの危機に直面している中、企業側が消費を促進さ
