イスラエル新聞で、ユダヤ人記者が、小林賢太郎氏の解任撤回を求む。過剰な《キャンセル・カルチャー》に警鐘。
世界が呆れる日本の《キャンセル・カルチャー》
「古いホロコーストジョークは、開会式ディレクターを解任する理由にはならない」。ヒヤっとしただろうか？これは、イスラエル新聞の、ユダヤ人記者が書いた記事のタイトルである。
この内容は、別の記事の項目と重複するが、改めて、こちらに記事立てすることにした。なぜなら、その記事「《動くピクトグラム誕生秘話》と《予算5分の1削減で10億の真相》〜発売中止の開会式公式プログラム拡散？どうなる閉会式〜（※題変更）」は、小林賢太郎氏の件の問題について、順立てて説明しているので、単純に長いのだ。読む方も一苦労だろう。スクロールで、この項目を見落とした方もいたのではないだろうか。
ゆえに、この《キャンセル・カルチャー》の項目だけ、別立てにした。
タイトルにあるように、小林賢太郎氏の突然の解任報道を受け、イスラエルのユダヤ人記者が声をあげた。表面の情報だけで20年以上前の過ちを掘り起こし、「解任が正しいとする人間」の耳には、当事者の声しか届かないだろう、と、ユダヤ人として声をあげたのだ。
《記事タイトル》
東京オリンピック：古いホロコーストジョークは開会式ディレクターを解雇する理由にはならない
《翻訳機による記事本文の抜粋》
【（前略）これが日本だけの狂気ではないことは明らかです。 「キャンセルカルチャー」がメディアに与える影響から判断すると、この狂気はコロナウイルスを羨ましがらせるようなペースで世界中に広がっています。
問題は、彼らが冗談を言った日本人男性を、怒らせたユダヤ人の名の下に解雇するとき、ユダヤ人だけが彼の弁護を許されるということです。 彼を擁護する他のすべての人も同じように告発されます。擁護した彼らは非難され、解雇される危険があります。
だからこそ、まともなユダヤ人は、日本から遠く離れた場所で聞こえる叫び声を上げなければなりません。私たちは傷ついていません！1998年に言われた冗談は気にしません。私たちは、紙で作られた障子部屋の仕切りではありません。 小林を連れ戻して屋上から降りよう】
これだけではない。今、世界から見て、日本の過剰な《キャンセル・カルチャー》は、痛烈に批判され、呆れられている。
「20年前に言ったことを文脈から外して解雇するなんて、この世界はおかしい」
「ホロコーストを扱ったことは確かにダメだが、過去の軽い冗談が今の仕事から降ろされる理由になるはずがない」
「刑事事件にも時効があるというのに、このキャンセルカルチャーはなんともばかげている」
「20年前のことで解雇するのはいきすぎたキャンセルカルチャーでしかない」
「1998年のコメディーで解雇？ 今は1999年なのか？」
「これが嫌で私はTwitterなんてやらないんだよ」
「これ系のジョークをしたことがある人全員が今日解雇された場合、世界の失業率は98％になるね」
「1998年に作ったジョークで、2021年に誰かを解雇することがどれほど愚かであることかに焦点をあてれば、このおかしさがわかるはずだ」
オリンピック閉会式は、２０２１年８月８日。その後、パラリンピックが続く。手遅れになる前に、組織委員会が、今一度、事実を精査し、世界に向けて、誤報を正し、改めて彼の名誉を回復させることを願っている。
【小林賢太郎氏の問題のポイント】
❶誤報が拡散：小林賢太郎氏はユダヤ人を蔑視していない。「ホロコーストごっこをしようと言った」は誤報である。※文脈の説明不足
❷功績を無視：発言後、過ちを反省し、２０年以上「人を傷つけない笑い」を追求したことや、自身の動画広告収入を復興支援やスポーツ障がい者協会への寄付にあてたことが、一切、精査されないまま、即日解任。
詳細は、下記の記事にまとめています。小林賢太郎氏の今回の問題について、改めて「知りたい」と思われた方は、長いですが是非。