日経電子版・COMEMOに投稿が載るチャンス！「#天職だと感じた瞬間」であなたの“仕事への思い”を募集します。
本日より日本経済新聞と共同の連続お題企画として、「仕事や働き方」に関する投稿を募集します！すてきな作品は日経新聞が運営する「日経COMEMO」や「日経電子版」に掲載される可能性があります。さらに、日経COMEMOのKOL（キーオピニオンリーダー）として、定期的に執筆できるチャンスもあります！
今回のお題は「 #天職だと感じた瞬間 」です。「やりがいを感じたエピソード」や「“この仕事でよかった”と感じた理由」を「#天職だと感じた瞬間」で投稿してください。
企画詳細
■募集詳細
あなたの仕事（職種や職場など）や活動について、「この仕事は天職だ」、「この仕事を選んでよかった」と感じたきっかけやエピソードなどについて「#天職だと感じた瞬間」のハッシュタグで書いてください。
たとえば、
仕事を通じて夢を叶えられたエピソード
自分の個性や特性を生かして、仕事でよい結果を残せたエピソード
仕事への愛やこだわりを、徹底的に語るもの
など、自由に投稿してください！ いまの仕事でも、過去の思い出深かった仕事でも構いません。
＜日本経済新聞からのコメント＞
「希望のポジションに就けなかった」「未経験の職種に挑戦したいけれど、勇気がない」ーー人生の大半を費やす仕事において、キャリアの悩みは尽きません。
日本経済新聞・日経電子版には、そんなモヤモヤを解決するヒントがあるかもしれません。経済記事が多いと思われがちな日経ですが、お届けするニュースはキャリアを始め、働き方や文化など、実は多方面にわたります。
今回noteと日経がコラボするお題は、「#天職だと感じた瞬間」です。ぜひ皆さんが天職と出合ったきっかけやその時に感じたことを教えてください。皆さんの作品を読んだ誰かが天職を見つけられるような、または、今の仕事が天職だと気付けるような、そんな「キャリアのヒント」を届けられる企画にできたらと思います。
日経電子版の記事を引用していただいた作品は、優先的に日経電子版または日経COMEMOに掲載させていただきますので、ぜひ挑戦してみてください！ 引用のコツは、すでにご投稿いただいている岡田庄生さん、原ゆかりさんの記事をご参考ください。
それでは、皆さんの「#天職だと感じた瞬間」を心よりお待ちしております。
岡田庄生さん（博報堂ブランド・イノベーションデザイン局 部長）
原ゆかりさん（株式会社SKYAH CEO、ガーナNGO法人 MYDREAM.org共同代表）
■賞について
すてきな作品は、日経COMEMOに掲載いただきます（5名）。
日経COMEMOのKOLからコメントがつきます（上記のうち、2名）。
さらに、特にすぐれた作品は、日経電子版の「基礎から日経」に掲載される可能性があります！
継続的に記事を書いてほしいと感じたクリエイターには、日経COMEMOでのKOL就任のご相談をする可能性があります。
■募集期間
募集期間：2022年9月14日（水）〜10月31日（月）
入賞作品発表：11月予定
※ 審査終了後、入賞者にご連絡します
■応募方法
応募の際は「無料公開」で設定してください。
既に同じようなテーマで投稿した記事でも、このハッシュタグをつけて編集・公開すれば応募可能です。
一人で複数の作品の投稿も可能です。
お題企画への応募上の注意
■応募作品について
・応募作品の著作権はクリエイターに帰属します。
・著作権を遵守した内容で投稿をお願いします。詳しくは「創作を後押しする権利の考え方」をご確認ください。
・noteまたは他社が実施した他のコンテストで受賞した作品やそれに類似する作品、商業誌に掲載された作品の投稿はお控えください。
・募集内容に関係がない応募記事のハッシュタグはnote運営側で外すことがあります。
■ 審査・受賞作品について
・審査基準など審査に関するお問い合わせには応じられません。
・利用規約に違反していた場合には、審査後であっても受賞を取り消すことがあります。
・受賞作品の発表は、本記事および受賞者へのご連絡メールをもってかえさせていただきます。
・個人情報の取り扱いは当社プライバシーポリシーに従います。
本企画の後援について
本企画は、日本経済新聞に後援をいただき、仕事や働き方について投稿を募集する連続投稿企画です。今後もお題を変えて定期的に開催する予定です。
日本経済新聞とは
約1500人の記者が日々、ニュースを取材・執筆しています。「日本経済新聞」の発行部数は現在約181万部、「日経電子版」をはじめとするデジタル購読数は87万。日経電子版では、各界120人以上のエキスパートが注目ニュースにひとこと解説を投稿する機能「Think！」を展開したり、note上では各界オピニオンリーダーが知見を投稿する「日経COMEMO」なども展開。不透明な時代に必要な信頼性の高いニュースと、複眼的に理解できるサービスを提供しています。