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「負の原油価格」後の世界

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2020年4月21日に発生した「負の原油価格」をきっかけとして、今後の石油産業、エネルギー、モビリティー、ライフスタイル、世界情勢などについて、思いつくままに書いていこうと思いま… もっと読む
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記事一覧

我々はなぜ脱炭素しなければならないのか?

数日前にTwitterで以下の様なアンケートをとりました。 我々はなぜ脱炭素しなければならない…

石油会社の歴史的敗北 世界のエネルギー供給の責任を担うのは誰か

5月26日は石油産業の歴史に残る日となった。世界に名だたる石油メジャー3社が、偶然にも同じ日…

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イラン核合意交渉と原油市場の行方(4月の記事)

ブレント原油価格は昨年11月からおよそ70%上昇し、1バレルあたり60ドルを超え、コロナ禍以前の…

【ラジオ】米国シェール産業の盛衰と現在地

今日出演させて頂いた、ラジオNikkei「マーケットトレンドプラス」の放送です。 米国のシェー…

無人化が進む石油産業

世界最大の死者数を出したメキシコ国営石油会社メキシコの国営石油企業Pemexは、新型コロナウ…

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日本も「ポスト石油」の世界へ

今朝、毎日新聞とNHKが、経済産業省がガソリン車の新車販売を2030年代半ばに禁止する方向で調…

バイデンは連邦地でのフラッキングを禁止するか

このニュースを受けて。 米石油協会はバイデン氏が8月30日に宣言した「禁止しない」という言質を得てかなり態度を軟化させていました。 しかし、バイデン氏がまだ否定していないのが連邦政府管轄地におけるシェール資源開発(=フラッキング、水圧破砕法)の禁止です。 クリアビューエナジー社の調べによると、連邦管轄地での陸上石油生産は約6.5%、ガス生産は10%で(共に2019年)、必ずしも高くはないですが、一部の州では非常に高いです。主力のシェールオイル田パーミヤンがあるニューメキ

バイデン勝利で石油市場はどう変わるか

現時点(2020年11月6日22時)で米大統領選の結果は確定していないが、少なくともオフィシャルに…

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バイデン氏は「グリーン・ニューディール」を支持しない 〜米大統領選第1回討論会に…

はじめに9/29(日本時間の9/30)に米大統領選の第1回テレビ討論会が行われました。その全体の…

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米国で進む天然ガス包囲網

6月4日、米国マサチューセッツ州のマウラ・ヒーリー司法長官は、公共事業省に対し、同州が2050…

原油価格は150ドルまで戻るか

原油価格の将来を考える上で、例えばテレワークがどこまで定着するか、旅行需要がいつどこまで…

チェサピークが破産申請

ついにチェサピークが破綻しましたね。これ自体はなんの驚きもありません。昨年11月、既に主力…

シェールより海底油田の方が深刻か?②

前回から大分時間がたってしまったが、海底油田開発が直面している新たな現実について簡単にま…

シェールより海底油田の方が深刻か?①

石油需要減と原油価格の下落により、米国のシェールオイルの生産がどれだけ減るかが注目されている。 EIAの最新のレポートによると、およそ日量900万バレルだったシェールオイル生産量は、6月には日量780万バレルまで減少する見通しだ(下図)。 日量900万バレルという水準は、およそ日量1280万バレルの米国原油生産量の7割に相当するので、それが急減ともなれば相当なインパクトになる。 ただし、シェールオイル生産量のピークは昨年11月の日量918万バレルで、実はコロナ前から頭打