『限られた広告予算をどこから使うべきか』

（自身、Linked Inより転載記事。2020/3/6 ）

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自社製品のPRムービーや、今の時期ですとリクルートムービーを制作したいという相談を多く受けます。

じっくりお話をお聞きすると、広告予算が限られているため、

どこから手をつけていいか分からないということでした。

まずは幅広く多くの人に「認知」してもらうための動画が先なのか、

すでに会社や商品のことを知っていて「比較・検討」段階の人に向けた動画が先なのか？

もちろん、どちらも重要なので両方あるといいのですが、

予算や時間の関係で、どちらか１つしか作れない。という場合は、どちらを優先するべきか？

これは、どのクライアント様もとても悩まれています。

普通に考えると、比較・検討してもらうためには、認知してもらうことが必要だと思われがちです。

知ってもらわないことには比較・検討なんてできませんからね。

ですが、実は・・・

『ゴールに近いところから作っていく』方が成果が出やすいです。

比較・検討段階まで来ていただいたお客様を「確実に購入やエントリーまで導く」

その設計・準備が整った状態で認知用の動画を流さないと、

せっかく比較・検討していただいているお客様を取りこぼすことになります。

最近では、幅広く知ってもらうための認知活動はSNSを使って予算を抑え、

比較・検討段階に多くの予算を投じるパターンもあるようです。

限られた広告予算を有意義に使っていきたいものです。

ちなみに、日経広告研究所が発表した「2020年の広告費予測」では、

前年度に比べ、0.3％増えるとの予測を出しています。

この発表では媒体別の予測も出していて、

テレビ広告は0.1％の微増。

ラジオ広告は全体を押し上げていた法律事務所や中古車販売といった特定業種に勢いがなくなり、2020年度は2.2％減る見込み。

新聞広告も五輪効果が期待されるものの、2020年度は5.5％減の見込み。

雑誌広告は9.2％減。

インターネット広告は、動画広告が市場をけん引し2020年度の伸びは6.4％と、2019年度の4.0％増から高まる見込み。

交通広告は1.6％増と、2020年度も安定した伸びが見込まれる。

と、このようになっており、

やはり広告の中でも”動画広告”が、これまで以上に注目されているようです。

法律相談所や保険の窓口ではないですが、私も無料で比較・検討用の動画や認知用の動画制作についてのご相談をお受けしております。

まずは、メールかメッセージでご連絡を。