ハイブリッド戦争としてのキャンセルカルチャー
ここ数日の騒ぎを見るにキャンセルカルチャー、言葉狩りの類には乗らない事を国全体として明確にすべき
— 鳥取ループ@示現舎 (@tottoriloop) July 22, 2021
メディアの下らん失言叩きもやめよう
身体検査を強化し表現萎縮させる事が人権的ですか？
爆弾使わなくても国の威信に関わる行事を妨害できるのはもはや安全保障上の危機
人権や表現を悪用した新時代の「暗殺」でしょうね。
— 三品純＠真偽は関係ないBy@taka_antifa (@junmishina) July 23, 2021
左翼、マスコミ、野党の敵対人物に対して人権、国際問題で攻撃する。その方が直接攻撃よりよほどコスパがいいし攻撃側は正義のポジションにいられる。
しかも相手を表舞台から引きずり降ろせてかつ「生業」を奪えるから永続的なダメージになる。 https://t.co/Rroe9u45OR
小林賢太郎氏や小山田圭吾が「左派系」なのかはともかく、森喜朗氏の発言叩きなんかは全訳と称した省略文で煽動されてましたよね。
小山田圭吾は現在進行形だったので「キャンセルカルチャー」ではない。
が、小林賢太郎のは20年前のコントが「発掘」されて解任までされたキャンセルカルチャー。
両者の扱いの違いは本当に問題だと思う。
で、この動きは基本的に非対称性があって、左派系の寵愛を受けた人間の表現には適用されないという（c.f.あいトリ表現の不自由展）
警察がチャイナを名指し。まさにハイブリッド戦争、非対称的な戦いです。こっちもやり返してますな。
— 上念 司 (@smith796000) July 20, 2021
令和３年版警察白書でサイバー攻撃で中国関与を初「名指し」！米政府も50の具体的な手口を公開！広がる対超限戦包囲網｜上念司チャンネル ニュースの虎側 https://t.co/iG07xMOdrr @YouTubeより
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