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【NEWSPICK】恐竜が復活？・犬型ロボットやデジタル資産の話題など！

Nの部屋

こんにちは！

今回も気になったニュースを記事にしたいと思います！


◆Twitterの話題（CNET News） 2020年06月18日

Twitterの使用ユーザーが音声メッセージを録音・投稿をすることが可能になるよう、IOSから随時、試験的に提供を開始します。

個人的には、この機能がどのように活かされるのか注目してます！（圧迫面接などを録音し、晒すとかですかね？）

・Twitter社概要

Twitter（ツイッター）は、アメリカ合衆国、カリフォルニア州サンフランシスコに本社を置くTwitter, Inc.のソーシャル・ネットワーキング・サービス（情報サービス[3][4]）。「ツイート」と呼ばれる半角280文字（日本語、中国語、韓国語は全角140文字）以内のメッセージや画像、動画、URLを投稿できる。(引用:wiki)

・恐竜復活の話題（2015年6月17日：Entrepreneur）

科学者たちは、今後5年以内に生きている恐竜を再現することが可能になると言及しました。

ジャック・ホーナー博士は、当初、先史時代の生き物を再現するための鍵は、古代のDNA鎖と考えられていましたが、時間の経過につれ、DNAに関する研究を困難にしました。

・ジャック・ホーナー博士って誰？

ジョン（通称ジャック）R.ホーナー（John（"Jack"） R. Horner　1946年6月15日 - ）はアメリカ合衆国の古生物学者であり、恐竜が子育てをしたという初めての明確な証拠となったマイアサウラの発見、記載者である。アメリカでもっとも有名な古生物学者の一人である。多くの古生物学的発見に加えて、映画版ジュラシック・パークの全作品のテクニカルアドバイザーを務め、それのみならず物語の主人公アラン・グラント博士のモデルでもある。(引用：wiki)

代わりに、ハーバード大学とエール大学の科学者のグループは、現代の鶏肉に注目しました。「当然、鳥は恐竜です。」とホーナーはピープル誌に語りました。「だから、私たち「鳥たちが」もう少し恐竜のように見えるように操作する必要があります。」とも言及しました。

・ピープル誌って何？

『ピープル』（英語: People, 正式名称: People Weekly）は、1974年に創刊されたアメリカの娯楽雑誌。主にセレブリティなどの報道を取り扱う。2018年1月に発行会社であるタイム社がメレディスに買収、吸収されて以降は前述のメレディスが発行している。（引用:wiki)

進化を「逆転」させようと、チームはすでに鶏を子孫の生き物に変異させることに大きな進歩を遂げました。

ハーバード大学の科学者たちは最近、絶滅した獣を再現するために羊毛のマンモスの遺伝子をゾウに組み込む遺伝子操作を試みました。

「実際には、翼と手はそれほど難しくない」とホーナーは言い、彼が創造を呼びかけるように、"Chickensoraus（チキンソーラス）"は現実になる途中であると付け加えました。

…という記事からちょうど5年が経過した、2020年6月17日。いまだに恐竜復活には至っていないようですが、この話題が再燃していました。

海外のTwitterユーザーは、

「恐竜は復活してはダメです。恐竜はマスクをつけられないので、コロナでまた絶滅してしまいます。」や「人類がウイルスで危ない時に恐竜なんか復活したら、いよいよ人類滅亡だ」

といった冗談を混ぜた意見が見られました。

ただ、技術は時代に連れ発達しているのは事実なので、いつか実現する日が来るかもしれません。

◆テレビ朝日の話題（6月15日:ブルームバーグ）

RMBキャピタルは、アメリカのアクティヴィストファンドで個人、家族、機関、雇用者の富の保全と成長にフォーカスした独立の投資顧問会社です。

この会社はテレビ朝日ホールディングスの株主として、地上波放送の電波返上を含めた提案をし、経営改善に向けた問題提起をしました。

地上波の投資を削減し、インターネットなどに新たなチャンネルを創出に投資をフォーカスする構えです。

テレビ朝日ホールディングス傘下のテレビ朝日とサイバーエージェントと共同で開局したのが、「amebaTV（アメバTV）」です。テレビ朝日は、アメバTVに36.8％の出資をしていますが、開局以来の赤字は継続している模様です。

・サイバーエージェントとは

株式会社サイバーエージェント（CyberAgent, Inc.）は、Ameba（アメーバブログ）関連事業とインターネット広告事業を主とする日本の会社。日経平均株価の構成銘柄の一つである。（引用：wiki）

◆新指数の話題

日本経済新聞社は7月20日から、東京証券取引所に上場する不動産投資信託（REIT）のうち、ESG（環境・社会・企業統治）の評価を取り込んで算出する「日経ESG-REIT指数」と、利回りの高いものを選んだ「日経高利回りREIT指数」の算出・公表を開始する。（引用:「日経、REITで2つの新指数　ESGと高利回りに着目」：2020/6/17）

・不動産投資信託（REIT）とは

不動産投資信託（REIT：Real Estate Investment Trust）とは、不動産を中心に運用する金融商品で、その多くは金融商品取引所に上場しており通常の株式と同じように金融商品取引所において、いつでも売買が可能です。
投資家から集めた資金で不動産投資の専門家がオフィスやマンション等の不動産を購入し、購入した不動産を賃貸し、その賃料収入や売却益から費用を差し引いた残りの収益を投資家に分配します。（引用:野村証券「REIT（不動産投資信託）」）

新たな２つの指数は、このREITから算出することが特徴です。

「日経ESG-REIT指数」のESGとは何でしょうか？

ESGとは、環境（Environment）、社会（Social）、ガバナンス（Governance）の頭文字を取ったものです。今日、企業の長期的な成長のためには、ESGが示す3つの観点が必要だという考え方が世界的に広まってきています。一方、ESGの観点が薄い企業は、大きなリスクを抱えた企業であり、長期的な成長ができない企業だということを意味します。ESGの観点は、企業の株主である機関投資家の間で急速に広がってきています。投資の意思決定において、従来型の財務情報だけを重視するだけでなく、ESGも考慮に入れる手法は「ESG投資」と呼ばれています。（引用:Sustainable Japan )

「日経高利回りREIT指数」は、利回りが大きいものを算出しています。

ただ、この２つの指数は、経済情勢が不安定であるタイミングで発表されたことから、将来的なパフォーマンスを不安視する声やESGに関しては本質的な投資判断にはなりえないという声があります。

・そもそも利回りとは

「利回り」とは、元のお金（元本）に対してどれくらい増えたかを示す割合のことで、通常、1年あたりの平均利回り（年利回り）を指します。 運用の成果を計る基準となるばかりでなく、計算方法を知っていると自分の運用目標やリスクに合った金融商品を選びやすくなります。（引用:第一商品）

◆犬型ロボットの話題

犬型ロボットである「Spot」は「Boston Dynamics」によって販売されます。価格は7万5000ドルで日本円で約800万円となっています。

キットとしての販売され、Spot、バッテリー、充電器、タブレットコントローラー、収納ケースがセットになっています。

一般大衆向けと言うよりは、開発者向けとなっています。

・Boston Dynamicsとは

ボストン・ダイナミクス（英語: Boston Dynamics）は、ロボットの研究開発を手がけるアメリカ合衆国の企業。国防高等研究計画局 (DARPA) の支援の下開発した四足歩行ロボットビッグドッグ[2]や、人間のシミュレーションを行うCOTSソフトウェアDI-Guyといった製品を開発している。2013年12月にインターネット関連サービス大手のGoogle社に買収され、2018年2月にソフトバンクグループの傘下となった[3][4][5]。 （引用:wiki)

・国防高等研究計画局 (DARPA)とは

アメリカ国防高等研究計画局（アメリカこくぼうこうとうけんきゅうけいかくきょく、Defense Advanced Research Projects Agency）は、軍隊使用のための新技術開発および研究を行うアメリカ国防総省の機関である。日本語では防衛高等研究計画局、国防高等研究事業局、国防高等研究計画庁などとも表記される。略称はダーパ（DARPA）。ARPAの時期にインターネットの原型であるARPANET・全地球測位システムのGPSを開発したことで知られている。 （引用:wiki)

上記のように支援元が軍技術研究機関で、Googleに買収されていることから、現在のロボット技術もIT大手企業に優位性があるということが分かります。

◆カストディサービスの話題（2020年6月18日）

カストディサービスの「komainu」が野村HDなど3社が共同により開始されました。

残りの2社はLedgerとCoinShares（Global Advisors Holdings Limited）です。

・そもそもカストディとは？

カストディとは、主に、証券の保管業務のことです。 また、投資家の代わりに有価証券の管理を行う銀行や信託銀行などの金融機関や、その業務のことをカストディアンといいます。 預り運用資産の受渡し決済、元利金・配当金の代理受領、運用成績の管理なども、カストディに含まれます。（引用:正社員専門の人材紹介会社エリートネットワーク）

・LedgerとCoinShares（Global Advisors Holdings Limited）の概要

Komainuの目的については、野村ホールディングスが当時（18年5月）のリリースで、「デジタル資産の急激な市場の成長を受け、機関投資家は市場参入を検討している一方で、安全かつ法規制に準拠したカストディ・サービスが不足していることが市場参入障壁になっている…デジタルアセット投資の際の業界標準となるカストディ・サービスの提供を目指す」として、新たに機関投資家向けのカストディサービス提供に向けた共同研究を発表している。野村を含む日本の金融機関も、債券や株式などをブロックチェーンでデジタル化することで、コスト削減や、細分化に伴う流動性の向上、決済プロセスの簡素化などに期待しており、デジタル資産を保管するカストディ分野の必要性はこれまでも議論されてきた。（引用：コインポスト:「野村HDなど3社、デジタル資産のカストディ(保管・管理)サービスを立ち上げ　ビットコインへの対応は？ 」）

暗号通貨の保管サービスを先駆ける＝今後の暗号通貨市場を見据えた動きということなので、暗号通貨市場の普及・発展に期待できます。


今回は、以上になります！

最後までご覧いただきありがとうございました。また、よろしくお願いします。





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