【4/14】原油価格の先行きは、ポイントは１７日会合と新興国経済

再び原油価格の動向が活発化してきました。

ポイントは１７日に開催されるドーハで開催される石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）内外の主要産油国による会合と新興国経済の動向にあります。

■１７日会合で増産凍結なるか

原油価格相場は１７日会合で増産凍結合意が期待されています。

この期待で昨日(4/13)４カ月ぶりの高値を更新しました。

増産凍結が成立すれば、原油の過剰供給懸念が解消し、原油量がある程度安定するからです。

米バンク・オブ・アメリカ・メリルリンチは１３日、世界の原油市場におけるリバランス（再均衡）は進行中で、ドーハ会合で増産凍結の合意に至れば、原油価格は近い将来５０ドルを上抜ける可能性があるとの見方を示しました。

しかし、この会合の先行きは決して明るいものではありません。

■会合は形式的になるか

ロシアのノバク・エネルギー相は増産凍結について、具体策に乏しく、緩い枠組みのものとなるとの見通しをしました。

同相は１２日、エネルギー部門のアナリストを対象にドーハ会合に関する

ブリーフィングを実施。

出席者によるとノバク・エネルギー相は「合意は厳格な枠組みを持つものではなく、言わば紳士協定のようなものになる」と指摘しました。

拘束力のある合意書の署名も予定されていないことも明らかにしました。

つまり、気持ちだけ、に留まるとみているようです。

■新興国経済の持ち直しなるか

原油価格がこれほど下落したそもそもの原因は中国をはじめとする新興国経済の後退懸念です。

昨年夏季に中国経済成長の鈍化が鮮明になり、ここから原油価格が滝のように下落していきました。

経済後退により原油価格が下落するのは経済が悪化→商品需要が減る→商品製造量も減る→製造にかかる材料・燃料である原油の需要減→原油が世界中で余る→原油価格下落という理屈です。

ＯＰＥＣは１３日発表した月報で、今年の世界原油需要の伸びの見通しを日量１２０万バレルとし、当初の予想から同５万バレル引き下げました。中南米や中国の動向が懸念されるとした上で、状況次第では今後もさらなる下方修正があり得るとしています。

■減産合意はあり得ない

１７日会合の主旨は「増産凍結」です。

つまり、これ以上原油量を増やさないという調整法です。

原油供給量をこれ以上増やさなければ在庫量の見通しも立てやすいだろうというわけです。

これに対して、供給量を減らす減産合意の期待もうっすらとありました。原油を減産すれば、世界に行き渡る原油量が減るため過剰供給の解消に最も効果があります。

しかしサウジアラビアのヌアイミ石油鉱物資源相は同国が石油の減産を行う可能性を否定しました。

ヌアイミ石油相は「その話題は忘れるべきだ」とはっきりと述べました。

まずは目下の１７日会合に注目です。