初心者でも分かる ファンダメンタル投資手法 ～Bitcoin（仮想通貨）の市場動向～

こんにちは、Mです。

本日は、初心者でも分かるファンダメンタル投資について記事を書きました。

ファンダメンタル分析とは、

・暗号資産の市場動向

・各プロジェクトの業績や進捗

・各プロジェクト/銘柄の時価総額、出来高

を元にコイン（トークン）の現行価格は、本質的にプロジェクト/銘柄の価格とギャップがないかを分析し、投資する手法と私は捉えています。

つまりシンプルに言うと現在のコイン（トークン）の価格が、分析結果から安いのかを判断して今後の価格上昇が見込めるかを見極める投資手法です。

なのでこのコンテンツはファンダメンタルに影響が出る指標を知ることが出来て、ファンダメンタルを分析する力を養う事が出来るような仕上がりを目標として書きました。

いくつかファンダメンタル投資に影響が出る指標を書いておりますので、暗号資産プロジェクト/銘柄の分析に役立てることが出来れば嬉しいですが、注意点として投資助言を助長しているわけではなく、あくまでも暗号資産取引は自身の責任の中で行うようにしてくださいね。

それでは、今回は初心者でも分かるファンダメンタル投資手法～暗号資産の市場動向～になります。

【暗号資産の市場動向】

暗号資産は必ず高騰し続ける金融商品ではありません。

BTC のチャートを 2013 年 4 月 29 日～2020 年 12 月 26 日（本日）で添付してみましたが、価格が上昇と下落を繰り返しているのが分かります。

BTC のチャートと価格が上昇するキッカケとなったニュースや価格が下落することになったニュースを照らし合わせてみると、いかにファンダメンタル要素が重要なのか感じてくるものです。

【2013 年：BTC の動向】

例えば、2013 年に BTC の価格が高騰した市場動向をみてみますと 2013 年の10 月下旬 2 万円程で推移していた BTC ですが、2013 年の 12 月 5 日に１０万円をタッチしました。

10 万円をタッチした背景は、どのようなニュースがあったのかを見ていきましょう。

2013 年は BTC が世界各国で認知が広まり規制をするべきか、承認するべきか各国で会議を行う動きがあり最も価格に影響があったのが中国発の取引所が誕生し、人民元と BTC を交換できるサービスが誕生したことが大きいとみています。

時系列的には、

・11 月 16 日では、香港金融管理局は BTC を規制しない方針を示す

・同月 20 日は、中国人民銀行が BTC を承認する

・韓国中央銀行は BTC を規制しない

といった方針をとることが決定したことで、約 5 倍ほどの価格上昇となりました。

【2014 年：BTC の動向】

2014 年からは最高値１０万円を到達からジワジワと下がり続けて、２０１４年１２月末頃には 1BTC＝３万円まで下落しております。

何故そのような下落を辿ったのかニュースを確認してみたところ

・台湾金融管理委員会は BTC を通貨ではない

・インドネシア中央銀行は国民に注意喚起

など各国によって BTC と今後どのように付き合っていくか方針を示していま

した。

そのような是非を問う最中、暗号資産はリスクがあると世界中の人が思う事件が 2014 年 2 月 28 日に起こりました。

その事件とは、日本に拠点を構えていた世界最大取引所マウントゴックスというビットコイン取引所があったのですが、

・約 75 万 BTC

・自社保有分の約 10 万 BTC

・ユーザー保有分の約 75 万 BTC

・預かり金の約 28 億円

が消失するハッキングの被害があったと報じられ、マウントゴックスの取引所サービスが停止し、投資家が保管していたビットコイン含めて消失してしまう一大事件が起きています。

この事件により日本政府は暗号資産のガイドラインを発表していますが、暗号資産をより厳しく取り締まるように規制をしていく国が増えていく結果となりました。

・国際オーストラリア銀行は BTC 口座を閉鎖

・中国銀行 BTC 取引口座を閉鎖

・ポリビア中央銀行は BTC を認めない

など国によって BTC に対して厳しい見方をするようになり、BTC の価格は最高値を更新することなく暴落する道を辿ることになります。

それから相場・価格面がパっとしない 2015 年～2016 年となりましたが、BTC のマイナーがビットコインのマイニングをやめて無価値になるような動きにはなりませんでした。

それは何故かというとビットコインそのものがハッキングされたのではなく、取引所のセキリティに問題があり、ビットコインが消失したからです。

【2017 年：BTC の動向】

2017 年は、2015 年・2016 年と比較すると過去最高のバブルが起きました。

まず年初に、仮想通貨元年とビットフライヤーの広告が日経新聞にて掲載されていましたが、ビットコイン・暗号資産は多くのメディアやニュースで取り上げられ多くの人に知れ渡るようになったと思います。

その後も日本では BTC が決済通貨として認定されるといった新聞記事が出ていましたし、他国のベネズエラでは自国の通貨より不正改ざんがなくハイパーインフレに苦しまなくてよい BTC を信用するといった信仰が芽生える国も出てきています。

そのため BTC は経済が悪化している国ほど需要があることが分かり、自国の通貨が不安定な国の価値保存、決済方法として注目されるようになってきました。

また自国の通貨を信用していない中国では、BTC は金のように持ち運びが不便ではなく、デジタルゴールドである性質を活用し資産を政府から守ろうと BTC に換える人や BTC を米ドルに換えて抜け道をつくり、資産を国外へ逃がす動きも活発化していました。

それだけビットコインは注目されて、2017 年は中国や日本を中心にバブルが起きた年になりました。

日本国内で金融庁の認可を受けて、暗号資産取引サービスを提供する取引所が沢山誕生しましたし、沢山の暗号資産プロジェクトが誕生し多くの投資家を魅了するような市場となってきていました。

そのような市場動向が重なり１BTC＝200 万円を優に超えて日経新聞や各報道メディアを巻き込み話題を総どりすることになりましたが、想定外の価格をつける完全に狂ったバブルであったといえます。

そのような最高値をつけた BTC ですが、2018 年の 1 月 26 日マウントゴックスを思い出させるような事件が日本で起きました。

それは暗号資産取引所コインチェックがハッカーによる外部からのハッキング攻撃を受け、日本円で 580 億円相当の暗号資産 NEM（ネム）/XEM を盗まれることになります。

この事件は世界でみてもダントツで被害額が多い事件です。

このハッキングがキッカケで日本では、暗号資産は盗まれるリスクがあるから危険、やめた方がいいという意見が目立つようになり 2017 年の年末で大盛り上がりを見せていた暗号資産業界ですが、一転して投資家保護やセキリティ面で課題が浮き彫りになりました。

この事件により仮想通貨は危ないという声が一気に広まりましたが、本質的にはセキリティが強くなかったこと、取引所の資産の保管の仕方に問題があっただけなのですが BTC の価格は 36 万円に大暴落、アルトコインも数十分の１の価格に大暴落するなど悲惨な価格推移と結果となっています。

【2018 年：BTC の動向】

2018 年は BTC やアルトコインの価格が大暴落しましたが、課題が明確に国の姿勢もかわったりと暗号資産業界は常にアクティブに動いていました。

・韓国裁判所がビットコインには経済価値があると言及

・Twitter CEO がビットコインは世界の唯一の通貨になる

・中国ビットコインを財産として認める

盗まれるものには価値があるという言葉がありますが、それを裏付けるかのように前向きなニュースも出ていますが

・韓国ビッサム取引所がハッキングを受けて 2016BTC 流出

・ビットコインは価格操縦の可能性があると SEC に指摘されて ETF が実現ならず
・G20 で世界共通の暗号資産規制を求める宣言

など暗号資産投資家は、今一度暗号資産投資について考えさせられる 1 年であったのではないかと思います。

このようにチャートも 2017 年のような力強さは感じられず、「暗号資産は終わった」というネガティブな声も聞くようになりました。

【2019 年：BTC の動向】

2019 年は年始の底が 3750$ほどから始まり、6 月 27 日に約 13,400$まで値段を飛躍させることとなりました。

1 月頭のニュースでは、ビットコインの送金手数料が 2015 年の手数料まで落ち着いていると報じられることから始まっていますが、ロシアでビットコインATM が合法的に 51 台稼働しているといった水面下で国が動いているニュースが出たり、ビットコインのノード数が再び増加して分散化も進んできているといった霧がかった暗号資産業界にメスが入るような動きが出ています。

また著名人であるイーロン・マスクが BTC は紙幣より素晴らしいといったコメントを発信しビットコインの価値が認められています。

また同年では、世界最大のデリバティブ取引を提供している CME のビットコイン先物が過去最高の取引高にもなっています。

ニューヨーク証券取引所（NYSE）の親会社であるインターコンチネンタル取引所（ICE）が設立した新事業 bakkt があるのですが、2019 年にビットコイン先物のテストも開始し、投資家の期待を膨らましています。

また米国のビットコイン決済プロバイダーの bitpay が、税金の払い戻しにビットコインを利用可能にするなど米国が暗号資産業界を牽引していく頭角を見せ始めています。

【2020 年：BTC の動向】

それから 2020 年は、BTC が最高のパフォーマンスを誇るアセットということで米を中心に多くの一流企業や著名人が BTC に投資したことを発表しました。

また米国生命保険会社大手 Mass Mutual がビットコインを日本円換算で 100 億円分購入しているという情報が。

その後を追うかのように JP モルガンのレポートでは、G4(米、英、欧、日)の保険会社が仮に 1%ずつビットコインを購入するとすれば、ビットコインの時価総額が現在から 3 倍になるとの見解を打ち出しています。

これらのことから 2017 年の力強いチャートを再現するかのように BTC は価格を形成して 12 月 27 日ついに最高値である 270 万円を突破しました。

チャートを見ると分かるのですが、2017 年のような弾けるバブルとは考えずらい、機関投資家、一流企業が価値を認め始めたことで、今までにない力強さとバックボーンを創り上げたような分析ができます。

2021 年の見通し

S&P グローバルとシカゴ・マーカンタイル取引所グループの合弁事業である S＆P ダウジョーンズがウォール街に暗号資産インデックスをローンチする予定となっています。

ウォール街といえば

・ニューヨーク証券取引所

・連邦準備銀行

・アメリカの証券会社

・大手銀行

が集中する世界の金融センターといわれる街なので、ビットコイン・暗号資産に強い追い風が吹くこと間違いなしです。

【最新アップデート情報】

①アメリカの映画劇場であるAMCが年末までにbitcoin支払いの受付を開始するとのこと
https://deadline.com/2021/08/amc-entertainment-bitcoin-for-u-s-tickets-concessions-by-year-end-ceo-adam-aron-1234811787/

②・ビットコイン アップグレード（Taprootが11月に有効へ）
トランザクションのプライバシーと効率が向上
スマートコントラクト実装
https://www.cnbc.com/2021/06/12/bitcoin-taproot-upgrade-what-it-means.html

【重要な事】

全体的な市場動向で私が感じるのは、BTC が強い時は大半のアルトコインが

BTC に両替されて BTC が一強のようにチャートを形成していきます。

アルトが BTC に吸われるという表現から、これをよくアルトドレインと耳にしますね。

そして BTC が力強くチャートを形成して、安定的に落ち着いてくると ETH に力強く買いの圧力がかかります。

なのでETH を筆頭にアルトコインへ資金が流入していきアルトバブルとなるようなイメージです。

しかし世界情勢に大きく暗号資産市場は関わってきますので、市場にネガティブな出来事が起こると BTC の価格にも影響が出てくるものです。

アルトコインは BTC 以上に出来高もなく時価総額も低いので、そのような相場であれば BTC よりも価格が下落していきます。

多くの投資家・トレーダーが言葉にする価格は BTC 次第というのは、大半のアルトコインの価格上昇・下落は BTC に左右されているという意味になります。

ただ全てのアルトコインがそうではなく、プロジェクトのファンダメンタルが強い場合 BTC の値動き関係なく価格を形成していく銘柄もありますので、ファンダメンタルはとても重要なポイントになってきます。

このようなことからアルトコインに投資していく際は、BTC の動きも確りとみていく必要がありますし、ファンダメンタルの分析も行っていくことをおすすめします。

以上、初心者でも分かる ファンダメンタル投資手法 ～Bitcoin（仮想通貨）の市場動向～ でした。

ここまで読んでいただきありがとうございました。