マスメディアのITリテラシーは何とかならんのか？

私の家にはTVが無いので情報収集はネットに偏りがちなのだが、最近知ったマスメディア、特にTVでのテキトーなITに関する情報には開いた口が塞がらないどころか、怒りを覚えるレベルだった。

◼︎.com、.jpドメイン以外のサイトは危険​

2019年12月3日放送 日本テレビ ZIP！のフィッシング詐欺の注意喚起のニュース。これはあまりにも酷い。「．com」や「．jp」が正規のドメイン？「.co」は個人で取得？はぁ、「．co.jp」は法人しかとれないけど、comもjpも個人で取得できますけどｗ　誰ですかこんなテキトーなこと言ってんの。せめてURLをみる時は認証された「https:// 」になっているか見ましょうくらいにして欲しい。さすがにこんな間違えた知識は定着しないと思うけど、スタートアップでcoドメインを使ってるところも結構あるので本当にこういうのやめてくれないかな。

以下、書き起こし。

インターネットのショッピングサイトで入力したクレジットカード情報が盗まれる被害が相次いでいる。その手口は巧妙なものだった。被害にあった27歳の男性。先月、自身のクレジットカードの情報がハッカーに盗まれる被害にあったという。男性は先月インターネットのショッピングサイトで服を購入するため、決済画面でクレジットカードの情報を入力。するとクレジットカード情報を入力した決済画面からエラー画面に飛んだという。このときには既に男性のクレジットカードの情報は盗まれていたという。本物のホームページにアクセスしたにもかかわらず、画面が進むにつれ、ハッカーによって改ざんされたページにアクセスさせられるという手口。改ざんされたページから「次へ」をクリックすると、移動させられるのは偽の決済サイト。入力して「送信」をクリックしてしまうことで、自身のクレジットカードの情報がハッカーに盗まれてしまう。エラーが表示された後に移動するページは、本物の決済サイトのページ。カード情報が盗まれても、購入した商品は実際に手元に届くため、消費者は被害に気づきにくい。去年半ばから今年10月末までで少なくとも約100の企業のサイトが改ざんされ、盗まれたカード情報は10万件にものぼるというこの手口。では消費者側でできる対策はあるのか？URLの最後に「．com」や「．jp」などの正規のドメインではなく、「．co」などといった個人で取得できるドメインが使われている場合は注意が必要だという。消費者が気づきにくいこの犯罪手口。少しでも不審な点を感じたらすぐにクレジットカード会社に連絡し、カードを止める手続きが必要とのこと。

◼︎サーバーをサーバと呼ぶとITの知識が無い？

名簿破棄の大嘘 安倍首相「シンクライアント」でまた墓穴

ゲンダイの桜を見る会の名簿破棄の記事では、”安倍首相も「サーバー」を「サーバ」と発言するあたり、ロクに理解していないのだろう” と。

はぁ？サーバーをサーバというのは普通だからｗむしろ分かってる人は鯖だからｗｗｗ

さすがにネットでバカにされたので、現在は以下のように修正されているが、シンクライアントの件で鬼の首取ったように強気だったけど、理解してないのはお前だろ！と突っ込まずにはいられなかった。

安倍首相も妙なアクセントで「サーバ」と発言するあたり、ロクに理解していないのだろう。

【まとめ】

昔のようにマスメディアが情報発信権を独占していた時代から誰もが情報発信者になれるようになり、情報収集力から情報分析力が重要になったとはいえ、まだまだTV等マスメディアの影響力は絶大だ。そんな彼らがテキトーな情報を拡散することはもはや害悪と言っても過言では無い。マスコミには高学歴で優秀な人が集まってるのだからITリテラシーの高い人もいるだろう。お願いだからこれ以上間違えた情報の拡散はやめて欲しいし、少なくとも間違いがあれば修正することを徹底して欲しい。