学級人数とオンライン授業

３つの密を避ける新しい生活様式に学校は、どう対応するか。

個に応じた指導、個別指導を重視するなら40人という学級人数は多いと、以前から指摘されてきた。一部の自治体は、独自に財政支出をして教員数を増やして30 人学級を実現しているところもある。正規教員数を増やす財政的余裕がないところでも、アシスタントや非正規教員を採用して、一部の授業だけでも個別指導を充実させる取り組みをしている。チューターや卒業生、塾との連携などいろいろな形態がある。

オンライン学習は個別指導
生徒はビジネスマンのように情報共有ができない。同じことを繰り返し何度も多くの生徒に個別に連絡しなければならない。リアルタイムではないがゆえに、誤解も生じる。40人に個別指導や個別対応をするには教員数は不足している。
zoomのような双方向のオンライン授業は、人数に制約がある。シンポジウムなら大人数でもできるが、小中高の40人学級で行う授業には向かない。スマホで参加すると画面の制約から使いにくい。40人ではなく何回かに分けて行うしかない。登校日と家庭学習日を交互に設ければ、在校時の人数を減らせるが、同時に家庭に留まる生徒向けにオンライン授業を双方向でするとなると、かなり優れた通信環境が必要だ。登校する生徒と家庭に留まる生徒、それぞれ別に指導するなら、教員の業務量は増加する。