【オンライン診療⑩News】外国人支援、遠隔治験同意、遠隔医療事務などなど

ごきげんさまです。喜業家つぼです。
喜業家つぼのヘルスケアニュース何卒よろしくお願いします。

オンライン診療が進めば、そりゃオンライン医療事務やオンライン治験同意など様々な医療に関係する事務作業の部分がオンライン化してきますよね
その流れを感じるニュース群になりました。

１）治験説明遠隔同意

治験における説明同意の遠隔化を可能にする「MiROHA eConsent」機能をリリース

株式会社MICIN（本社：東京都千代田区、代表取締役CEO：原聖吾、以下MICIN）は、臨床開発における新しいデジタルソリューションを提供する、de-centralized clinical trials（以下、DCT）支援システムMiROHA（ミロハ）の新機能として、MiROHA eConsentをリリースしたことをお知らせいたします。本機能は治験・臨床研究等を行う製薬企業、CRO、アカデミア等の方々を対象に提供を開始します。

２）遠隔外来と医学教育

新宮と和歌山の病院結び「遠隔外来」 若手医師の診療サポート｜NHK 和歌山県のニュース

インターネットのテレビ会議システムを使い、新宮市と和歌山市の病院を結んで、専門の医師が若手医師の診療のアドバイスを行う、「遠隔外来」が行われました。

３）がん遠隔診療の進化

コロナ禍で急増したがん遠隔診療の今後

2020年に7歳の娘Evaが進行性のウィルムス腫瘍と診断された後、LaBonne夫妻は、ナッシュビルのヴァンダービルト-イングラムがんセンター（VICC）の医師にセカンドオピニオンを求めた。しかし、チャタヌーガの自宅から車で2時間半かけてナッシュビルに行って診察を受ける代わりに、LaBonne一家はVICCの小児腫瘍医とビデオ通話をした。

４）外国人支援

外国人や過疎地に住む人にも医療アクセスを！ : 在日台湾人医師が多言語オンライン診療サービス

過疎地に住む人や日本語が話せない外国人労働者にも、症状が軽いうちから気軽に医師の診察を受けてもらいたい―。台湾人の徐立恒医師は、2021年、同じ志を持つ医師と共に多言語オンライン診療サービス「OHドクター（ONLINE HOME DOCTOR）」を立ち上げた。

５）糖尿病治療の変化

糖尿病治療を激変させる新薬　オンライン診療がカギに｜ウェルエイジング｜NIKKEI STYLE

DX（デジタルトランスフォーメーション）の時代、医療はどう変わっていくのか。生活習慣病の代表格ともされる糖尿病の専門医で、1990年代後半～2000年にかけて医療情報ポータルサイト（MediPro/MyMedipro）を立ち上げるなど、デジタル領域についても豊富な知見を持つ鈴木吉彦医師（HDCアトラスクリニック院長）に医療とデジタルの新時代について語ってもらいます。

６）コロナ患者医師はオンライン診療を続ける

コロナ感染の医師が“オンライン診療”続ける理由〈仙台市〉

国は今年１月、医療現場のひっ迫を抑えるため医師が新型コロナに感染しても無症状の場合はオンライン診療を可能とする通知を出しました。こうした中、感染が確認されオンライン診療続ける医師は「感染対策を今一度考えてほしい」と呼びかけます。

７）LINEドクターの成長

オンライン診療「LINEドクター」2月の診療件数が過去最多を更新、前年比20倍以上に増加　発熱・コロナ疑いや花粉症患者の需要が増加傾向：時事ドットコム

LINE株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：出澤 剛）と、エムスリー株式会社（本社：東京都港区、代表取締役：谷村 格）の共同出資により設立した合弁会社であるLINEヘルスケア株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：舛田 淳）は、オンライン診療サービス「LINEドクター」における2022年2月の月間診療件数が、2020年12月のサービス開始以降過去最多を更新、前年比20倍以上に増加したことをお知らせします。

８）遠隔医療事務

ニチイ学館×NTT東、遠隔で医療事務を支援する「Nichii Connect」

ニチイ学館は4月25日、専門人材の確保が難しいとされる医療機関の課題解決に向けて、東日本電信電話（NTT東日本）のICT（Information and Communication Technology：情報通信技術）ノウハウを活用した遠隔医療事務サービス「Nichii Connect」の提供を5月1日より開始すると発表した。

９）従業員健康支援

KADOKAWAにヘルスケアアプリ「HELPO」を納入し、従業員の健康支援施策をワンストップでサポート

ソフトバンク株式会社のグループ会社であるヘルスケアテクノロジーズ株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長 兼 CEO：大石 怜史、以下「ヘルスケアテクノロジーズ」）は、株式会社KADOKAWA（以下「KADOKAWA」）に、ヘルスケアアプリ「HELPO（ヘルポ）」を納入しました。KADOKAWAは、約2,800人の従業員の健康支援施策として、「HELPO」を2022年4月から順次導入しています。

１０）オンライン特定保健指導

特定保健指導実施機関などを対象に指導の完全オンライン化ツール「カロミル特定保健指導」をリリース

食事・運動・体重管理アプリケーション（以下アプリ）「カロミル」の開発・提供をするライフログテクノロジー株式会社（東京都中央区、代表取締役：棚橋繁行）は、特定保健指導実施機関などを対象に、指導業務をオンライン化するウェブツール「カロミル特定保健指導」をリリースしました。これにより、機関内の業務負荷軽減や指導の質向上をサポートできるようになります。