[下調べ]コンピュータ 1 歴史
「斎王からの伝言」のネット環境って当時どういう状況だったのかを考えずに創作していたなと思い、コンピュータの歴史を調べようと思いました。もしかしたら、コウさんは三重県に居た時の2011年冬は、ノートパソコンか携帯でSkypeが使えず、会議が開けなかったかもしれません。自分の創作の考証というものをしてみます。
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⭐2006年 スカイプ、無料IP電話ソフト『Skype 3.0forWindows』の提供を開始
⭐2008年５月に日本版facebookが始まっている
⭐2008年 ソフトバンクにより、初めての日本向け✳iPhone(Apple社開発)としてiPhone 3Gが発売される。これ以降、日本においてもスマートフォンが急速に普及していくこととなった。
⭐2009年 Skype パソコンでグループ通話可能
⭐2010年10月 Skype パソコンでビデオグループ通話可能
⭐2011年1月 Skype スマートフォンでも利用可能
⭐2011年12月 Skype パソコン招待でスマートフォンともグループ通話可能
⭐2011年 3月11日 東日本大震災
○コウ35才(1976年9月生 3/11満34才)
29才横浜➡30才仙台➡2008年32才からfacebook開始
○ミキ 33才(1978年4月生 3/11満32才)
一年浪人➡大学20～25才➡ 26才医師免許合格➡26才～28才研修医 ➡29才皮膚科医師➡2008年30才からfacebook開始
✳医師になるには、大学の医学部に進んで6年間の教育を受け、医師国家試験に合格し、さらに2年以上、臨床研修医としての経験を積まなければならない。
○エリ37才(1974年11月生 3/11満36才)
20才病院勤務して辞める➡食関連の仕事を転々とする➡2009年34才からfacebook開始
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2009年 三人はfacebookの神社仏閣歴史探訪グループで知り合う
同年 Skypeグループ通話 三人で会話するようになる
2011年12月 Skypeグループ通話 三人で野花菖蒲会を結成する
2012年～ 「斎王からの伝言」5・6・7・8進行中
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～Wikipediaより～
パーソナルコンピュータ史
米国における歴史
パーソナルコンピュータ(Personal Computer)登場以前に「パーソナルコンピュータ」という言葉が使われた一例として、1962年11月3日のニューヨーク・タイムズ紙のJohn Mauchlyの記事がある。この記事では、将来のコンピュータに関する見通しとして普通の子供達がコンピュータを使いこなすであろうことを述べている。しかし現実には、個人で使える情報処理装置としては1970年代にIBM 5100やHP-9800シリーズなどの卓上型のコンピュータが発売されていたが高価であり、個人はもちろん大企業でも限られた部門で購入できたに過ぎなかった。1970年代中ごろに普及し始めた8ビットマイクロプロセッサを用いて、ごく限定された機能・性能ながら個人の計算やデータ処理を行うことができ、価格的にも手が届くコンピュータが作られるようになった。
Altair 8800
エンジニアや好事家などの中にその趣味の一環としてこの大幅に小型化され安価となったマイクロプロセッサを応用して独自にマイクロコンピュータを設計・製作する者たちが現れたが、このような個人向けの市場を開拓したという点で重要な位置付けとなるのが1975年1月に『ポピュラーエレクトロニクス』誌で紹介されたMITSのAltair 8800や、その✳1互換機として発売されたIMSAIのIMSAI 8080である。Altairは1974年に発表されたばかりの8080マイクロプロセッサを採用していたが本質的には小型化されたミニコンピュータであり、箱型の筐体に✳2 CPUや記憶装置を収容し端末を接続する形態であった。起動にも複雑な操作を必要とし本体単体のみではごく限定された機能・性能しか持ち得ないものであったが、✳3拡張ボード（S-100バス。後にIEEE-696として標準化された）によって柔軟に入出力装置や記憶装置の増設を可能としていたなどその後のパーソナルコンピュータの発展の起爆剤となった。
Apple II とモデム
アップルコンピュータを興したスティーブ・ジョブズが1976年に、ガレージで製造したワンボードマイコンのApple I（スティーブ・ウォズニアックによる設計）を販売、ごく少数販売するに留まったが、翌年発売したApple IIは大成功を収め同社の基礎を作るとともにパーソナルコンピュータの普及を促した。これは✳4 整数型BASICインタプリタを✳5 ROMで搭載し、キーボードを一体化、カラービデオディスプレイ出力機能を内蔵したもので、今日のパーソナルコンピュータの基本的な構成を満たしている。Apple IIは✳6オープンアーキテクチャであったため多くの互換機をも生み出すこととなり、同時にシェアも奪われることにつながった。後に互換機メーカーへの警告や提訴を行ったが、互換機メーカーが無くなることはなかった。
コモドール64（1982年）
1980年前後になるとアップル、タンディ・ラジオシャック、コモドールといったいわゆる御三家以外にもアタリやシンクレア・リサーチ（イギリス）など多くのメーカーが参入し、相互に互換性を持たない独自仕様で競合した。
1981年に参入したIBMのパーソナルコンピュータ IBM Personal Computer model 5150（通称IBM PC。あるいは単に「PC」、のちの互換機と区別して「Original PC」とも）の登場と共に✳7 16ビットCPU時代の幕開けを迎えた。IBM PCは同時代の水準としても既に特別に高性能なコンピュータではなかったが、✳8ハードウェア仕様のオープン化やマイクロソフトとの協調、加えて何よりも大きい同社のブランド力でビジネス市場で大成功を収めた。オープンアーキテクチャにより IBM PC以外のコンピュータ本体や周辺機器などを供給していたメーカーやベンダーもIBM PC互換機を発売し、IBM PC互換機市場は急速に拡大して行った。IBMはハードディスク装置を内蔵したPC/XTに続いて、CPUを高速版の80286にしたPC/ATを発売、他社も互換製品（PC/AT互換機）を発売して、他の仕様のパーソナルコンピュータを圧倒し、PC/AT互換機はオフィスで用いるタイプのパーソナルコンピュータの業界標準になった。
一方、アップルが1980年5月に満を持して投入したApple III (Apple3) はApple IIとの互換性が完全ではなかった上に品質上の問題も抱え、市場で受け入れられることなく失敗する。Apple IIIに見切りをつけたアップルは、GUIとマルチタスクを備えたLisaを 1983年に発売し注目を集めるが、これも高価すぎて営業的には失敗に終わる。その後、より安価なMacintoshを1984年に発売するとようやく一定の成功を収めた。しかしApple IIで互換機メーカーにシェアを奪われる苦汁をなめたことからクローズドアーキテクチャにした。当然、互換機という敵はなかった。一時は様々な思惑のもとにMacintosh互換機事業を開始したが、その時点で既に✳9 PC/AT互換機が業界標準となりつつあったため、パーソナルコンピュータ全体の中でのシェアは期待ほど伸びず、逆に互換機メーカーとMacintosh互換機市場を食い合う結果となった。最終的にアップルは互換機ビジネスを中止してクローズドアーキテクチャに回帰し､パーソナルコンピュータ全体の中でのシェア争いは放棄し、アップルとしての利益を確実に確保することを選択した。
1980年代から高機能端末として✳10ワークステーションが発達してきていたが、1990年代、パーソナルコンピュータのネットワーク機能が充実し、フル機能のUNIXが動作するようになってワークステーションとパーソナルコンピュータとの境界は曖昧になった。2000年代､MacintoshのOSはUNIXベースのMac OS Xへと移行し、またPC/AT互換機のOSもUNIX同等の機能を持ったWindows NT系へと移行した。
1990年代末には、パーソナルコンピュータ市場は多数のメーカーによるPC/AT互換機とWindowsの組み合わせ (Wintel) がほぼ支配するようになった。だが、✳11コモディティ化が進みメーカーによる差別化が困難となったPC市場では、デルなど低価格で製造するメーカーがいくつも乱立、過当競争によって各メーカーは利益率が著しく低下し経営内容は悪化、市場からの撤退や合併・買収など、再編が相次いだ。PCのオリジナルであるIBM PCを開発・販売したIBMも、パーソナルコンピュータ事業の業績不振から、2004年12月にパーソナルコンピュータ事業を中国のレノボ・グループ（聯想集団）に売却すると発表した。ハードウエアのオープンアーキテクチャ化を大きな要因として繁栄したPC/AT互換機であったが、その本家本元のIBMが、最終的にはその互換機同士の過当競争によって市場撤退へと追い込まれてしまうことになったのである。
一方､Macintoshは、アップルが他社による互換機を排し、ハードウェア・OS・小売事業の全てをアップル一社で提供する、という垂直統合のビジネスモデルを堅持したおかげで、全パーソナルコンピュータ販売数に占める割合、という点で見かけ上は小さくても、実は好調な利益率を確保することでビジネスとしては成功し、さらには、個人ユーザに焦点を合わせたことが功を奏し、パーソナルコンピュータ全体に占めるシェアまでも再びじわじわと拡大する傾向となった。
日本における歴史
日本におけるパーソナルコンピュータ（パソコン）はその黎明期においては、主に米国からの輸入品とその互換機によって占められていたが、次第に独自✳12アーキテクチャの製品を製造・販売するようになり、発展途上の処理能力に乏しい時期には日本語処理に独自の漢字表示機構を実装した事情から一時代を築いた。しかし、処理能力の向上により漢字表示もソフトウェアにて実現することが可能となったため、1996年にはWindowsを搭載したPC/AT互換機（いわゆるDOS/V機）の販売シェアが半数を上回り、現在までに至っている。パーソナルコンピュータ登場以前に日本で「パーソナルコンピュータ」という言葉が使われた例として、日立製作所が開発した日本初のミニコンピュータHITAC 10（1969年2月完成）のカタログに「パーソナルコンピュータ」の言葉が使われている。
ワンボードマイコン・キットの時代
NEC TK-80E（1977年）
黎明期の初端においては米国と同様にエンジニアや好事家が独自に部品を調達して✳13ワンボードマイコンなどを設計・制作し、あるいはもっぱら輸入された✳14評価キットやワンボードマイコンなどが秋葉原の✳15電子デバイス店などの小売店で細々と売られる程度であっ。しかし米国でAltair 8800とその互換機が登場するとこれらの輸入品を主力に取り扱う店舗も登場するようになり「個人向けマイクロコンピュータの歴史」が始まる。
日本では1976年5月に東芝よりTLCS-12A EX-0[注 2]（定価99,000円）が発売された。電源装置を別途用意すれば、12ビットの✳16 LED表示と✳17ディップスイッチを使って✳18テレタイプ端末などの入出力機器を必要とせずに動作させることができる日本国産初のワンボードマイコンである。のちの「国産マイコン」に連なる最初の製品は1976年8月3日に日本電気(NEC)から発売されたTK-80（定価88,500円）とされる。本機はTK(Training Kit)という名前からも分かるように、元来は8080互換マイクロプロセッサの採用を検討する企業の技術者に向けた評価・教育用ツールであった。これはボードに✳19 16進キーボードとLED表示器がついただけのものだったが、同年9月に秋葉原に開設したBit-INNでサポートが行われ、同年10月にNECマイコンクラブを結成するなど積極的なユーザ支援体制もあって、企画当初の予想を超えたベストセラーになった。
TK-80の立ち上がりを受けて他社からもワンボードマイコンが相次いで発売された。✳20サードパーティからはその周辺機器が開発され、月刊アスキーや月刊マイコンなどの専門誌も登場して「マイコンブーム」を形成した。
8ビットパソコン・BASICと群雄割拠の時代
ワンボードマイコンは、実用性には程遠いものだったので、次の段階として商品としての体裁を整えた製品が次々と登場することになる。当初はこれらの製品も引き続き「マイコン」と呼ばれていたが、次第に「パーソナルコンピュータ」（パソコン）と呼ばれることが多くなっていった。本節では便宜上これらの製品を「（8ビット）パソコン」と記述する。
1977年9月、ベンチャー企業であるソード電算機システム（現 東芝パソコンシステム）がM200シリーズを発売。これはコンピュータ本体とキーボード・モニタ・5インチFDDなど、必要な周辺機器を一体化したオールインワン・コンピュータであった。BASICを採用していたが、価格は150万円とあまりにも高価でありパーソナルコンピュータ(個人所有の安価なコンピュータ)とはいえないものであった。これ以前にショップブランドではあるが、✳21アスターインターナショナルよりキーボード・モニタ一体型のコスモターミナル-Dが発売されている。また、同年に月刊マイコンが創刊された（当時は隔月刊の出版元への直接注文であったが、創刊号8月、10月号を経て12月号より月刊誌となり、全国書店にて取り扱いを開始した）。この12月号の表紙がコスモターミナル-Dであった。同年11月、精工舎（現 セイコー）からSEIKO5700という業務用コンピュータが発売された。✳22蛍光表示管やプリンタ・キーボード一体型の同機は✳23フォートランを採用。しかし高価であったために、パーソナルという言葉のようには「一般化」はされておらず、研究開発の用途向けであったと思われる。
NEC PC-8001（1979年）
その後、パーソナル用途向けのより安価なコンピュータが各社から発売される（これ以前の物は個人所有にはあまりにも高価でパーソナル用途のコンピュータではなかった）。シャープよりMZ-80K（1978年）、日立よりベーシックマスターMB-6880（1978年）、NECよりPC-8000シリーズ（1979年）が発売された。当初はこの3機種が8ビットパソコン初期の御三家と言われたが、ベーシックマスターレベル1・2は途中より遅れ気味となり（ただし完全に消えた訳ではなく一定のシェアはあった）1980年前後はPC-8001とMZ-80K/Cが人気を二分したと言っても過言ではない。
当時の日本で製造・販売されるパソコンとして主流であったのは、電源を入れればROMに書き込まれたBASICが起動する（立ち上がる）ROM-BASICマシンであった。これらはコンピュータを起動すると✳24 BASICインタプリタが起動され、✳25コマンドプロンプトから直接BASICのコマンドを入力して処理を行うことができた。これらの機体の形状は Apple II にも似たキーボード一体型、ディスプレイ別置きであった。一方、シャープのMZシリーズはインタプリタをROMであえて持たずに✳26クリーンコンピュータと称していたほか、ディスプレイも一体化して「オールインワン」として発売された。
1980年代初頭にはより高機能な8ビット機が発売された。NECはPC-8800シリーズ（1981年）、富士通がFM-8（1981年）、そのFM-8から周辺機能を削り、音源を搭載したFM-7（1982年）、シャープからはMZシリーズを開発した部署とは別のシャープテレビ事業部が開発したX1シリーズ（型番はCZ、1982年）が登場し市場を寡占化した。この頃には8ビット御三家とはこの3機種を指すようになった。また、後発のソニーは初めて3.5インチのフロッピーディスクを内蔵した機種を発売して話題を集めた。なお、3.5インチマイクロフロッピーディスクの規格とは別に松下電器・日立が3インチのコンパクトフロッピーディスクという規格を策定したが普及するには至らず、最終的にはソニーの推す3.5インチが主流となった。
シンクレア ZX81（1981年）
この頃の市場では、10万円を大きく切る低価格の機種と10万円を超える機種へと二極化が進んだ。低価格機種の代表としては、
・ZX81（シンクレア）（1981年）
・ソード計算機(現 東芝パソコンシステム）のM5（1982年）
・トミー（現 タカラトミー）のぴゅう太（パソコン史上に残る稀有な日本語BASICを搭載していた）（1982年）
・松下電器産業（現 パナソニック）からはJR-100（1981年）・JR-200（1982年）・JR-300（1983年）
・バンダイのRX-78 GUNDAM（1983年7月）
などがあった。
ポケットコンピュータ SHARP PC-1262 と✳27カセットインタフェース CE-124
ポケットコンピュータや✳28ハンドヘルドコンピュータと称する（のちのWindowsCE Handheld PCとは異なりA4判程度）携帯PCが一部メーカーから出たのもこの頃だった。
・ポケットコンピュータの製品一覧
・HC-20/40（エプソン、1982年）
・PC-8201（NEC/京セラ、1983年）
・TRS-80 model 100(タンディ/京セラ、1983年）
・JR-800（松下電器産業、1984年）
1993年までの日本の公立学校におけるコンピュータ設置率（文部省調べ）
この時代、特に日本国内のパソコン市場においては、日本語表示や日本語入力などの諸問題により8ビットパソコンを本格的なビジネス用途に使うには限界があった。しかし、その実用性はともかく趣味でパソコンを購入する人が増え、また来るべきコンピュータ時代に向け、学校教育にもパソコンが導入されたほか、これを買い与えられる児童もあった。この時代において、主に趣味のプログラミングやコンピュータゲームに供されたパソコンをホビーパソコンとも呼ぶ。
ホビー用途とは言っても、その価格は実用性の割に「飛び抜けて高価な玩具」でもあり、小中学生の子どもたちはコンピュータに興味があっても親から買って貰える子は少なかった。自ら「ナイコン族」と呼び、当時無料でデモ機を設置し使用させてくれた電器店に日曜日には朝早くから並んでデモ機を借りて遊んでいる子どもたちも多かった。多くは『マイコンBASICマガジン』などのプログラム投稿誌のプログラムを入力してゲームを楽しんでいた。それらのゲームをカセットテープに保存し、データを交換しあいながら保持ゲーム数を競っていた。電器店としては、子どもたちが簡単に使っている姿を見せることで大人たちの購買意欲をそそらせ、お互いに持ちつ持たれつの関係が成り立っていた。
このような社会背景に誘われその他の家電・コンピュータ・電卓・時計等の様々な製品を扱うメーカーもマイコン事業に進出したが、後発メーカーは既存のソフトウェア資産という基盤が無かったことから非常に苦戦を強いられることとなった。その中で、各社仕様を共通化することでシステム設計コストの低減とソフトウェア資産の共通化を目指したマイクロソフトとアスキーによるホームコンピュータ MSXの規格（1983年）が発表され、これらの苦戦した各社がこぞって参加した。
またホビーパソコンが人気を博した背景には各地に大小のゲームセンターができてギャラクシアンやドンキーコング、パックマンなどのゲームが人気となり、それらのゲームが移植されたことの影響も大きいと考えられる。
同時代の日本国産機に採用されていたCPUは、ごく初期において✳29モステクノロジーの6502やインテルの8080などの採用例が見られるものの、以後は8080の✳30上位互換となるZ80に代表される✳31ザイログ(Z-80A, Z-80B)、68系の✳32モトローラ(6800, 6801, 6802, 6809, 6809E)およびそれらの互換・✳33カスタムCPUが主流であった。ただし、このZ80自体とは8080を独自に拡張した8080の（上位）互換プロセッサである。これは、マイコンブームが日本において成立した時点でインテルの8080系は市場においてその主流を上位互換性を確保するZ80に奪われており、採用例が稀であったことに起因する。現在主流となっているインテルのCPUは日本においては16ビット時代になってパソコンに本格的に採用されることとなる。
8ビットパソコンの終焉
フィリップス MS8250 (MSX2)
1982年に後述のPC-9800シリーズが登場する一方で、MSXが出た同じ年の1983年、任天堂からファミリーコンピュータが登場。機能の絞込みによる低価格を武器にアーケードゲームの各メーカーが参入してタイトルが豊富に出揃い、爆発的に普及した。コピーに悩まされていたゲームメーカーは、次第に、コピーが難しいファミリーコンピュータ用に開発するようになった。
1984年頃からは独自規格の8ビットパソコンはNEC・シャープ・富士通の3強が主となり、ホビーユースに的を絞ったPC-8801mkIISR（1985年）・X1turbo（1984年）・FM77AV（1985年）の8ビット御三家各モデルの次世代の時代に突入した。これらはグラフィックを高速・多色化し、音についてはPCM音源・FM音源化、外部記憶装置はフロッピーディスクドライブ内蔵が標準的となり、BASICもDISK-BASICとなった。ROM-BASICは互換性のために残されていた。
もっとも8ビットCPUの非力なパワーや狭いメモリ空間でこれらの機能を活用することは難しく、開発コストや人員の問題もあって市販のゲームソフトなどでは3機種の全てでの発売と引き換えに画像などのデータの使いまわしが行われ、多色機能等はあまり活用されなかった。
初代ベーシックマスターで先鞭を付けた日立はこのころ、高速なグラフィック機能や、独自のメモリコントローラにより8ビット機ながら✳34 1Mバイトのメモリ空間を持つ、MB-S1（1984年）を出したりMSX/MSX2に参入するなどしたものの、結局ホビーユースからは脱落している。また、シャープのMZシリーズはMZ-2500（1985年）を最後に16ビットパソコンのビジネス路線に移行した。
1987年、シャープとNECは16ビットのホビーパソコンを発売し、またNECはPCエンジンを出した。1989年に富士通も32ビットのホビーパソコンを、NECがPC-98DOを出して、8ビット御三家の時代は終焉を迎えた。
この隙をついてMSX2（1985年）が低価格路線に踏み切り、参加企業は減少したものの8ビット御三家とファミリーコンピュータの中間的な存在として一部で人気を得た。低価格でフロッピーディスクドライブ内蔵のモデルも発売されたが、MSX2+（1988年）になるとソニー、松下電器産業（現 パナソニック）、三洋電機以外は完全に撤退した。それもつかの間、1990年のMSX最終形態のturboRが16ビット機という触れ込みで登場するもののそのまま終焉することになる（同時期に任天堂も16ビットのスーパーファミコンに移行した）。
8ビットパソコンは、ビジネスユースとゲームという2つの市場の要望に、前者を16ビットパソコンに、後者を✳35コンシューマーゲーム機に奪われるという形でその幕を閉じることとなった。
その一方で、各マシンともBASIC言語を標準装備していたことからプログラミングを趣味として楽しむ人々を増やし、一部のパソコン雑誌の誌面ではBASICで組んだプログラムを発表するなどのコミュニケーションの場が形成され、市場撤退後も使い続ける根強いファンを生むこととなった。
16ビットパソコン・黎明期とMS-DOSへの移行
1978年に科学技術計算および計測制御用途として16ビットパソコンC-15がパナファコムから発売された。1981年、業界初の16ビット業務用パソコンをうたうMULTI16（OSはCP/M-86）が三菱電機より発表されるが、コンシューマ向けに意図されたものではなく、一般にはほとんど普及することはなかった（製品としての寿命は長かった）。
この頃からパーソナル・コンピュータは「パソコン」と呼ばれるようになった。「オフコン」は、2000年代以降はあまり見聞きしなくなったが、「パソコン」はポピュラーな代名詞となり、今日も使用され続けている。
1982年には16ビットCPUを採用して長くベストセラーとなったPC-9800シリーズが登場した。PC-9800シリーズはBASIC言語レベルにて従来の8ビット機と互換を持たせる方法を採った。その他の（主にビジネス向けの）国産機も16ビット化が始まっていた。既存の8ビット機でも16ビットCPU搭載の拡張カードを発売した機種もあった。
ここで、IBM PCが採用したPC DOSのOEM版であるMS-DOSと、8ビット時代からのOSであるCP/M-86のどちらを採用するかといった問題が起こった。後者を選択したメーカーも三菱電機、富士通など複数社が存在したが、1983年にIBM PC/XTでPC DOS 2.0が採用されその日本語OEM版であるMS-DOS 2.0日本語版が登場するとほどなく市場を制した。その後はMS-DOSを採用したPC-9800シリーズの独走態勢となった。
8ビットパソコンと違って黎明期の16ビットパソコンはその対象となる市場が法人中心であり、かつ高価だったこともあってPC-9800シリーズも含めて家庭用としてはまだ普及せず、雑誌でのBASICなどの投稿プログラムも少なく、市販されたソフトウェアもゲームよりもビジネス向けソフトやユーティリティが中心であった。また、システム販売用途としてカスタマイズされたソフトウェアが組み込まれてシステムとして発売されるケースがほとんどであった。
16/32ビットパソコンの転換
・シャープ X68000 ACE（1988年）
16/32ビットパソコンは出現当初はビジネス用として位置付けられている機種がほとんどであった。ワードプロセッサ（ワープロ）・表計算・CADと大型機の端末が主な用途で、解像度は高かったが多色表示やサウンド機能が充実した機種はあまりなかった。
時代が進みPC-9800シリーズが普及するとホビー用としても用いられるようになり、多数のゲームソフトが登場するようになった。またソフトウェアへの要求度合が上がるにつれ、ホビー用途でも8ビット機のパワーでは物足りなくなった。
PC-9800シリーズでも途中から✳36 GRCG/EGCの搭載や16色対応・FM音源などの強化がされたが、よりホビー色を強めた16ビットパソコンとして1987年にシャープからX68000、またNECからPC-88VA、1989年には富士通から32ビットパソコンFM TOWNSが発売された。
これらの機種は既存のパーソナルコンピュータと比較するとホビー用のハードウェアが強化されていた。当時はソフトウェア上で処理するよりもハードウェアで処理することにより高速化が計られる時代であった。X68000シリーズのスプライト機能の搭載が良い例である。同様のアプローチは海外でもなされており、画像関係に強いAmiga（1986年）、音楽系に強いATARI-520STが製造されていた。
32ビットパソコン・Windowsの時代
1990年頃にはFM TOWNSのように日本国産機も32ビットCPUを採用する機種が現れた。同じ頃PC/AT互換機で日本語の取り扱いが可能になるOS「DOS/Vが登場し、また1991年には✳37 GUIを使ったWindows 3.0が発売され、世界的な標準機である「PC/AT互換機」が上級ユーザを中心に日本に流入し始めた。この頃に✳38 OADGも結成され、日本国内独自のビジネスパソコンや✳39 AX機を発売していたメーカーはPC/AT互換機路線に転換した。
1993年に改良されたWindows3.1が発売されると、統一された規格に沿った部品が世界的に豊富に流通し、コストの面でも有利なPC/AT互換機が売れるようになった。また、CPUや✳40 バス、グラフィックカード、ハードディスクの高速化とメモリの低価格化により、日本国産機が特殊なハードで実現していた機能をソフトによる「力技」でも実現できるようになった。
Macintoshは漢字Talk7が発売された頃からハードウェアの値下げと日本語処理機能の充実によりマルチメディアに優れたパソコンとして認知され、シェアを伸ばしていった。
NECはWindows向けに性能を上げたPC-9821シリーズ（1992年）を発売したが、これらの影響を受けて次第に部品の大部分がPC/AT互換機と共通になっていった。FM-Rで唯一PC-9800に食い下がっていた富士通は既存の機種の機能強化と並行してPC/AT互換機FMV（1993年）の販売を開始し、次第に独自路線を縮小していった。
1995年にGUIを大改良したWindows 95の発売が開始されると、日本でも新聞やTVのニュース番組で大きく取り上げられたため新規のパソコンユーザを増やす起爆剤となった。さらに98互換機のエプソンもPC/AT互換機に転換し日本国内独自パソコンはホビーユースを含めて終焉へ向かった。残ったNECも1997年ついにPC/AT互換機であるPC98-NXシリーズへの転換を表明した。この頃までのパソコンは、主にワードプロセッサ、表計算ソフト、データベースなどのオフィスアプリケーションを利用するツールとして普及していった。
1998年にiMacが発売された頃からパソコンがインターネットを利用する端末として台頭する。また、Windows・Macintoshのほか、Linux・BSDなどのUnix系OSも新たに台頭した。これらの普及はワークステーションやオフィスコンピュータの領域をも侵食し、クライアント用途だけでなくパソコンでネットワークのサーバを組むことも普通に行われるようになった。
なおWindowsにはNT系列と95系列とふたつの系列があったが、Windows XP以降はNT系列に統合されている。
・95系列の主なOS：Windows 1.x/2.x/3.x/95/98/Me
・NT系列の主なOS：Windows NT/2000/XP/Vista/7/8
・2003年9月、NECはPC-9800シリーズの出荷停止を表明し、ついに日本国内独自パソコンの歴史は完全にピリオドが打たれた。
2004年以降も日本の市場に出ている独自規格パソコンはMacintoshだけとなり、あとはすべてPC/AT互換機となった。Pentiumシリーズ・PowerPC・XScaleなど高性能なCPUが搭載されて高速化が進んだ各パソコンやPDAでは、かつてのパソコンやビデオゲーム機のエミュレータソフトを作ることが盛んに行われるようになった。
出荷台数の推移で見る日本のパソコン史
1978年
初期の8ビットパソコンが登場。シャープ、日立など。
1984年
8ビットパソコンの最盛期。8ビットパソコンの出荷台数がピークに。この後、ビジネス用途を中心に16ビットパソコンへと転換していくが、8ビットパソコンもホビー用途を中心に1980年代は全盛時代となった。また、パソコンには含まれていないが8ビットゲーム機ファミリーコンピュータも1983年に登場した。
1986年
8ビットパソコンと16ビットパソコンの出荷台数が逆転。ビジネス用途を中心に 16ビットパソコンの出荷台数が増加し、8ビットパソコンの出荷台数を追い越した。
ワープロ専用機の出荷台数が急増
日本では、パソコンよりも一足先にワープロ専用機が普及した。ワープロ専用機の出荷台数は1989年に271万台でピークとなった。この頃まではまだパソコンの出荷台数の方が少なかった。
1990年
16ビットパソコンの出荷台数がピークに。32ビットパソコン時代への転換がはじまる。翌年には32ビットパソコンの出荷台数が上回り、16ビットパソコンは急速に減少した。
1991年
日本国内のパソコンの出荷台数が初の減少に。前年1990年に出荷台数がいったんピークを記録し206万台となった。1991年は190万台に減少し停滞時期となった。翌1992年も減少が続き 176万台。
1993年〜1996年
日本国内のパソコン出荷台数が急増。前年1992年秋に AT互換機の大手コンパックが日本国内市場に参入し、パソコンのコストパフォーマンスの急上昇がはじまった。また1993年5月に Windows3.1日本語版が発売され、性能の向上したパソコンとの相乗効果で日本国内でも MS-DOS の時代から Windows 時代への本格的な転換がはじまった。1993年には日本国内のパソコン出荷台数は 238万台、1994年には 335万台と急増し、Windows95が発売された1995年には 570万台と500万台の大台を突破、1992年の底からわずか3年で約3倍の増加となった。また、出荷金額も1995年には1兆円を突破した。1996年には出荷台数は 753万台にまで増加した。
1997年〜2000年
1997年は前年までの急増が一段落し出荷台数が 685万台に減少した。その後再び急増に転じ、液晶デスクトップパソコンや14インチ超の大型液晶を搭載したデスクノートパソコンの普及が本格化した2000年には日本国内出荷台数が1,210万台と 1,000万台の大台を突破した。1996年のピークから約1.7倍の増加である。出荷金額も 2兆円を超えた。また、2000年には初めてノートパソコンがデスクトップパソコンの出荷台数を上回った。以後、ノートパソコンがやや上回る程度でほぼ半々で推移している。
2001年〜2005年
パソコンの出荷台数はいったん減少に転じ2002年には1000万台割れとなったが、その後は回復し、2005年度は2000年度に記録した国内出荷台数のピークを上回った。一方で出荷金額はパソコンの低価格化の流れを受けて減少し、1兆6000億円台から1兆7000億円台で推移している。
2006年〜2010年
パソコンの低価格化が一段と進み、平均販売価格の下落は底が見えず、平均価格の下落とともに、出荷金額も減少している。この頃よりノートPCの販売割合が増え、ネットブックが大流行した。シェアを失ったデスクトップPCは、大手メーカーの生産縮小やモデル数減少、販売店の販売スペースの縮小や販売からの撤退が進んだ。また、eMachines・Gateway・シャープ・日立製作所・ソーテック・飯山電機など、メーカーの撤退や買収などの再編が進んだのもこの時期である。
2011年〜2015年
パソコンの低価格化は円安やパーツ価格の高騰の影響で下げ止まった。2013年まではWindows XPのサポート終了に伴う駆け込み需要で販売台数を維持していたものの、2014年からはそれがなくなり、パソコンの販売台数が急減。スマホやタブレットの台頭などもあり、販売台数の減少に歯止めがかからなくなっている。
2016年〜2020年
Windows 10搭載パソコンの買い替え需要が増加。省スペースデスクトップ、オールインワンが普及し、ノートの軽量化、薄型化が進んだ。 2019年は消費税増税の駆け込み需要、Windows 7サポート終了による買い替え需要もあり出荷台数は1,735万台の大台になった 。2020年1月中旬以降はWindows 7のサポート終了に伴う買い替え需要が落ち着き、新型コロナウイルスの影響で出荷台数が大幅に減少した。 2020年3月25日、東京都の「外出自粛要請」、4月7日の緊急事態宣言発令後、在宅勤務、テレワークが拡大しパソコン需要が増加している。
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✳1 互換機…（ Compatible machine）は、コンピュータやゲーム機などにおいて、特定の製品に向けて作られたソフトウェアや周辺機器などを、そのまま利用できるように他メーカーが設計したもの。代表例にIBM社のPC/ATに対するPC/AT互換機などがある。
✳2 CPUや記憶装置
CPU…コンピュータの制御や演算や情報転送をつかさどる中枢部分。中央処理装置。
記憶装置…コンピュータが処理すべきデジタルデータをある期間保持するのに使う、部品、装置、電子媒体の総称。「記憶」という語の一般的な意味にも対応する英語としてはメモリ（英: memory）である。記憶装置は「情報の記憶」を行う。他に「記憶装置」に相当する英語としてはストレージ デバイス（英: Storage Device）というものもある。
✳3 拡張ボード…PCIボード（拡張ボード）を使用するとパソコンの機能を拡張することが出来ます。
デスクトップ型のパソコンの多くにはPCIボード取付用のインターフェースが付いています。このインターフェースに拡張したい機能のボードを差しこむことで、パソコンに新たな機能が追加できます。（パソコンによっては、PCIインターフェースが無い場合もあります。）
✳4 整数型BASICインタプリタ…
整数型は、コンピュータのプログラムなどのデータ型の1つまたは1群であり、整数を取り扱う。コンピュータで扱うもっとも単純な部類のデータ型のひとつである。C言語やJavaなどの多くのプログラミング言語では、整数型は固定長であり、その固定サイズで表現可能な範囲の、整数の有限な部分集合の要素を値とする型である。また多くの言語において、より大きな範囲の整数値を表現可能なデータ型を扱うことができる、標準あるいは第三者によるライブラリが提供されている。
BASICは手続き型プログラミング言語のひとつ。
インタプリタとは、人間に分かりやすい高水準プログラミング言語（高級言語）で書かれたコンピュータプログラムを、コンピュータが解釈・実行できる形式に変換しながら同時に少しずつ実行していくソフトウェア。英語の原義は「通訳者」。
✳5 ROM…半導体などを用いた記憶素子および記憶装置の一つで、製造時などに一度だけデータを書き込むことができ、利用時には記録されたデータの読み出しのみが可能なもの。
✳6 オープンアーキテクチャ… ( Open Architecture) とは、主にコンピュータなどの分野で、設計や仕様などの全部または一部を、オープン（公開、開放）にしたアーキテクチャのこと 。その範囲や公開の程度は多様であり議論も存在する。対比語はクローズド（閉鎖的）、プロプライエタリ（排他・専有的）など。
✳8 ハードウェア仕様…（ hardware）とは、システムの物理的な構成要素を指す一般用語である。日本語では機械、装置、設備のことを指す。ソフトウェアとの対比語であり、単に「ハード」とも呼ばれる。
✳9 PC/AT互換機…( PC/ATCompatibles）とは、IBM PC ATの互換機であるパーソナルコンピューター(PC)であり、広義にはその後の拡張を含めたアーキテクチャの総称。16ビット以降のPCのデファクトスタンダードとなった。世界的にはIBM PC互換機、単にPCとも呼ばれる。日本ではDOS/V機などとも呼ばれる。
IBM PC AT（英語: IBM Personal Computer AT）は1984年にIBMが発売したパーソナルコンピュータ。型番は「IBM 5170」。略称はPC AT、PC/AT、AT等。前身はIBM PC XT、後継はIBM PS/2。
✳10 ワークステーション…（ workstation）は、組版、科学技術計算、CAD、グラフィックデザイン、事務処理などに特化した業務用の高性能なコンピュータである。
✳11 コモディティ化…[commoditization]. *経済価値化[commodification]とは意味が異なる）とは、マルクス経済学の用語。所定のカテゴリ中の商品において、製造会社や販売会社ごとの機能・品質などの属性と無関係に経済価値を同質化することを指す。コモディティー化、汎用品化とも呼ばれる。
✳12 アーキテクチャ….
1建築物。建築様式。建築学。構造。
2.コンピュータ システムの論理的構造。
✳13 ワンボードマイコン…むき出しの一枚（ワン）のプリント基板（ボード）の上に、電子部品と最低限の入出力装置を付けただけの極めて簡素なマイクロコンピュータである。
✳14 評価キット…評価ボードとは、ICチップなどの製品を試用して評価を行うために作成・提供される、動作に必要な周辺チップや回路、端子などを搭載した半導体基板のこと。
キット【kit】 の解説
１ 模型・機械などの組み立て材料一式。
２ ある目的のための道具一式。「パンク修理キット」
✳15 電子デバイス店…デバイス（Device）は直訳すると「装置」となりますが、一般的にはパソコンやスマートフォンなどを含む、単体で特定の機能を持つ電子部品・機器・周辺機器のことを指して使われる単語。
✳16 LED表示…発光ダイオード（light emitting diode: LED）はダイオードの一種で、順方向に電圧を加えた際に発光する半導体素子である。
✳17 ディップスイッチ…（Dual In-line Package switchを略してDIP switch）とは、集積回路のデュアル・インライン・パッケージ（DIP）と同じ形状の端子を持つ小型のスイッチである。主に電子機器の各種設定用として、電子回路基板上に実装される。現在では、DIPより小さな表面実装用のパッケージに入ったものもあるが、この場合でもディップスイッチと呼ぶ。
✳18 テレタイプ端末…( teletype）は印刷電信機、テレプリンタ（ Teleprinter）、TTYともいい、今日ではほとんど使われなくなった電動機械式タイプライターで、簡単な有線・無線通信を通じて2地点間の印字電文による電信（電気通信）に用いられてきた。
✳19 16進キーボード…16進数とは、0から9までの10個の数字と、AからFまでの6個のアルファベットを使って数値を表現する方法である。16進数では、ひとつの桁において0、1、2、3、4、5、6、7、8、9、A、B、C、D、E、Fと並ぶ16個の数値を扱うことができる。
✳20 サードパーティ…（ third party）とは、第三者団体（企業、機関 等）のことである。「サード」は第三者の「第三」であり、非当事者、つまり、当事者からは独立した者ということである。いくつかの場合に使われるが、日本での使用はコンピュータ関連が多い。他分野では「第三者」と訳し分けないことが多い。
インターネット接続のサードパーティーとは、ユーザがアクセスするウェブサイト上に広告等を配信する第三者である。
✳21 アスターインターナショナル…1976（昭和51）年にリースバックのコンピュータや周辺機器のショップとして生まれた。キット式のマイクロコンピュータシステムにも敏感に反応して、アメリカからの情報の中継基地となっていた。
✳22 蛍光表示管…（FLディスプレイ: Vacuum fluorescent display、VFDとも）はビデオデッキのような民生用電気機器に使われる表示装置の一つ。液晶ディスプレイと異なり、VFDは明るい発光による明確なコントラストを特徴とし、また使用可能な温度の幅が広く、温度差による機能への影響が出難い。
✳23 フォートラン…FORTRANは、1954年にIBMのジョン・バッカスによって考案された、コンピュータにおいて広く使われた世界最初の高水準言語である。
✳24 BASICインタプリタ…(プログラミング)言語にはそれぞれ独自の構文,句読法,つづり字規則がある.たとえば,パスカルの原始プログラムは,COBOLコンパイラやBASICインタプリタには何ら意味をもたない
✳25 コマンドプロンプト…（Command prompt）とはコマンドラインインタプリタ等が画面上に表示する「コマンド入力待ち状態」であることを示す表示のことである。またWindows NTに搭載されているコマンドプロンプトを表示する機能を備えたcmd.exe（端末ウィンドウ兼コマンドラインシェル）も「コマンドプロンプト」という名称である。単に「プロンプト」と呼ばれることもあるが、コマンドインタプリタ以外にもBASICで「INPUT A」という文の入力待ちの時に「A?」などと表示するような「何かを促す表示」は全てプロンプトなので厳密には異なる。このページではWindowsの「コマンドプロンプト」ではなく本来の意味のコマンドプロンプトについて解説している。
✳26 クリーンコンピュー…MZは、1970年代から1980年代にかけてシャープが販売していたパソコンのシリーズ名。
クリーン設計
MZ-80Kも試作機では、BASICもROMで搭載されたコンピューターであったが、シャープがROMを外部調達する都合上、ROMに納めたプログラムにバグが発覚すればその原価から多大な損害が発生する。このリスクを回避するため実際に商品化された製品で採られた苦肉の策が、システム全体をROMとして持つのではなく、最低限の処理を収めたモニタのみを本体にROMで搭載し、基本プログラムはカセットテープなどのメディアで供給するという、後に「クリーンコンピューター」とうたわれるシステムであった。現実にはそれほど致命的なバグが露見することはなかったが、逆にマニアからすれば自分で自由にソフト開発ができる環境となっており、ハドソンソフトやキャリーラボをはじめとしてシャープ以外のさまざまなソフトハウスから言語、オペレーティングシステム等が発売されると共に、各種言語やシステムのリリースが行われたり、シャープ自身もハイスピードBASICなどのソフトウェア的なアップグレードを実施した。これらの状況から、苦肉の策の設計であったクリーンコンピューターは、ソフトウェア的にフレキシブルなシステムであることを、以降のMZシリーズの特徴的な設計として広告文句にも利用するようになった。この実装では、システムそのものを本体に持たないため、当時の標準環境であったBASICが利用可能になるまで、標準内蔵デバイスであるデータレコーダからの起動で数分を要するという欠点もあったが、✳41 FDDの利用で10秒前後に短縮できるほか、MZ-80B以降のIPLでは、MZ-1R12等のメモリボードに予め起動するシステムを書き込むことでも改善することが出来た。同様にクリーン設計を採用したX1では、CZ-8RB01として予め拡張ボードに書き込まれたBASICも発売されていた。
✳27 カセットインタフェース …データレコーダとは、音楽用として大量に出回っていたテープレコーダーを利用してカセットテープにデータを書き込むというもの。CMT（Cassette Magnetic Tape：カセット磁気テープ）などとも呼ばれた。これはコンピュータ業界では磁気テープをMTと略すため、それにカセットのCを付けたものである。
インターフェース 【interface】
コンピューター本体と各種周辺装置やコンピューターどうしを接続し，電気信号の大きさを調整したり，データの形式を変換したりして，両者間のデータのやりとりを仲介する回路や装置。また，人間がコンピューターなどの装置を円滑に使用できるようにするための媒介装置・操作手順。インタフェイス。
✳28 ハンドヘルドコンピュータ…(Handheld Computer)とは、持ち運べる程度の小型サイズの「携帯情報端末」のこと。通常は、フルキーボードを備えながらもノートパソコンより小さいものや、キーボードがなく縦長の手帳型をしたもの（「パームサイズコンピュータ」）を指す。場合によっては、ノートパソコン、ポケットコンピュータなど形状を問わず、携帯型のコンピュータ全般を指すが、近年ではこの用法が使用される事はほぼ無くなった。✳42 PDAという単語が普及･定着する以前によく使用されたが、日本では次第に使用されなくなっていった。米国ではまだ比較的使用される用語である。
✳29 モステクノロジー… (MOS Technology, Inc.) は、かつてアメリカ合衆国に存在した半導体メーカーである。有名な6502マイクロプロセッサを開発製造した企業として知られる。Mostek（モステク）というよく似た名前の半導体メーカーがあるが、無関係である。
✳30 上位互換…別名：上位互換性
上位互換とは、一般的には、同系列の製品をグレードの上位と下位という関係で捉え、より上位に位置する製品が下位の製品に対する互換性（コンパチビリティ）を備えていることである。場合によっては他の意味で用いられていることもある。上位互換に対して、グレードの低い製品がよりグレードの高い製品の仕様に対応している（互換性をもつ）という互換性を「下位互換」という。例えば、アプリケーションソフトのプロフェッショナル版が通常版と同じデータを扱えるかどうかという観点は上位互換に関する話題といえる。上位互換と下位互換の区分とは別に、製品の旧バージョンと新バージョンの製品で互換性があるかどうかを示す区分として「前方互換性」と「後方互換性」がある。これらの語は定義が明確でなく、混同されやすいため、状況に応じて何の何に対する互換性であるかを確認する必要がある。
✳32 モトローラ…旧モトローラ（Motorola, Inc.）は、2011年1月4日をもって、二つの独立した公開会社であるモトローラ・モビリティ及びモトローラ・ソリューションズに分割された。本社所在地はシカゴ近郊のイリノイ州シャンバーグであり、分割以降はモトローラ・ソリューションズが引き継いでいる。 なお、モトローラ・モビリティは、レノボの100%子会社。
✳33 カスタムCPU…性能・機能・サイズなど要求に沿ったCPUボード。カスタマイズにより装置形状に合わせた特殊形状・機能の最適化によるコストダウン・省電力・小型化を実現。
✳34 1Mバイト…メガバイト (megabyte,記号:MB) は、情報の大きさを表す単位。USBメモリ、SDカード、CD-Rなど記憶媒体の容量やファイルサイズを表すのに用いられる。
✳35 コンシューマーゲーム機…（英:console game）とは、市販されている家庭用ゲーム機でのプレイを前提として作られるコンピュータゲームを指す用語。「家庭用ゲーム」とも呼ばれる。
✳36 GRCG/EGC…
GRCG…PC-9801VF以降に搭載されたプロセッサーで、画面表示のビット演算等を高速化するもの。ハードウェアにより、✳43 4プレーン同時アクセス、重ね合わせ処理、特定色領域の抽出、が可能である。GRCGが無い場合はCPUと✳44 VRAMは直接接続されるが、GRCGを有効にするとCPUとVRAMの間にGRCGが入るようになる。CPUがVRAMに対する書き込みをすると、GRCGがそれを受け取り、最大4プレーンへの同時書き込みを行なう。
EGC…V30HL、V33A、80286以降のPC-9800シリーズに標準搭載されたプロセッサーで、GRCGを大幅に拡張した。GRCG互換モードを備え、かつ、次のような機能に対応していた。4プレーン同時アクセス、ラスターオペレーション(論理演算)機能、ドット単位シフト・書き込み領域指定、VRAM上の高速ブロック転送、✳45 GDCからの描画制御、エプソン互換機対策と思われるが✳46 EGCは殆ど仕様が公開されず、このため積極的に使われることもなかった。
✳37 GUI…Graphical User Interface（グラフィカル・ユーザ・インターフェース）の略で、グラフィックベースの操作体系を持つUI（User Interface）のことです。情報の表示にグラフィックを多用しており、命令文を入力して実行する方式(CUI)に比べ、直感的に操作することが可能です。
✳38 OADG…PCオープン・アーキテクチャー推進協議会(OADG)は日本でPC/AT互換機の普及活動を行った団体である。OADGは、英文表記「The PC Open Architecture Developers' Group」の頭文字である。
✳39 AX機…AX（エーエックス、Architecture eXtendedで拡張型設計の事）とはPC/AT互換機にハードウェア的な方法で日本語機能を追加したパソコンの規格のひとつ。
✳40 バス…バスとは、乗合自動車という意味の英単語。コンピュータの分野では、データ伝送路および伝送方式の一種で、複数の装置や機器、回路が一つの信号線を共有し、それらの間で相互にデータをやり取りできる構造のものをバスという。
✳41 FDD…フロッピーディスクドライブ (Floppy Disk Drive) の略称。
✳42 PDA…携帯情報端末（個人情報端末とも）とは、スケジュール、ToDo、住所録、メモなどの情報を携帯して扱うための小型機器。パーソナルデジタルアシススタント personal digital assistant（personal data assistant と表現されることもある）を略してPDAと一般に呼ばれることが多い。PDAは、アップル・ニュートンの開発を推進した1990年代初頭のアップルコンピュータCEOだったジョン・スカリーによる造語である。
✳43 プレーン…プレーンテキスト（英：plain text）とは「文字だけだよ！他の情報は含まれていないよ！」を強調した、テキストデータ（装飾されていない文字データ）を指す表現。「平文（暗号化されていないデータ）」のことを指す場合もある。
✳44 VRAM…（ブイラム, Video RAM）は、コンピュータなどにおける、ディスプレイに対するビデオ（動画像）表示部分のメモリ（記憶装置）として使われるRAM。グラフィックスメモリまたはビデオメモリとも呼ばれる。専用のデュアルポートのものもあれば、メインメモリと同じ✳47 DRAMや✳48 SRAMを利用したものもある。かつて、グラフィックス用フレームバッファの為に用意したメモリをG-RAMと表記していた時期もあるが、意味としては等価である。✳49 GPU上で汎用計算を行なう✳50 GPGPUが普及してからは、グラフィックス用途に限らないデータの処理用途にも転用されている。
✳45 GDC…(Graphic Display Controller、μPD7220)μPD7220AD
1981年にNECがワンチップディスプレイコントローラーμPD(みゅーぴーでぃー)7220を発売。最大512KBのVRAMを直接制御可能(改良版のμPD72020で2MBに拡張)。直線、円弧などの図形描画機能や拡大表示機能などをもつ。複数のuPD7220を同期して並列動作させることが可能なため、画面上に複数のグラフィックデータを合成表示させることが可能。1982年、テキスト用に8KB、グラフィック用に96KBのVRAM、μPD7220をテキスト用とグラフィック用に2個搭載したPC-9801が発売。画面モードは 640x200/モノクロ/6面、640x200/8色同時発色/2面、640x400/モノクロ/3面、640x400/8色同時発色/1面 の4つ。GDCの高速な図形描画機能はCAD用途で効果を発揮することになるが、VRAMへのアクセスが遅いために塗りつぶし処理が遅く、大量のデータをVRAMに書き込むようなゲーム用途には向かなかった。一方で、当時の競合機種は日本語をグラフィックとしてVRAMに転送・表示していたのに対し、PC-9801ではGDC・テキストVRAMと漢字ROMを組み合わせてハードウェアによる高速な日本語表示を実現し、アドバンテージを得ていた。uPD7220は他にもエプソンQC-10や沖電気if800 model 50、海外ではTulip System-1やNumber Nine社のRevolution(IBM PC用グラフィックボード)に採用された。
✳46 EGC… (Enhanced Graphic Charger)✳51 GCに代わって新たに搭載されたカスタムチップ。GCとの互換性を保ちつつ、GDCとの並列処理、ラスタオペレーション、ビット単位のシフト、VRAM上の任意領域の高速ブロック転送を可能にした。
詳細な仕様が公開されなかったため一般的なソフトウェアでは直接EGCを制御することはあまりなかったが、グラフィックと処理速度の両方を重視するソフトではEGCを利用することがあった。初めてEGCを搭載したのは9801VXだが、後に登場するUV、 CVなどの一部の機種ではEGCではなくGC相当の機能に留まっている。GDC x 2 + EGCという構成は以後のPC-98標準のグラフィックシステムとして、カスタムチップに集積されるなど姿を変えつつもPC-98最終モデル PC-9821Ra43まで引き継がれることになる。
✳47 DRAM…Dynamic Random Access Memory（ダイナミック・ランダム・アクセス・メモリ、DRAM、ディーラム）は、コンピュータなどに使用される半導体メモリによるRAMの1種で、チップ中に形成された小さなキャパシタに電荷を貯めることで情報を保持する記憶素子である。放置すると電荷が放電し情報が喪われるため、常にリフレッシュ（記憶保持動作）を必要とする。やはりRAMの1種であるSRAMがリフレッシュ不要であるのに比べ、リフレッシュのために常に電力を消費することが欠点だが、SRAMに対して大容量を安価に提供できるという利点から、コンピュータの主記憶装置やデジタルテレビやデジタルカメラなど多くの情報機器において、大規模な作業用記憶として用いられている。
✳48 SRAM…Static RAM・SRAM（スタティックラム・エスラム）は、半導体メモリの一種である。ダイナミックRAM (DRAM) とは異なり、定期的なリフレッシュ（回復動作）が不要であり、内部構造的にフリップフロップ等の順序回路という「スタティック(静的)な回路方式により情報を記憶するもの」であることからその名がある。「データ残留現象」といった性質が無いわけでもないが、基本的に電力の供給がなくなると記憶内容が失われる揮発性メモリ（volatile memory）である。但し原理上、アクセス動作が無ければ極く僅かな電力のみで記憶を保持できるため、比較的大容量のキャパシタを電池交換中のバックアップとしたり、保存性のよい電池を組み合わせて不揮発性メモリのように利用したりといった利用法もある（特に後者はフラッシュメモリ一般化以前に、ゲーム機などのカートリッジ内のセーブデータ用に多用された）。ランダムアクセスメモリ（Random Access Memory）ではあるが、ランダムアクセスだからそう呼ばれているのではないので本来の語義からはほぼ完全に誤用として、読み書き可能という意味で慣用的にRAMと呼ばれているものである、という点についてはDRAMと同様である。
✳49 GPU…Graphics Processing Unit（グラフィックス プロセッシング ユニット、略してGPU）は、コンピュータゲームに代表されるリアルタイム画像処理に特化した演算装置あるいはプロセッサである。グラフィックコントローラなどと呼ばれる、コンピュータが画面に表示する映像を描画するための処理を行うICから発展した。特にリアルタイム3DCGなどに必要な、定形かつ大量の演算を並列に✳52 パイプライン処理するグラフィックスパイプライン性能を重視している。現在の高機能GPUは高速のビデオメモリ（VRAM）と接続され、頂点処理およびピクセル処理などの座標変換やグラフィックス陰影計算（シェーディング）に特化したプログラム可能な演算器（プログラマブルシェーダーユニット）を多数搭載している。プロセスルールの微細化が鈍化していることから✳53ムーアの法則は限界に達しつつあるが、設計が複雑で並列化の難しいCPUと比較して、個々の演算器の設計が単純で並列計算に特化したGPUは微細化の恩恵を得やすい。さらに✳54 HPC分野では、CPUよりも並列演算性能にすぐれたGPUのハードウェアを、より一般的な計算に活用する「GPGPU」がさかんに行われるようになっており、そういった分野向けに映像出力端子を持たない専用製品や、深層学習ベースのAI向けに特化した演算器を搭載したハイエンド製品も現れている。
✳50 GPGPU…GPGPU（General-purpose computing on graphics processing units; GPUによる汎用計算）とは、GPUの演算資源を画像処理以外の目的に応用する技術のことである。元来GPUはリアルタイム画像処理向けのデータ並列計算とパイプライン処理に特化した命令発行形態を持ち、またGPUとメインメモリ間の帯域幅は通例狭いことが多いものの、GPUと直結されるVRAM間には十分広い帯域幅を備えていることから、補助的なベクトル計算機の一種とも言える。GPGPUは、GPUが持つこの特性を活かした汎用的な✳55 ストリーム・プロセッシングの一形態である。GPUを主体として計算機システムを構成した場合、専用設計のスーパーコンピュータと比較して導入・運用のコストが圧倒的に安くなることから、HPCの分野で特に多くの注目を集めている応用技術でもある。
✳51 GC… (GRCG、Graphic Charger)VRAM制御のためにPC-98用に新たに追加されたカスタムチップ。GDCが図形描画を補助する機能を持つのに対しGCはVRAMへのデータ転送を補助する役割をもつ。最大4プレーンのVRAM同時アクセスや重ね合わせ処理などを可能にすることで、VRAMアクセスや塗りつぶし処理を高速化することが可能になった。9801U2ではオプションボード(別売)、9801VM/VFではオンボードで搭載した。またディスプレイへの出力方式として従来のデジタルRGB出力に加えアナログRGB出力に対応。9801UV2では標準構成でグラフィック用VRAMが256KBになり 640x400/4096色中16色/2面 表示が可能となった。
✳52 パイプライン処理… 【 pipeline processing 】
パイプライン処理とは、マイクロプロセッサ（MPU/CPU）内部での命令実行方式の一つで、一つの命令を複数の段階に分割してそれぞれを別の回路で実行することにより、いくつかの命令の実行を並行して進める方式。
✳53 ムーアの法則…インテル創業者の一人であるゴードン・ムーアが、1965年に自らの論文上で唱えた「半導体の✳56集積率は18か月で2倍になる」という半導体業界の経験則です。
✳54 HPC分野…高性能計算、ハイ・パフォーマンス・コンピューティング（high-performance computing、HPC）は、計算科学のために必要な数理からコンピュータシステム技術までに及ぶ総合的な学問分野である。
✳55 ストリーム・プロセッシング…(英: stream processing) は、並列処理を実現するプログラミング手法の一つである。ストリームプロセッシングを用いることにより、コンピュータープログラマーは✳57 チップ上の多数の'コア'（あるいは、演算の単位）や、それぞれに接続されたバスやメモリ、✳58 I/Oなどを別々に管理せずにアクセスできる能力の恩恵を受けることができる。
✳56 集積率…「半導体の集積率」とは、技術的には「同じ面積の半導体ウェハー上に、✳59トランジスタ素子を構成できる数」と同じ意味です。 ムーアの法則が示すのは、半導体の微細化技術により、半導体の最小単位である「トランジスタ」を作れる数が、同じ面積で18ヶ月ごとに2倍になるということです。
✳57 チップ…チップ 【 chip 】 チップとは、小片、破片、かけら、切れ端、一片、削りくず、などの意味を持つ英単語。
ITの分野では、シリコンなどの半導体でできた数mmから数cm角の基板の上に、多数の微細な電子素子や配線を実装した装置を「ICチップ」（IC chip）「マイクロチップ」（microchip）などと呼び、これを略してチップということが多い。
✳58 I/O…Input/Outputの略で「入出力」を意味する。コンピューターは、情報を入力（input）し、計算結果を出力（output）するという処理を行なっている。これらの処理を総称してI/Oと呼ぶ。
✳59トランジスタ素子…（英: transistor）とは、電子回路において、信号を増幅または✳60スイッチングすることができる半導体素子である。
✳60 スイッチング…
切換器 - コンピューターやAV機器などにおいて、複数の入力信号を切り換えたり、混合させたりする機械装置。
開閉器 - 電気回路で、電流の投入・遮断を切り替えたり、流れる方向を変化させる装置、または部品。スイッチ、スイッチャーとも。
スイッチング電源 - 半導体素子のオン・オフ時間を比率（デューティ比）で制御して出力を安定化させる電源装置。
スイッチングハブ - コンピューターネットワークにおいて、複数の回線の中継をおこなう機器。
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日本のインターネット
歴史
基幹ネットワーク・企業ネットワークの変遷
基礎技術の開発
今日の日本のインターネットの基となったのは1984年に東京大学、東京工業大学、慶應義塾大学の3つの大学が互いに実験的にコンピュータをUUCPで結んだ“JUNET”であった。やがて多くの大学や企業の研究機関がこの“JUNET”に参加し、そのネットワークが広がっていった。1988年には、コンピュータの分散処理環境の構築とインターネットに関する研究開発のため、産学共同の研究プロジェクト、WIDEプロジェクトが発足し、日本で初めてIP接続によりインターネットに参加した。同年、NTTが日本の主要都市（全都道府県庁所在地）を結んだ光ケーブル網を完成させた。それは翌1989年にはアメリカの全米科学財団ネットワーク(NSFNET)へ接続され、このネットワークを使用し、大手コンピューター関連企業が独自のネットワークを構築し、日本におけるインターネット開発の基礎が形成された。
これにより通信の高速化とコストの大幅な削減に成功し、主要都市またはその周辺都市に於いてインターネットへ接続するための機器、OS等の開発が始まった。当時のインターネットの利用目的はFTPによるファイル転送とSMTPによる電子メール交換とtelnetによる遠隔ログインが主であった。
商用化へ
1991年にはJUNETからドメイン名割り当て業務を引き継いだ“JNIC”が誕生し、1992年には“JPNIC”（現在の日本ネットワークインフォメーションセンター）に組織が変更され、IPアドレス・ドメイン名などの割り当て業務を行う事となる。これを機に、IIJ等の商用インターネットサービスプロバイダ（ISP）が創業し、大手企業や通信・コンピュータ関連企業が光ケーブルにより、各ISPと専用線接続を始めてからインターネットが確立していくようになる。
1990年代初頭の日本のインターネットの文化的な側面としては、当初のインターネットコミュニティの走りとして✳1 NNTPによるニュースサーバが多くの企業✳2 ノードや大学ノード単位に立てられ、商用サービス黎明期のインターネットユーザ間の啓蒙や情報伝達、果ては今で言うオフ会の企画などまでを含む、情報流通の基盤を提供していた。特にJUNET時代からサービスが提供されていたインターネットニュースサービスにおいて、それぞれの✳3 大手コンピュータベンダーや主要大学間で提供されていたニュースコンテンツ群は、様々な技術の基礎情報や科学的な発表に対する下支えをするような開放的なものも多く、日本のインターネット文化やネチケットの基本となる文化を育んでいった。これらのニュースサービスの多くは、1990年代末にその役割を終え、発展的に解消されていったものが多い。
インフラ面においては独自の光ケーブル網を完成させ、基幹ネットワークを移行させたニフティサーブやPC-VANなど大手パソコン通信サービスは海外と独自に接続されていた。これとは別にパソコン通信サービスを徐々にインターネット上に移行し始める事となる。移行の完了した1994年頃からニフティやPC-VANなど第2種電気通信事業者と呼ばれる通信企業が企業会員、個人会員向けにインターネット接続サービスを始める事となる。
1997年には第1種電気通信事業者のKDD（現・KDDI）などによりJPIXが設立され、分散していたネットワーク網が集約され、インターネットエクスチェンジ（IX）を介して海外に接続される事となる。このIXは現在地方でも作られつつあり、地域IX（地方IX）と呼ばれている。
一般へ
1994年頃からRADIUS（Remote Authentication Dialin User Service）と呼ばれるユーザー認証を行う機器が市販されると共に、NTTによるINS1500のサービスが地方でも始まると、地方でもダイアルアップ接続用のアクセスポイントの開設が容易になり、地場資本の出資による多くの地方ISP（第2種電気通信事業者）が誕生する事となる。地方の小規模な第2種電気通信事業者に対し、大手パソコン通信事業者や、電機メーカー系を中心とした大手第2種電気通信事業者も接続サービスを行い、一般個人や中小企業を対象としたインターネット接続サービスが身近なものとなる。並行してほぼ同時期に、Microsoft社が✳4 TCP/IPスタックを標準で搭載したWindows95を発売したことも普及の要因となった。
1995年に発生した阪神・淡路大震災でインターネットが有効利用されたことがきっかけで、日本において一般メディアでインターネットが取り上げられることが多くなった。同年の新語・流行語大賞のトップテンに「インターネット」が選出された。「ネット」という省略形で呼ばれるようになるのもこの頃からである。
また、ネットサーフィンのことを（インター）ネットと呼称する例もよく見受けられる。特にコンピュータに詳しくないユーザほどその傾向は強く「（インター）ネットをする」、「趣味：（インター）ネット」などは用語利用の誤った例といえるが、パソコンやインターネットに接続可能な携帯電話の普及が進み、いわゆるライトユーザの増加もあり✳5デファクトスタンダードとなってきている。
一般向けサービスの変遷 アナログ・ISDN時代
1990年代後半までは、高額な専用線（プロバイダ料金込みで64kbpsで月額10万弱～数百万円）を引けない一般の個人や中小企業などでは一般加入者回線（アナログ回線、ISDN回線）を利用したダイヤルアップ接続を利用していた。日本では電話代は時間および距離従量制であるため、（同一市内）定額制が一般的である欧米に比べ、利用者数は少数のままであった。
1995年にはNTTにより同一市内か隣接地区の特定の番号に対し、夜11時から翌朝8時までの通話に対し料金が定額となるテレホーダイサービスが開始されたが、当初は主要都市にしかアクセスポイントのないプロバイダが多く、多くの利用者が恩恵を受けられるようになるためには、1996年頃からのNTTのOCN事業開始によるアクセスポイントの拡大を待つ必要があった。
1997年にはNTTにより、最大128kbpsの常時接続サービス「OCNエコノミー」が月額38,000円で提供開始されたが、サービス区域が市部や郡部の中心部に限られ、中小企業やごく一部の個人が導入した程度に留まる。後に低額料金のものも出現するが、一時的な利用のみとなる。
ブロードバンド化へ
21世紀に入る前後、政府によるe-Japan計画の策定も後押しとなり月額数千円程度で常時接続が可能になるサービスの提供が展開・普及し始めた。口火を切ったのは、当時の第1種電気通信事業や第2種電気通信事業の認可を受けた双方向の都市型ケーブルテレビ（CATV）事業者で、一部の事業者が放送周波数帯とは別の770MHz帯を活用した定額制の高帯域インターネット接続サービス（いわゆるブロードバンド）を開始した。
さらに、NTT等の第1種電気通信事業者により既存のアナログ電話網を使って広帯域な通信を行うことのできるデジタル加入者線（xDSL）（ほとんどはADSL）による接続サービスが開始され、第2種電気通信事業者のネットワークがNTT等の第1種電気通信事業者のネットワークセンターに接続された。
その後、xDSLの利用可能な地域の拡大とともにxDSL加入者が増加し、2004年時点ではxDSL回線の普及率は世界でもトップレベルとなり、インターネットの世帯普及率もトップレベルとなった。2003年頃からは月額1万円以下程度の料金で光回線（FTTH）や高速化されたCATV等により、ベストエフォートでの転送速度が100Mbpsというより高帯域な常時接続サービスが一般向けに始まっている。2012年6月22日の総務省の発表によれば2012年3月末の段階で、ブロードバンドサービスの契約数は3,952.8万（前期比4.8％増）であり、DSLの契約数については670.5万(前期比5.0％減)、FTTHの契約数については2,230.3万(前期比1.8％増)と固定回線によるブロードバンド接続では、FTTHの利用が主流となっている。また、WiMAXや、3.9世代移動通信システム(LTE)など無線回線によるブロードバンド接続も増加傾向にある。
ただし、これらのようなブロードバンド回線が都市部を中心に普及する一方で、地方部では過疎地などで展開の遅れが目立ち、情報格差と言う新たな問題も発生している。自治体によってはCATV通信速度の高速化に伴い、官民共同でCATVを推し進めている都道府県などもあり、県によっては2003年度に全市町村で使用可能となるなど、地方での普及も急速に浸透しているが、なお対応の遅れの目立つ自治体もあり、格差が残っている。
日本での利用状況
利用者数及び年齢層
総務省の調査では、2014年末までの利用者は1億18万人、人口普及率は82.8%。端末別利用状況は自宅のパソコンが53.5%と最も多く、次いで、スマートフォンが47.1%、自宅以外のパソコンが21.8%となった。
2014年末における個人の世代別インターネット利用率は、20代の利用者は99.2%、30代の利用者は97.8%、40代の利用者は96.6%、50代の利用者は91.3%である。
通信手段
簡易的な利用
Windows95の登場以降、主にワープロなどのオフィスアプリケーションを利用する手段としてパソコンなどの大衆化が進み、またデジタルコンテンツの遠隔地とのやりとりや電子メールの利用などを可能にする手段としてインターネットの存在自体は広く知られるようになり、初めから趣味（の手段）としてインターネットを使う利用者が増え始めた。
パソコンの購入理由はそれまでオフィスアプリケーションの利用を目的としていたが、1998年、iMacが発売されたころからインターネット接続自体を目的としてパソコンを購入するユーザーが増え、インターネットはそれまでのパワーユーザーのためのインフラから一般大衆化したインフラに変貌をとげてゆく。当時の多くのパソコンには標準で✳6 アナログモデムのみが搭載されており、上記のiMacのようにイーサネットポートをモデムとともにそなえるパソコンは少数派だった。
携帯電話・PHS
また、対応携帯電話・PHS単体でインターネットへのアクセスが可能となり、ウェブサイト閲覧やメールを利用できる環境が整備された（iモード《NTTドコモ》、EZweb《au》、Yahoo!ケータイ《SoftBank》、EMnet《イー・モバイル》や、AIR-EDGE PHONE《ウィルコム》など）。cHTMLなど、移動体通信での利用環境が世界に先駆けて整備される現象も見られる。特に中高年層世代の携帯電話などを使ってのインターネット接続利用率がパソコンなどの機器と比べると著しく多くなってきている。
テレビ・ゲーム機を利用したインターネットの利用
インターネットは上述のようにパソコンや携帯電話による接続が一般的であるが、テレビ受像機を表示装置とした接続も行われた。リビングでインターネットが楽しめるという触れこみで、1996年ごろから家電各社はウェブブラウザや電子メールクライアントを搭載したテレビを発売した。しかし、当時の回線環境が貧弱であったこと、インターネットへの接続が非常に個人的な行為（リビングで皆で楽しむ利用状況は極めて稀）なこと、テレビに付属のインターネット機能がインターネット自体の進化に追いつけずすぐに陳腐化することなどのために、このようなテレビはほとんど売れなかった（代表例として三洋電機のインターネッターがある）。
また、テレビにインターネット接続用の✳7外部装置（セットトップボックス）を取り付けるという試みも行われた。「webTV」などインターネット接続専用の装置が発売され、ドリームキャストやピピン@といった一部のゲーム機もインターネットに接続する機能を有していた。ドリームキャストについては、新しい遊び方の提案としてある程度の成功をおさめた。携帯型ゲームにおいても、ニンテンドーDSブラウザーなどが開発された。
2005年頃から地上デジタル放送開始地区の拡大に伴い、ブロードバンドインターネット接続による双方向通信機能を生かしたデジタル放送受信可能な商品の発売が始められた。また従来とは逆にパソコン側からのアプローチ手法として、パソコンにデジタル放送受信機能を内蔵した製品の発売も始められた。
コミュニケーション
インターネットは私的な情報発信手段としても使われる。それらは「共有するコンテンツ」として発信される情報と、「コミュニケーション手段」として機能する（例：Web日記）私的な情報とに二分される。
応用範囲の拡大
ポータルサイト
ポータルサイトでは検索エンジン、インターネットオークション、懸賞などのサービスが提供される。日本ではYahoo! JAPANが圧倒的な市場占有率を持つ。
地域情報発信
地域ポータルサイトとも呼ばれている。
遠隔医療
インターネットの双方向を生かした在宅医療。特に過疎地など医師の巡回が困難な地域での導入実験が進んでいる。
IP電話
IP電話は電話網の一部もしくは全部にインターネットの標準技術であるIPを使う電話。従来の電話と異なり、回線や制御機器にインターネット技術を応用することにより低コストで実現できることが特徴である。
電子商取引
インターネットを利用した商取引の形態。
電子カタログ
商品のカタログをウェブサイトに置き、紙のカタログ代わりに利用する。電子商店街や通信販売サイトでは商品の注文も可能。ネットオークション、列車や飛行機の座席予約もこの流れ。
インターネットバンキング
インターネットを通じて預金の出し入れが行える。実店舗を展開しないネット銀行も現れている。
インターネット証券取引
インターネットを通じて証券取引所に上場する株式の売買が可能。
電子政府
政府、自治体の窓口業務、閲覧などを行うことができるほか、電子申請の取組も進んでいる。ただ、東アジア各国の電子申請などによる業務効率化の水準を比較すると、日本の電子政府化は昔の中国の人海戦術に近い非効率さであり、先進国でも最も遅れている部類に入る。特に生活に必要な各種官庁系帳票類の発行や許認可業務などは官庁の聖域として、完全自動化・コンピュータ化の推進を役人が拒んでおり、小泉・安倍政権において課題となっていた。
一方、情報公開に関しては比較的コンピュータ化が順調に進められており、現時点で多くの情報公開業務に関し、システム開発が進められている。また、申請における業務でも比較的多くの人間が利用する納税などもシステム化が進んでいる。
情報公開・検索の例としては、✳8レセプト公開システムや地理に関する✳9地理情報クリアリングハウス及び✳10電子国土ポータル、国立国会図書館の蔵書検索システムなど、比較的システム化し易いものから提供されているほか、電子政府の総合窓口に、「各府省提供の個別行政分野データベース」として取りまとめられている。
自動翻訳
機械翻訳ともいうが日本語の場合、英語などの欧州系言語とは言語間の関係が遠すぎるため、欧州系言語との自動翻訳は人間の手による出力結果の修正とセットでない場合、実用の域に達していない。
出先からのインターネットの利用
ITすぽっと（2013年、りんかい線の駅改札付近）いわゆるブロードバンド接続が実用化され始めた2000年頃から、都市部を中心に有料で自由にインターネットへ接続されたパソコンを利用可能なインターネットカフェや漫画喫茶が増加している。
ホテルの客室にLANが引かれ、持ち込んだノートパソコンを接続口に接続すれば、自由にインターネットへ接続できるサービスを行う施設が増加している。
その他無線系のアクセス方式として、NTTドコモによる定額データ通信・イーモバイルによる定額データ通信・AIR-EDGE・公衆無線LANなども、拡充され始めている。
メディアとしてのインターネット
インターネット上では誰でも自由に情報を発信する事が出来るため、しばしばデマが流布されることがある。しかし、新聞社などの多くのメディアが記事を自社のウェブサイトに掲載しており、それらの記事を複数のメディアから集め、同一条件で掲載するウェブサイトも多数あるため（Yahoo!ニュースなど）、多くのメディアの報道を比較・選別することが容易になった。
個々の事例
電子掲示板・チャット・ブログ（ウェブログ）・出会い系サイト
ウェブサイトの告知
インターネットが普及し始めた1997年頃から、雑誌やテレビコマーシャルなどにURLを表記するというものが良く見られるようになったが、最近ではテレビコマーシャルなどで「○○で検索」と検索キーワードを表示するものが良く見られるようになった（詳しくはコマーシャルメッセージ#○○を検索してというCMを参照）。なお最近ではコマーシャル以外でも見られるようになってきている（例：NHKテレビ『もっともっと関西』…番組中やエンディングで「もっともっと関西で検索」といったテロップが表示される）。
インターネット犯罪
日本に限ったことではないが、インターネットの普及に伴い、ネットを利用する犯罪も増加、モラルパニックの判例の1つになってきている。非合法な依頼を請け負う目的のウェブサイトが制作され、社会問題に発展している。撮影された画像・動画の頒布が簡単になったため日本では児童ポルノなどの被害が目立っており、2005年の1月から11月にかけて体を撮影された18歳未満の者は238人で、これは2004年同期の3.4倍である。ネットを介して流布される児童ポルノは誰でも簡単に入手する事が可能なため、一部の自治体では撮影者だけでなく、児童ポルノの頒布を幇助する者や児童ポルノの単純所持者も摘発出来る条例が制定されている。2014年の児童買春・ポルノ禁止法の改正により「自己の性的好奇心を満たす目的での」単純所持が違法になった。この他、違法行為を助長し合う為に開設されているコミュニティサイトも数多く存在する。また、子供までもがインターネット犯罪の被害に遭うおそれがあるため、学校ではインターネットとの付き合い方を教える授業が行なわれたり、各所でフィルタリングソフトの普及が図られているが、授業内容が万全でないなどこれだけで対応するのは限界があるとの声も多く、インターネット自体の大幅な規制も危惧されている。
ネットを介してトロイの木馬やコンピュータウイルスの感染が広まることにより、個人情報が流出したり、データが削除される被害もある。近年では携帯電話に感染するウイルスも発見されている。2011年には、刑法典が改正され、コンピュータウイルスの作成などを処罰する不正指令電磁的記録に関する罪が追加された。
他の事柄に関しては、オークション詐欺、ワンクリック契約、架空請求詐欺、自殺系サイト、Winny、サイバーテロ、誹謗中傷、ネットいじめ等
安全性
オランダのセキュリティ企業であるAVG Technologiesの調査結果によれば、日本のインターネットの安全性は世界で第3位だった。1位はアフリカのシエラレオネ、2位は同じくアフリカのニジェールだったが、これらアフリカの2カ国はインターネットの普及が進んでおらず、事実上日本のインターネットの安全性は世界1位と結論づけられる。
エコノミスト・インテリジェンス・ユニットが作成した「世界の都市安全性指数ランキング2017（Safe Cities Index 2017）」では、東京が総合1位を獲得している。サイバーセキュリティ部門も1位であり、特に強みがあるとされる。
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✳1 NNTP…NNTP 【 Network News Transfer Protocol 】
インターネットなどのTCP/IPネットワーク上で記事の投稿や配信、閲覧などを行うためのプロトコル（通信規約）の一つ。標準のポート番号はTCPの119番。NNTPによって構築された記事の蓄積・配信システムをNetNews（ネットニューズ）あるいはUsenet（ユーズネット）という。
✳2 ノード… 【 node 】
ノードとは、節、結節（点）、節点、交点、中心点、集合点、こぶ、膨らみ、などの意味を持つ英単語。ITの分野では網状構造の構成要素などをこのように呼ぶ。
✳3 大手コンピュータベンダー…ベンダーとは英語ではVendorとなり、「売り手、売り主、販売者、販売店」などの意味を持ちます。ITベンダーとは、ITのソフトウェアやサービス、システム、製品などを販売する企業のことです。ITベンダー企業自身でソフトウェアやサービス、システム、製品などを開発している場合もあれば、他のメーカーなどの製品の販売をしている場合もあります。システム開発や構築を行う企業の場合は、システムインテグレータ（SystemIntegrator、SIer）と呼ばれることもあります。他にもセキュリティソフトやサービスを提供するセキュリティベンダーを言われる企業もあります。大手のITベンダーでは、富士通、NEC、日立があり、海外では、IBMやHP（ヒューレット・パッカード）などがあります。また、セキュリティベンダーには、トレンドマイクロやマカフィー、シマンテックなどがあります。
✳4 TCP/IPスタック…LANを使った通信を行うアプリケーションを作るとき必要とされる、TCP/IP通信のプロトコルに関するプログラムをまとめて１つのプログラム群としたものです。
✳5 デファクトスタンダード…（ de facto standard）とは、「事実上の標準」を指す用語である。de factoはラテン語で「事実上、実際には」を意味する。
✳6 アナログモデム…モデム（modem）とは、デジタル通信において、変調機能（modulator）及び復調機能（demodulator）を担う送受信装置である。デジタル信号を伝送路の特性に合わせたアナログ信号にデジタル変調して送信するとともに、伝送路からのアナログ信号をデジタル信号に復調して受信するデータ回線終端装置の機能部分であり、通信方式は、✳11 ITU-Tにより標準化されている。
✳7 外部装置（セットトップボックス)…(STB：Set Top Box) は、ケーブルテレビ放送や衛星放送、地上波テレビ放送（デジタル放送、アナログ放送）、IP放送（ブロードバンドVODなど）などの放送信号を受信して、一般のテレビで視聴可能な信号に変換する装置。ブラウン管時代に「テレビの筐体（TV set）の上に置く箱」だったことからこの名がある。
✳8 レセプト公開システム…レセプトは、患者が受けた保険診療について、医療機関が保険者（市町村や健康保険組合）に請求する医療報酬の明細書のことである。医科・歯科の場合には診療報酬明細書、保険薬局における調剤の場合には調剤報酬明細書、訪問看護の場合には訪問看護療養費明細書ともいう。レセプトは、患者の氏名、保険者番号や病名等を記入した上書き部分と、診療報酬点数、療養の給付、食事・生活療養の欄で構成されている。
✳9 地理情報クリアリングハウス…（Clearing House）とは、地理情報システム（GIS）の分野において、様々なデータをインターネット上で交換する「場所」のことです。
インターネットの普及により、多くの情報を容易に手に入れることが可能となりましたが、情報量が莫大になったため、情報を管理しユーザに提供する場が必要になってきました。そこで、アメリカの連邦地理データ委員会（FGDC）は、空間データに関する検索の場としてクリアリングハウスという技術を開発しました。ユーザは、キーワード文字列検索のほかに座標、日付、時間などの検索方法で必要なデータを取得することができます。
クリアリングハウスは情報交換の場ですので、データを検索してダウンロードするだけでなく、ご自分で作ったデータを広く公開することも可能です。ご自分で作成したデータをクリアリングハウスへ登録したり、他の方が作ったデータと組み合わせたりすることで、新しい価値のあるデータを作成することも出来ます。
✳10 電子国土ポータル…電子国土とは、国土地理院が1999年ごろに提唱した概念であり、現実の国土の電子版（サイバースペース）を指す。 電子国土では、縮尺の概念がなく、複数のデータセットがコンピュータネットワークを通して繋がることを想定している。
ポータル…【portal】 の解説
１ 入り口。正面玄関。２ 「ポータルサイト」の略。
✳11 ITU-T…(International Telecommunication Union Telecommunication Standardization Sector) は、世界規模で電気通信を標準化することを目的として勧告を作成する国連機関である。勧告という形が標準となる。4年に1回開催される世界電気通信標準化会議（World Telecommunication Standardization Assembly、WTSA）で活動が決められる。国際電気通信連合の部門の一つで、通信分野の標準策定を担当する「電気通信標準化部門」でもある。旧CCITT（Comite Consultatif International Telegraphique et Telephonique、国際電信電話諮問委員会。以前はTSS、ITU-TSまたはITU-TSSとも言った。
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2011年には、Skypeをスマートフォンで利用が出来るようになり、ヤフーの知恵袋で調べたらスマートフォンとパソコンでグループ通話の利用も出来ていました。コウさんが三重県からスマートフォンでSkype会議に参加するという設定を変えずに済みました。
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