金子賢太(Kenta Kaneko)

Coum株式会社(コウム)取締役・シニアマネジャー。野球好きのビジネスコンサルタントです。Digital / ITを活用した新規事業・マーケティング支援や、各種サイト制作、Hubspot導入など。スカイライトコンサルティング出身、グロービスMBA、慶應義塾大学卒。

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  • レポート&インサイト

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    Coumが独自に分析したレポートやインサイトについて発信します。https://coum.co.jp/

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DX推進でまず取り組むべきこと

新型コロナウイルスが発生してから、1年以上が立ちました。この外発的な必然性により多くの企業でテレワークが進み、一見デジタル化が推進したかのような印象を持ちます。 しかし、昨年末に経済産業省から発出されたDXレポート2(中間取りまとめ)によると、9割以上の企業がDXに未着手、または途上にあるそうです。 デジタルトランスフォーメーションの定義DX(デジタルトランスフォーメーション)とは、どのような定義なのでしょうか。そのレポートでは、「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、

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媒体の特徴を捉えることが広告効果最大化のカギ!4大SNS広告の特徴を紹介

クリエイティブ・プロモーション支援チームを発⾜してから2か月が経過しようとしています。今回はその支援内容の中からSNS広告運用をピックアップし、4大SNS広告と呼ばれるLINE、Twitter、Facebook、Instagramの特徴をまとめました。 LINEは高い利用率を誇り、他の広告プラットフォームではリーチが難しいユーザーへもアプローチが可能なため、ブランドへの親近感、想起率を高めるブランディングを目的とした広告配信が効果的です。 Twitterは情報拡散力に優れて

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百貨店のメイン顧客が若者に?60歳以上の来店客は未だ戻らず、例年の6割程度 ~百貨店の取るべきコロナ禍で変化する行動様式への対応策とは?~

今年6月11日に公開した記事では、スマホ位置情報データ(※1)を使用して、緊急事態宣言後の百貨店における消費者の購買行動を分析しました。 その結果、若年層と高齢者では来店回復の戻りに1.5倍以上の差が生じていることが分かり、リベンジ消費というコロナ禍の消費行動と併せて百貨店は若年層のニーズを取り入れた施策へ移行するべきであると結論づけました。 今回の記事は、以前の続編として、当時の分析及び示唆の現時点での有効性を検証した上で、再度今後の百貨店が取るべき施策を考えます。 サ

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20代・30代の百貨店への戻りは60歳以上の1.5倍! ~コロナ継続を見据えて百貨店が取るべき道とは?~

スマホ位置情報データ(※1)を使って、高島屋大阪店を対象に、緊急事態宣言解除後の来店者及び周辺大通りの通行者数とその属性を、昨年同曜日と比較分析しました。 その結果、従来の高島屋大阪店のメイン顧客であった60歳以上の来店の戻りが若い世代の戻りに比較して遅く、早期に店舗に戻り始めた20代・30代による“リベンジ消費“が行われているのではないか、と考えられる調査結果を得ました。 調査結果を基に、今後の百貨店の集客・販促のあり方を考えてみたいと思います。 サマリー① 通行者の戻り

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