人的資本経営における社員定着向上策となるメンター制度

人的資本経営では、社員の定着向上に向けた取り組みも重要になります。そのひとつとして、メンター制度があります。
若手社員の退職率が増加傾向にある理由として、「仕事の悩みを気軽に相談できる先輩社員がいない」ということなどがあります。そして、社会人として先輩、社外の人たちとの接し方や関わり方が、まだあまりわからないため孤立してしまうことも多くあります。
メンター制度は、そんな若手社員が抱える不安を解消し、社会人としてのスキルを身に付け、メンター活動を通じて社員同士のつながりも高め、社内コミュニケーションが円滑になる企業風土づくりにもつなげるために行うものです。
・若手社員の会社に対する安心感･信頼が高まる
・その結果、若手社員の定着が向上
・メンター体験を通じて後輩管理･育成のスキルも高まり、より大きな気づきにつながる
進め方は、メンターの育成から始め、入社4～6年目くらいの社員をメンターに指名して、メンター活動ができるよう教育、メンタリングの目的、進め方、メンター活動を進めるために必要な知識とスキル習得を図ります。
そして、メンター活動運営としては、メンター会議を開催して、メンター活動の状況をメンター同士が共有することで、若手社員の現状についての理解を深め合い、そして、メンター活動で支援できることについてアイデアを出し合い、お互いのアドバイスをしあうことで、メンター活動のレベル合わせと対応力のバリエーションの幅も広げていきます。特にメンター会議は、活発なディスカッションも大切ですのでファシリテートも大切なポイントになります。