メアリー・ミーカーの伝える、新型コロナウイルスへの影響

メアリー・ミーカーという人物をしっているだろうか。

元米証券アナリストで、ベンチャーキャピタリストでもある。

インターネット分野での第一人者といわれていて、2014年にはフォーブス誌の「世界で最も影響力のある女性」で77位にランクインした。（WIkipediaより）

Facebook, Twitter, Spotify, Square, Airbnb, Instacart, Slack, Stripe・・・と今を時めくネット起業に投資をしている。そのこともあって信頼性が高いとされいるのだ。

この、メアリー・ミーカー。通常自身のホームページで「今年はこうなる」という情報を配信しているのですが、昨今の新型コロナウイルスのこともあり、４月に非公式のレポートを出している。誰でもダウンロードできるので、興味のある方はぜひ。https://www.bondcap.com/report/onw/

レポートに挙げられている急激な変化とは

このレポートの冒頭で、急激な変化として以下の７つのポイントが上げらえれています。

１．科学者/エンジニア/ドメインエキスパートがテーブルの席を取り戻す 

２． 仕事と生活のバランスを再調整 

３． デジタルトランスフォーメーションの加速 

４．  経済成長のドライバーが継続するにつれて、オンデマンドサービスが台頭（消費者+労働者向け） 

５．  経済（および仕事）の安定化/刺激における政府の役割の変化

６．テクノロジー+ヘルスケアの勃興

７．伝統的なスポーツは、他のビジネスにリアルタイムのエンゲージメントの手がかりを提供 

私はこのレポートを読んでいて、いくつか気になったことがありました。個人的な雑感も含め、要点を解説していきます。

科学者や専門家と一般市民、政治家などと議論を進めている

SNSの広がり、そして、そこに書きこまれるある意味無責任な言葉を大手メディアが取り上げ、さらに政治家はあの手この手で国民への理解を求め、そのバックグランドとなる専門知識は専門家が総動員して展開されていく。

核心が解明されているわけではないこのウイルスであるがゆえに、なんとでもいえる一方で、より正確な知識を得ようとする人と、デマに踊らされる人との間で強烈な情報格差と行動格差が生まれてきている。

アフターコロナに何らかの経済活動を再開しようとした時、多くの人に受け入れられるということが、昨今の環境下ではどういうことなのか、ということすら、壮大な社会実験として展開されているかのようです。

さらに、行き過ぎたデジタルが先行社会に、科学者や専門家の必要性が見直されてきている状況も見て取れます。今後は、デジタル技術だけの発展性を追う企業より、科学的知見を前提としたデジタルサービスを展開するような企業が注目を集めていく流れを感じます。

本質的な働き方改革を問われる時代の扉があいた

これまで、語られていた働き方改革は、働かせ方改革で、働く当事者があまり主人公とならないような話題も見受けられた。しかし、今回のことで、

・チームや個人の生産性
・より効率的なビジネスユニットの在り方
・組織運営上必要なツールの在り方
・在宅勤務が長期化した際の企業文化の維持
・ビジネスの実行方法の変化
・ビデオディスカッションでのファシリテート方
・時間の柔軟性とワークバランス
・企業の情報管理の在り方
・オフィスの不動産的価値と存在意義
・出張の意味と必要性
・リアルコミュニケーションのあるべきタイミング

など、「働き方」に関する多くの新しいテーマが生まれてきています。

また、宅配に代表されるような、「オンデマンドサービス」も今後大きく広がりを見せるのは言うまでもありません。

・移動（UBER/Lift）
・宿泊（Airbnb）
・食（Instacart/DoorDash）

など、大きな広がりを見せているわけですが、一方で、地域社会との軋轢や、既存産業との摩擦、労働環境・賃金面の問題など、課題は山積みです。

仕事の性質の変化、人の働き方、経済の安定性、などを考えると、３か月後我々の生活はどうなっているのか、１年後、２年後・・・と考えていくと、もはや予測がつかない状態であるともいえます。

また、生活困窮のための給付金の配布方法など、これまで政府や消費活動のデジタル化がすすんでいないため、タイムリーな施策を享受することができない状態もあります。

課題をあげつらうのは比較的簡単で、実際はどのようにそこから立ち上がるかが重要なわけです。今後も、情報感度を高く持ち、不確実な世界にどう立ち向かうのかを考え、実行していくことが重要になるのです。

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