ロジカルに考えるとは

みなさんこんにちは、マルケー企画株式会社の細田です。
いつもnoteをご覧くださり、ありがとうございます。
今回は、ビジネスマンにとって必要なスキルである「ロジカルシンキング」についてのお話です。

ロジカルシンキングを身につけた背景

ロジカルシンキングとは、物事を体系的に整理して筋道をたて、矛盾なく考える思考スキルです。「論理的思考」と訳されます。
ビジネスにおいてゃ、課題や問題について【様々な視点から分析を行い、解決策を検討する】【要素ごとに分けて結論を導き出す】ことが重要であり、それを促進するロジカルシンキングは、多くのビジネスマンに求められているスキルです。

私自身は、会社員時代や独立してからも多くの人と仕事をさせていただく中で、ロジカルシンキングを自然と身につけていきました。特に、外資系の人や海外の人とお仕事をさせていただくと、ロジカルシンキングが必要だと強く思いました。海外には「イエス」か「ノー」しかないため、情緒的なことや精神論、忖度のような日本人特有の考え方がなく、「曖昧なこと」を話すことはありません。ビジネスシーンにおいては特にはっきりしていると感じました。
他の人よりも成績を上げないといけないという状況の中で、周囲の人と同じ土俵にいては勝てないと考え、違う販路に行くことを決めたのですが、今までやりとりのない相手に新たな提案をするには様々なことを考える必要がありました。
・相手を理解しないと売り込めない
・売り方を変えないと成約に繋がらない
・相手にとって初めての契約であることがある
・相手がどうやって商品を売るのかを考える
・担当者が上司にどう説明するかも一緒に考える
また、考えるだけでなく相手に順序立てて物事を伝えていく必要があります。こういった環境に置かれたことで、自ずと考え方がロジカルになり、結果的に「ロジカルシンキング」が身についていきました。

ロジカルシンキングの体現

今までの記事でもお話ししていますが、私は現在、お客様のお困りごとを聞いて解決することを仕事としています。その中でも、ロジカルシンキングを体現することがあります。

まずは、ヒアリングをする中で相手が話すいろいろな言葉や要素をメモして「まとめる」ことです。散り散りになっている話をまとめることが、結果的に順序立てて構成することにつながります。

次は、「なぜそれが発生してしまうのか」を分析していき、整理していくことで費用な要素を省き、最終的に「本質はこれだ」というものを見つけていきます。例えば、何か作りたいものがあるとき「作りたいから作る」という流れが基本にありますが、「なぜ作りたいのか」が明確になっていなければ、作った後の結果に満足できないことが多々あります。
行動によって希望する結果が欲しいなら「なぜ」「だから」「どのように」といったことを考え、どんどん物事の真相に迫っていく必要があります。

ただ、「なぜ」の深掘りはストレスになってしまうことがあるため、自分以外に行うときには注意が必要です。そもそも相手が「なぜ」を理解していないと、追い詰められているような感覚に襲われるからです。悪いことをしているわけではないけれど、何か悪いことをしたような感じになってしまいます。
そのため、相手と話を進めていく中で「なぜ」を聞くときには、言葉選びや雰囲気作りなどが重要となります。

ロジカルシンキングで物事を考えるクセがつくと、相手の考えを理解するスピードが速くなるので、困りごとや解決したいことを即座に理解してくれる人（話が早い人）という印象がつきやすくなります。
本質を捉えて相手の課題解決にしっかりとアプローチできるので、結果的に相手に喜んでいただき、自身の売上にもつながっていきます。

ロジカルシンキングは手段

ロジカルシンキングは様々な仕事で活用できます。ただ、ロジカルシンキングは手段であり、目的ではありません。

例えば、自分の行動を相手に理論的に伝えるためには、「分解して」「わかりやすく」話すという2つだけを考えれば十分です。さらに、ロジカルシンキングは「相手を説得する業種」でなければ基本的には必要ないと感じます。社内で活用する会社もあるかもしれませんが、学ぶべきスキルの深さはそこまで高くはないでしょう。それよりも、業務を早くこなせることに直結するスキルアップの方が必要です。

また、どんなスキルにも言えますが、どれだけトレーニングを積んでも、実践と離れていたら意味がありません。
「ロジカルシンキングを身につけた」と言っても、活用できていない人が多くいます。「ロジカルシンキング」を本当の意味で身につけたいなら、社内の全員が常識のようにロジカルシンキングを使うところで働くなど、使うことが自然な環境に身を置くことです。

私は、ビジネスに関するお悩みやご相談をお聞きする「1on1雑談会」を個人的に行なっています。事業形態を問わず、経営者の方や会社員、個人事業の方まで幅広くお話をお聞きしていますので、詳しくは当社Webサイト、TwitterのDMにてメッセージください。