留学前期②～なぜ、公共政策（行政学）か？～

こんばんは、hiroです。
今週は若干体調が万全でなく、怒涛の勢いで投稿するつもりが遅れました。。。

前回は、海外留学の動機について触れましたので、

今回は、なぜ公共政策（行政学）という分野を志望したかについて話したいと思います。

1. 公共政策（行政学）とは？

「公共政策」（public policy）という学問の定義について、おなじみWikipediaさんを引用しようとしたら、あまりヒットするものがありませんでした。
ので、自分で勝手に定義してみると、

「私益（会社の利益etc）のためでなく、ある公益（国益、自治体の利益etc）に向かって、国や地方自治体をはじめとするpublic sectorが働きかける作用についての学問」

という感じかなと考えています。
（なお、私が専攻するのは厳密には「行政学」（public administration）ですが、実際にはpublic policyとほぼ相違ありません。）

2. 教育を包括する概念としての公共政策

これまで教育に関する仕事を主にしてきたのですが、そこで感じたことは、

「教育を良くしたいと思えば思うほど、教育以外のことに目を向ける必要がある」

ということです。

具体的な例を挙げてみますと、
以前、文化財に関する仕事をしていましたが、ちょうどその時ホットだった「地方創生」に文化財を大きくアピールする必要があり、文化財の活用がどのように地域活性化や観光振興に資するかについて考えました。
また、最近では、障害のあるお子さんのための特別支援教育の推進に関わっていました。

これらの仕事を通じて感じたのは、
・あるＡという分野に関して仕事をしているときには、それを包括する上位概念であるＡ´という視点から物事を見る必要があって、
・Ａ´にはＡ以外の他の分野（１つ目の例でいえば地域振興、観光振興、経済、２つ目でいえば雇用、福祉、医療）が含まれているのだ、
ということです。

こうした私の経験や価値観が、「教育だから教育大学院で」とするのではなく、より包括的な学問である公共政策を学ぶ動機の源泉となりました。

3. 公共政策への批判など

もちろん、公共政策を学ぶことには、「学ぶ範囲が広すぎて専門的知識が身につかないのでは」「キャリアに直結する学びがどこまであるのか」といった声も聞かれます。

私は留学前はまだ学期が始まっていないのでこれらに対する経験に基づく反論は持ち合わせていなかったのですが、、、
これらの想定されるデメリットをなるべく解消できるような２年間の学びを得て帰ってきたのでそれもおいおい投稿したいと思います。

また、留学先については、公共政策学の知名度、学生の多様性、教授陣の専門分野、住環境、治安などを考慮の上、米国のニューヨークという（物価が高いことを除けば）極めて良い地に所在するコロンビア大学に最終的に決めました。

（後々ブログで書こうと思いますが、私の場合は妻と生後５ヶ月の娘を同伴して留学したこともあり、住環境と治安が考慮要素の一定割合を占めましたが、単身留学の方ではこの２つはそこまで重要視されない方もいらっしゃるかもしれません。）

夜も遅くなってきたので、今回はこの辺りで・・・。
次回からは、かなり実利的な、TOEFLやGRE、そしてエッセー対策のポイントなどについて、私の経験談になりますが詳しく述べたいと思います。
是非ご覧ください！