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耳で学ぶ「しまはる塾」

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2021年3月の記事一覧

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3月18日〜19日の米中アンカレッジの大激論は前代未聞だったので、世界の注目を集めましたが、実は90分の応酬の後は二日がかりの6時間半、冷静で実質的な議論が行われた模様。その意味ではこの公開の応酬は米中それぞれ観衆(国民と政治家)を意識したパフォーマンスとも言えそうです。その詳細を検討します。

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2021年3月18日から19日にかけて、日本韓国歴訪から帰国途上の米国ブリンケン国務長官とサリバン大統領補佐官の外交トップを中国の楊外交統括政治局員と王毅外相が、アンカレッジまで出向いて外交トップ会談を行いましたが、この会談は冒頭かれ激しい非難の応酬になり世界の刮目を浴びました。この内容と意味や背景について3回ほど解説します。

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中国の王毅外相が米欧日の中国への対応について国家方針をふまえて厳しい批判をしている最近の記者会見の要点を紹介し、合わせてバイデン大統領がインド太平洋地域のQuad(4国:米日印豪連携)の安保サミット開催に強い関心をもっていることを紹介。それらを踏まえて日本の対応の方向について考えます。

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Quad会議では、国際協力について3つの作業部会を置くことが同意されました。テーマはCVワクチン協力、先端技術協力気候変動問題対応です。これらの部会がとりくむ課題について解説します。

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3月12日に、インド太平洋地域のQuad(4ヶ国:日米豪印)首脳会議がTV形式で開催されました。これはバイデン大統領の強い意向で実現しました。安全保障の中国包囲網としてのQuad会議には慎重姿勢の中国に配慮して、会議では中国を名指しせず、 CV対策、環境、技術協力などのテーマが話し合われました。中国と領土紛争で対立するインドのしたたかな国際戦略には学ぶ余地があります。

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バイデン大統領と菅首相による日米首脳の対面会談が4月9日にワシントンで開催されます。3月16日の日米2+2会議はその準備として開催されました。日米首脳会談で話し合われるであろう議題とその意味や背景を説明し、日本重視のバイデン政権の期待をふまえ、日本としてどう対応すべきか、私見を述べます。

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今回のバイデン外交本格始動(4)では、バイデン政権が深い関心をもつインド太平洋地域の米国の戦略について、とくにインド太平洋軍のミサイル整備の要望と在日米軍の尖閣諸島近海での演習計画について紹介し、日本の対応について考えます。

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3月16日に日米2プラス2会議が7年半ぶりに東京で対面形式で開催されました。バイデン政権発足後、2ヶ月目という異例の早さですが、アメリカ側は中国の勢力拡大に対抗すべく真剣な準備をして会談に臨み、重要な問題が話し合われました。これは4月に予定される日米首脳の対面会談の準備でもありますので、その内容と意味を解説します。

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今回のバイデン外交本格始動(3)では、バイデン大統領がはじめて参加したG7首脳会議の内容と同日に行われたミュンヘン首脳会議の内容について紹介します。

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今回のバイデン外交本格始動(2)では、これからのバイデン政権の外交戦略の基本となる安全保障指針暫定版の要点を紹介します。

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バイデン政権が発足して一ヶ月半が経ちますが、このところようやくバイデン政権の外交戦略の骨格が見え始めているので、その骨子を今後、4回にわたって紹介し、それが日本にとってもどのような影響や意味をもつのかを考えたいと思います。今回はその全体を鳥瞰します。

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アマゾンドットコムの創始者ジェフ・ベゾス氏がCEOを退任しました。適切な後継者も選定され、交代は静かに行われました。強い個性をもつベゾス氏の業績は偉大ですが、残された問題も大きく、アマゾン社の今後の展開から目を離せません。

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政治が機能不全に陥ったイタリーで、大統領が最後の切り札として、ECBの名総裁と謳われたマリオ・ドラギ氏に首相就任を要請しました。複雑なイタリーの政界でドラギ政権はようやく船出しましたが、彼がCV禍を収束できるか、イタリー経済を活性化できるかはまだ未知数でしょう。

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アメリカの株式市場で、SNS時代を象徴するような事件が勃発しました。SNS掲示板の書き込みに踊らされた知識のない個人投資家が大挙して、示唆された企業の株式を購入したため、極端な乱高下が起きた事件です。これはアメリカ社会の深い病巣がSNSの情報としかけで暴発した現象といえます。これからも注視すべき問題でしょう。