今、人事担当者に求められる『組織開発プロデュース力』

第258回グローバル人材育成研究会では、今、人事担当者に求められる『組織開発プロデュース力』をテーマに開催。パートナー講師の松浦恭也氏をお招きして、当社代表福田聡子とともに、VUCA時代の組織開発の在り方についてお話いたしました。

2021年「人材育成」におけるキーワードは？

前半は、福田より激動の2020年を振り返り、人材育成のトレンドをご紹介。また2021年、各クライアント様と年始のご挨拶をさせていただく中で、「今年目指す方向性」として経営トップの年頭訓示などにおいて目立っていたキーワード2つをご紹介しました。

まずは「ニューノーマルへの適応」。リモートワークの更なる推進、DXによるビジネスや組織のトランスフォーメーション。「これまでのやり方」からのマイナーチェンジにとどまらず、組織や事業そのものを抜本的に再定義する「新たな価値創造」が求められます。不確実性がますます高まる中で、「新たな価値創造」を行うために必要なのが「未来への洞察力」です。世の中の動きやテクノロジーの進化にアンテナを巡らせ、それが自社や自分にとって何を意味するのかを敏感に捉えることは、未来戦略を作る上で必須の力となってきています。

そして「自立型人材」。ジョブ型人事制度に移行する企業も増えています。「自立」というキーワードそのものは、以前から言われてきたテーマですが、ジョブ型や副業解禁など、新たな社会背景と相まって、ますます重要性が増しています。会社に依存するのではなく、個として「自立」した社員。これはますます重要性が高まってくるでしょう。

自立した個が集まる強い組織を作っていくために、各企業での人材育成担当者は、何をすべきでしょうか？このトピックについて、後半では、当社パートナー講師の松浦恭也氏よりお話いただきました。

組織開発を「プロデュース」する

複数企業で社外取締役としての活動の傍ら、組織における経営戦略、リーダーシップ研修を手掛ける松浦氏。今の時代に求められる人材育成担当者の役割は「組織開発のプロデューサー」である、と言います。

組織開発で最も重要なのは、目的を深く考えてデザインすることです。「誰にどうなってもらいたいか？そのためにどのような力が必要か？」を起点に設計をする。まさしく、過去の前提や踏襲に捉われず「常にゼロベース」で考えることが求められています。だからこそ、育成担当者は「組織開発プロジェクト」の「創造」と「制作」を行う『プロデューサー』なのです。「創造」のフェーズでは無から有を生みだし、「制作」フェーズでは実施における具体的な調整を行うことで、あるべき組織を作る仕掛けを生み出していくのです。

組織開発のプロデュース時に重要な視点：
•「誰に」、「何を」、「どのように」考えさせたいか？
• 対象者（組織開発のステイクホルダー）に、プログラム実施後、どのような状態になってもらいたいか？
• 本プロジェクトのスポンサーは誰か？組織開発のリーダーは誰か？
• きちんと考え、きちんと討議するためには、どのような基礎知識・共通概念が必要だろうか？

一見当たり前のようですが、実はこの『「誰に」、「何を」、「どのように」考えさせたいか？』はとても深い課題です。私たちも人材育成・組織開発の現場にいると、これらが明確になっていない場面に遭遇することもあります。明確になっていた場合でも、実際の組織や人に応用するとなると、頭で考えていたことが必ずしもうまくいくとも限りません。また、投資効果が高い層（組織全体に波及効果があるようなレバレッジポイントとなるような層）がどこか、は組織によって異なりますし、ソリューションも様々です。だからこそ、自社のニーズに合った人材育成・組織開発を丁寧に続けていくことが大切です。

研究会当日は、「自社がより強いグローバル組織になるためには、どんな一手が必要なのか」を例に、ご参加いただいた皆様と一緒に議論を進めました。グローバル競争で勝っていくためには、「グローバルレベルで存在感を発揮することができる人材」の育成が急務です。そうなるべき人材を見つけ、集中投資していく戦略が重要になってきます。そのための具体策を話し合いました。

「ヒト」こそが組織を動かす原動力

人材育成には「一つの答え」はありません。答えがない問いだけに、奥が深く、難しい問題です。しかし、自社の未来を担う「ヒト」という貴重な資源に投資し、組織を動かす原動力を作る力を秘めています。それだけやりがいもあり、様々な関係者を巻き込みながら、最終的に社員がより生き生きと働けるように、導く。そうした組織開発のプロデュースが、今、求められています。

松浦講師のプログラムやリーダー育成にご興味をお持ちの方は、ぜひ当社までお問い合わせください。また、自社の人材育成体系構築のご相談なども、ぜひ当社にご相談ください。

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