供養の対象は人だけではない。土地・建物への「供養」

供養の対象は人だけではなく、日本人は昔から土地・建物にも供養を行って参りました。

馴染みがあるのは家や事業所などの建物や施設を作る前に行う安心安全を願う「地鎮祭」ですが、その土地・建物を供養する必要がある事情があることもございます。

仕事柄、供養や終活に関する相談を多く頂きますが、人だけでなく、土地や建物に対しても、供養を行う必要があると感じております。

人だけではなく、土地や建物の供養も今後注目される

近年は自宅で高齢の身内を看取るケースが徐々に増えております。

また一人暮らしの高齢者も増えており、大変辛いのですが、そのまま看取られることなく、お亡くなりになる「孤独死」のケースも、今後今まで以上に増えていくとされています。

ライフルホームの調べでは、事故物件と呼ばれる不動産は年間に15,000件も発生しているとのデータもございます。これには独居高齢者も増えたこともありますが、社会問題である自死も影響しております。

https://www.homes.co.jp/cont/press/opinion/opinion_00032/

土地・建物の供養は、古来より行われてきたものですが、現代では不動産が「事故物件」またはそれに近い状態になってしまった場合などに対し、供養を行います。

特に賃貸などの不動産は、お亡くなりになった身内などの保証人、物件を管理する不動産会社などは、「原状復帰」をしなければなりません。

しかし、部屋の特殊清掃などで外観、内観は「元通り」になりましても、物件の供養まで行わなければ落ち着かないという方もいらっしゃいます。

そのような場合に土地・建物に対して「宗教者による供養が必要になって参ります」

※近年注目されている事故物件専門の買取・売却の不動産会社です。

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土地・建物などの供養方法

基本的には人に対して行うものと変わりません。

お米・お酒などのお供えを準備し、お経を行う形となります。地域により準備を行うお供えが違う場合もございます。

土地・建物の供養が出来る宗教者とは

一般的には神社の宮司様がイメージしやすいですが、寺院の僧侶様も行うことが出来ます。

特に天台宗・真言宗・日蓮宗などが、土地・建物の供養が出来る寺院様と言われております。
これらの方は「祈祷」を行える宗旨とされており、祈祷が出来る方は一般的に土地・建物の供養が出来るとされています。
※実際には浄土真宗を除く、宗旨宗派の寺院様が行うこともあります。

元々供養に関しては、各地域の風習やそれぞれの宗教者の方の考えもあるため、「これが絶対に正しい」というものはございません。

身内や親戚の葬儀や、ご先祖の供養についても、調べておくと良いかもしれません。