「アバター近藤が解説する業界史～逆タイムマシン経営論852」

皆さん　こんにちは　アバター近藤です。
「逆タイムマシン経営論」として、業界唯一の経営情報誌であるフィットネスビジネス誌のバックナンバーを引用しながら、それぞれの年のトピックスや記事について、示唆することは何かをアバター近藤なりに解説していきます。
「歴史に学ぶ」とは良く使われる言葉ではありますが、フィットネス業界史について、詳細に検証した文献は恐らくないと思いますので、これから良い歴史を作るために何かしらのお役立てになれば大変うれしく思います。

～Fitness Business通巻第42号（2009.5.25発行）「不況に強いクラブになるためにー景気後退局面でのクラブ経営」3～※名称等は当時、一部文章省略

給与、ボーナスと従業員の士気

とはいえ、人事面においても、経営環境に応じたコントロールを行う必要がある。
給与や福利厚生は、クラブ運営上、最も大きな費目の一つであるとともに、従業員の士気にも大きく関わるものであるため、ダーデン氏、コールドウェル氏とも、細心の注意を払いながら、アプローチしている。

ダーデン氏は、景気が今後さらに悪化した場合、給与上昇を見送る可能性もあるが、人員削減を行うつもりはない、と語る。
コールドウェル氏も同じであるが、同氏はボーナスについては厳しい見方を持っている。
「マネジャーは成果に応じてボーナスを受け取ります。もし前年を下回る成果となった場合には、ボーナスの水準が前年を下回るのは当然のことです」と同氏は語る。
しかし、同氏は福利厚生をカットすることについては注意が必要だとも語る。
「長年提供されてきた福利厚生メニューについては、カットするのではなく、他のものとトレードするというアプローチが必要です。例えば、怪我などによる長期休業保険をキャンセルする場合は、その代わりにリハビリやカイロプラクティック、鍼の費用の補助を導入する、といった具合です。」

ダーデン氏は、今こそ従業員の研修と開発に投資すべき時だと指摘する。
従業員の士気を向上するとともに、クラブメンバーに対するサービス向上につながるからである。
「我々のクラブでは、先ごろパルスポイントという名の顧客サービストレーニングプログラムをリリースしました。この中に盛り込まれているDVDは、社内で作成したもので、クラブメンバーとのよくあるやり取りについて取り上げています。我々のクラブは、顧客サービスにおいて差別化を図っていく所存です」と同氏は語る。

～ここまで～

パンデミック直後1ヶ月半に渡る休業に際しての、クラブ企業・経営層の対応は、今に至る組織状況をまさに生み出したといっても過言ではないと思います。

とあるクラブ企業では、政府が保証する雇用保険内での助成金額しか賃金を支払わなかった結果（実質的な賃金カット）、今後が期待できる準リーダー層ほど大量離職してしまったといった話も聞きました。

また、現場の人件費（インストラクター等の業務委託費含む）は、ほとんどのクラブがカット対象としており、記事とは逆に顧客サービスの低下によって、業績回復がままならない企業も依然多いことでしょう。

当社は、年俸制を採用しておりますが、パンデミック以降の約4年間、業績の浮き沈みに関係なく、満額支払いされており、かつ直後の休業の際は、研修やサービス開発の時間に充てていたなど、地に足の着いた人事施策を採ってきましたので、必ず先々に渡って、活きていくだろうことを実感しております。

お読みいただきありがとうございました。