「アバター近藤が解説する業界史~逆タイムマシン経営論300」
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「アバター近藤が解説する業界史~逆タイムマシン経営論300」

フィットネスビズ

みなさん こんにちは アバター近藤です。

「逆タイムマシン経営論」として、業界唯一の経営情報誌であるフィットネスビジネス誌のバックナンバーを引用しながら、それぞれの年のトピックスや記事について、示唆することは何かをアバター近藤なりに解説していきます。

「歴史に学ぶ」とは良く使われる言葉ではありますが、フィットネス業界史について、詳細に検証した文献は恐らくないと思いますので、これから良い歴史を作るために何かしらのお役立てになれば大変うれしく思います。

~Fitness Business通巻第1号(2002.7.25発行)「フィットネスクラブへの融資・投資評価のための完全ガイド」2~※名称等は当時、一部文章省略

需要を算出するための3大要素

◎世帯収入

世帯収入と参加率には強い相関が見られる。

米国全体の参加率は約13%であるが、世帯の年収が900万円を超える場合、参加率は21%となっている。

逆に、世帯年収が300万円を下回る層では、6.4%に留まっている。

世帯収入を知ることは、クラブの価格設定を行う上でも鍵となる。

商圏に住む世帯の平均年収が900万円を超えていれば、月会費設定を9,000~12,000円にしても反応が得られ、平均世帯年収が720万円~900万円であれば、6,000~9,000円の範囲で価格設定できる。

また、平均世帯年収が480万円~720万円のエリアであれば、価格設定は3,000~7,200円に抑えるべきである。

◎教育レベル

教育レベルは需要を見る上で鍵となるもう1とつの要素である。

商圏に住む人の教育レベルが高いほど、その商圏の参加率は高くなる。

例えば4年制大学を卒業した人の参加率は24%であり、さらに専門性の高い修士号を持つ人(MBA、法学部、医学部卒など)では25.2%となっている。

逆に、年収が900万円以上でも、大学に行かなかった人の参加率は11.6%に留まっている。

供給を計るための要素

◎競合環境

ほとんどすべてのクラブは商圏を競合クラブと共有している。

従って、商圏をプロットするだけでなく、競合クラブの商圏を重ねてプロットし分析することも重要となる。

そして人口動態と参加率を掛け合わせることで潜在的な参加者数が算出でき、供給(クラブ数)の多寡を見ることができる。

しかし、注意すべき点もある。

アメリカのクラブ産業は供給主導といえる。

それは新設クラブができるたびに、それぞれのクラブが初めてクラブに入会する人を集客し、マーケットを創出しているからである。

現在クラブに入会している46%の人はそのクラブに初めて入会した人となっている。

従って、クラブビジネスの場合、競合問題はシェア争いを問題にするのではなく、いかに初めてクラブに入会する人を惹きつけ、マーケットを広げられるかを課題とすべきである。

これがクラブも、業界をも発展させることに繋がる。

~ここまで~

上記の指摘は、現在の日本のフィットネスビジネスでも全て当てはまる重要な内容です。

世帯収入については、残念ながら、ここ30年間、あまり変化が無かった為、記事に書かれている年収よりも低いのが現実です。

ただ、日本のクラブ数は人口比でまだまだ米国より少ないことで、価格設定が高めでも、それなりの需要を引き出せている状態とも言えます。

今後、24Hジムやパーソナルジム等小型ジムはさらに乱立してくることが当然に予想されますので、その際は、国内においても上記の観点を基にした精緻なエリアマーケティングによって、マーケットと自社コンセプトとの整合性をフィットさせる必要性が益々、増してくることでしょう。

本日もお読みいただきありがとうございました。


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