12月4日　Information on Cost and Value 価値とコストの情報

おはようございます。今日も #ドラッカー #365の金言 　から人生とマネジメントを深めたい。

昨日の続きです。今日から1週間は #明日を支配するもの 　からの引用が続くよ。

#12月4日 　本日のテーマは #Information_on_Cost_and_Value  

#価値とコストの情報 です。

#価値とコストに関する情報を抜きにして成果をあげることはできない 。

　顧客にとっての価値と、それを生むために要した資源についての情報こそ基本である。すでに今日、管理会計のコンセプトと手法が根本から変わりつつある。
　新しい会計手法は、たんに活動の記録方法が新しいだけではない。事業が何であり、成果が何であるかについてのコンセプトが異なる。研究所の開発部長のような会計に無縁の者さえ、この会計の新理論とコンセプトを理解しておかなければならない。
　具体的には、活動基準原価計算（ＡＢＣ原価計算）、価格主導型コスト管理、経済連鎖原価計算、経済的付加価値分析（ＥＶＡ）、ベンチマーキングである。（『明日を支配するもの』　第4章　情報が仕事を変える　2 組織が必要とする情報、eラーニング教材『データ通から情報通へ』）

ACTION POINT
#ABC原価計算の考え方 、 #コンセプト 、 #方法を身につけてください 。

今日のテキストは、『明日を支配するもの』　第4章　情報が仕事を変える　2 組織が必要とする情報　127〜137ページ　に記されたところです。

同書の該当ページを見ていこう。

コストの計算から成果の管理へ

データは情報ではない。意味ある行動のために、情報を体系化できなければならない。そして、企業にとって情報は富の創造のためだし、軍隊は戦争に勝利するためである。

□ 1、活動基準原価計算（ＡＢＣ原価計算）：原材料が資材や部品が工場に到着したところから、製品が最終消費者の手元に達した後までのプロセス全体を把握。たとえ消費者が負担していようとも、設置やアフターサービスのコストまで、製品のコストの一部として捉える評価測定方法。サービス業では、事業の全プロセスに関わるコスト。これまでの原価計算が行なってきた固定費と変動費の区分はサービス業では意味がない。設備投資は労働力の削減どころか増大をもたらすだけである。病院は新しい診療用医療機器を導入しても、誰もレイオフしない。逆にその操作のために4〜5人の技師を必要とする。このことは他の知識組織についても同じである。総コストは固定しているから、問題は事業のプロセス全体にある、とする。

□ 2、価格主導型コスト管理：顧客が進んで支払う価格を設定し、商品の設計段階から許容されるコストを明らかにしてコスト設定するやり方。日本の企業が輸出品についてこれを行なった。今日では、ウォルマートをはじめ、日本、アメリカ、ヨーロッパのスーパーマーケットは全て、この手法を行なっている。ただし、この価格主導コスト管理を行うには、経済連鎖のコスト全体についての情報を手に入れなければならない。

□ 3、経済連鎖原価計算：激化する市場にあって競争に勝つためには、経済活動の連鎖全体のコストを把握し、その連鎖を構成する他の組織との連携のもとにコストを管理し、成果を最大化しなければならない。多くの企業が、自社だけのコスト管理から、経済連鎖全体のコスト管理へと重点を移している。下請けや販売店、いわゆる系列のメンバー、プロセス全体のコストを把握し、管理して成功した有名な企業がトヨタである。

富の創造のための情報

　企業が収入を得るのは、コストの管理ではなく、富の創造によってである。この当たり前のことがこれまでの会計には反映されていない。（『明日を支配するもの』　第4章　情報が仕事を変える　2 組織が必要とする情報　135ページより）

　富を創造するためには、①基礎情報、②生産性情報、③強み情報、④資金情報と人材情報という、自社に関する4種類の情報が不可欠である。事業をマネジメントするには、これらの道具が不可欠である。（同上）

●① 基礎情報：会社の現況についての基礎的な判断材料情報。キャッシュフローや資金繰りについての情報であり、さらには、ディーラーの在庫台数と販売台数の比、社債の金利支払いと収益の比、売掛金（半年超と総額）と売上高の比など。

●② 生産性情報：事業の現況を知るために必要とされる第2の情報が生産性情報。生産性を把握し、コントロールするための情報は1、EVAと　2、ベンチマーキングです。

□ 1、経済的付加価値分析（ＥＶＡ）：資金のコスト（含む株主配当金）を含むあらゆる種類のコストについて付加した価値を把握することによって、生産要素全ての生産性を測定する。

□ 2、ベンチマーキング：自社の仕事ぶりを、同一の産業界における最高の仕事ぶり、出来うるならば、全世界での最高の仕事ぶりと比較すること。ある組織にできることは、他の組織にもできるはずであるとの前提に立つ。しかも、あらゆる組織がグローバルな競争力を持つ必要があるとの前提に立つ。少なくとも、リーダー的な地位にあるものと同じ水準の仕事ができなければ、競争力は維持できないという前提に立つ。