沖田らいく尊師より、ありがたいお言葉が届いた。

100の棒とした意味を小一時間考えても分かりませんでしたが、面白いテーマなので真面目に掘り下げてみます。

そもそも論としてここ10年くらいでどれくらい
女性起業家を優遇してきたか話をしたいと思います。

ベースとして約10年前の「中小企業白書2011／起業家全体に占める女性起業家の割合の推移」を確認してみましょう。ご覧の通り女性の割合が大変低い。統計上廃業率は男性の２倍。しかしながら女性起業家に対して一千万円の奨励金を出しますよ。
と言うのが2011年の話でした。

そこへこの方が「ずるい差別だ、男性にも出せよ」的なコメントしていますが（笑）

ここで女性陣は下駄を履かせて貰った訳です。で、その３年後の中小企業白書です。つまり女性は起業して、社長・代表者・役員になる事を望んでないんですね。もちろんミクロ的にそうなりたい人が一定数居るのは否定しません。

令和元年度の中小企業白書より。中小企業の中でも、従業員数が多くなるに連れて役員の女性比率が下がります。従業員数が少ない小規模企業の中には、代表者も従業員も全員女性のケースもありますが、全国的に見ると、令和元年ではこのような割合のようです。

こうしてみますと、2011年に下駄を履かせて貰ったものの女性全体としては起業に余り興味がなく、自分が社長や役員を引き受けてでも会社を作ろう、と言う意欲が男性と比較すると余り高くない傾向が垣間見れます。女性が代表・女性だけの従業員の会社で、男性比率が低いからと男性を役員にしませんよね？

男性と女性の起業で顕著なのは、男性はシステムや組織を作ろうとするのに対し、女性は顧客にたいしてサービスを提供したいと考える所でしょうか。一概に決めつける事はできませんが、女性は男性が「カフェ開業するんだけど良いアイディア有る？」って感じで参画するとWin-Winかも。

＜まとめ＞

・個別の事例として、社長や役員になりたい女性はいるだろうが、全体としては少ない

・従業員数が増える程、女性が役員を占める割合が少なくなる

・20年以上に渡って、多くの女性は起業を望んでおらず、逆に起業を望む男性役員が多くなるのは自然

・その中で、急に女性を登用するのは差別だ

蛇足ですが、これだけ男女平等・男女参画が叫ばれる中で、社長や役員は男女どちらでも良いと思うんですよね。問題は社長や役員として有能であるか＝人権や法律を遵守しつつ、男女限らず社員を公平に評価し、企業・雇用を守る事が出来るかではないでしょうか？

以上。

え？ゴンがこんな記事を書けるわけない
ゴーストライターだって？