暗号通貨の今後の可能性について① 　　ーそもそも暗号通貨って何？

昨年、2017年は「仮想通貨元年」と言われました。
日本も、暗号通貨を「通貨」として認め、CM、広告など
メディアとも連携して大々的に報道、拡散。
国民に暗号通貨を利用するように推奨しているようにも見えます。

では、そもそも暗号通貨とは何なのか。
暗号通貨とは、暗号技術を用いた取引の安全性の確保、
およびその新たな発行の統制をする仮想通貨のこと。

仮想通貨って呼ばないんですね本来(苦笑)
仮想通貨と呼んで浸透させようと言葉を選んでいる人もいますが、
僕自身は暗号通貨と正式名称で呼ぶ人を「この人分かってるな」
と思っています。
英語でもCrypto currency=直訳で暗号通貨です。
仮想通貨と呼ぶのは日本だけです。

暗号通貨はビットコインがその先駆けで代表例。

そして暗号通貨の種類はビットコインだけではありません。
それ以外のものはアルトコインと言います。
アルトコインだけでも今1500種類以上あります。
そんな必要？って思いますよね(確かにw)
でも、こんなに多い理由は一言で言えば
一般人の僕らでもコインは簡単に作れちゃうからです。

紹介すればビットコインの次に有名なイーサリアム、
リップル、ライトコインも知ってる方は多いと思います。
ビットコインが分裂したことでも有名な「ビットコインキャッシュ」も
立派なアルトコインです。こんなものが沢山あります。

ー 管理者がいない ー

そしてほとんどの暗号通貨の大きな特徴の一つが
管理者がいないこと。有名なビットコインにも管理者がいません。
暗号通貨のほとんどは、データの改ざんができないブロックチェーンという
仕組みに委ね、もはや誰も管理していないことになります。
ビットコインについて厳密に言えば、全世界の人々が監視しながら
ビットコインを回しているという言い方になります。
(仕組みについて詳細は次のページで)
＝よって、国家や銀行が関与できない通貨として透明性を持たせています。

日本や世界中の国は、銀行や政府が紙幣やお金を
管理、支配していますよね。

ビットコインの最大のブレイクスルーは、2013年のキプロス危機です。
ヨーロッパ小国であるキプロスは、当時財政破綻の危機で
銀行の預金封鎖し、その一部を税金として人々から没収しようとしました。
人々はそんなことを素直に受け入れるはずがありません。
そうしてキプロス国外へ大切な財産を逃がす方法を探し、
選んだのがビットコインでした。
彼らは、キプロスの銀行預金よりもビットコインの方が
安全、安心だと考えたのです。

ビットコインはしっかりと資産としても今日やりとりされています。
将来的には安全資産とも言われることもあります。
採掘に金と同じで上限に採掘があるのが、意味として本当に大きいです。

上記の表にもあるように、ビットコインは金のような資産価値もあり、
かつ日常生活で気軽に買い物もできるようになるわけです。

2018年4月27日現在、ビットコインで買い物できるのは
日本全国で、通信販売で66件、実店舗で252店舗だそうです。
ビックカメラやヤマダ電機等で利用可能。今後店舗数が増えるのは
間違いなさそうです。

何よりNASAやペンタゴン、トヨタ、グーグル、Microsoft、Samsungs
その他国家機関や大企業がブロックチェーンや暗号通貨を
応用、参入している現在、滅びるとか言ってる人が一番危ない。

僕自身は将来、資産を作るのはもちろんですが
大切な人を守るためにも普及しています。