11月30日の相場振り返り
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さて、昨日の相場の振り返りですが、早速行ってみましょう！
日本市場3指数と寄与度ランキングの確認
■値上がり銘柄数は、39銘柄。
昨日は、ファーストリティリングやソフトバンクグループなどの主要銘柄が続落に。変わってオリンパスが寄与度TOP1で日本取引所グループがランクインするなど、顔ぶれが変わりました。また、久しぶりに安川電機がランクインしましたね。
■TOPIX寄与度ランキングTOP10
■日本電産、変異株は拡がる中、高性能モーター製品の成長性に買い。
30日の東京株式市場で日本電産の株価が一時、前日比635円（5%）高の1万3365円まで上昇した。新型コロナウイルスの新たな変異型「オミクロン型」の感染の広がりが懸念されるなか、高性能モーター製品の成長性が短期的な景気動向の影響を受けにくいとされ、改めて好感された。前日の米株式市場でテスラなど電気自動車（EV）関連を含むハイテク株が上昇しており、連想買いも入ったもようだ。
■マザーズ寄与度ランキングTOP10
■FRONTEOが寄らずのストップ安で、買い方は取り残される展開に。
ＦＲＯＮＴＥＯ<2158>がストップ安売り気配。日本証券金融（日証金）による増担保金徴収措置が、29日から実施されたことが引き続き嫌気されている。
きのうは後場にストップ安となったが、きょうは前場からストップ安水準で寄り付いておらず、足元では31万株の買い物に対し104万株ほどの売り越し。なお、直近で公表されている信用倍率は551倍となっている。
［トレーダーズ・ウェブ］
昨日の日本市場概況
■ポイント
１．日経平均は大幅安で3日続落、後場後半に崩れほぼ安値引け
２．前場は自律反発狙いの買い優勢、半導体関連などが相場牽引
３．午後2時ごろにモデルナのCEOの発言を受けて下げ足が加速
４．アジア株安や米株先物安など一斉にリスク回避の売りが噴出
５．前場は一時430円強上昇するも大引けは460円あまりの下落に
■東京市場概況
30日の東京市場は、朝方は日経平均が高く始まった。前日までの2営業日で1200円あまりも下げていた反動から自律反発狙いの買いが入り一時は400円以上の上昇をみせる場面があった。しかし、その後は戻り売りを浴び上値の重さが意識され、後場寄りに大口の売りが出て上げ幅を縮小した。更に午後2時ごろを境に先物主導で一気に水準を切り下げマイナス圏に。新型コロナウイルスの新たな変異株であるオミクロン株に対する警戒感が根強いなか、アジア株安や米株価指数先物安を横目に下げが加速した。米製薬大手モデルナのCEOの発言を嫌気してリスク回避の売り圧力が一気に強まった。業種別では33業種中、30業種が下落。東証1部の売買代金は5兆5000億円近くまで膨らんだ。
■前日の米国市場概況
前日の米国市場では、NYダウは前週末比236ドル高と3日ぶりに反発した。26日に今年最大の下げとなった反動でハイテクなどを中心に買いが優勢となった。
■個別銘柄状況
◯買われた銘柄
ソニーグループ<6758>がしっかり、マネックスグループ<8698>が商いを伴い値上がり率トップに買われた。戸田工業<4100>が値を飛ばし、日本電子材料<6855>も活況高。恵和<4251>が急騰、ガンホー・オンライン・エンターテイメント<3765>、トレックス・セミコンダクター<6616>なども上値を追った。日本取引所グループ<8697>も上昇した。
●売られた銘柄
レーザーテック<6920>と同2位となった東京エレクトロン<8035>がいずれも後場値を崩しマイナス圏に沈んだほか、ソフトバンクグループ<9984>も軟調。任天堂<7974>が安く、ファーストリテイリング<9983>も大幅に下落。三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ<8306>などメガバンクが安く、富士通<6702>も売られた。リンクアンドモチベーション<2170>が急落、ギフティ<4449>、新日本科学<2395>も大きく値を下げた。
■日経平均寄与度ランキング
◯プラス寄与度上位5銘柄
オリンパス <7733> 、アドテスト <6857> 、日本取引所 <8697> 、大塚ＨＤ <4578> 、オムロン <6645> 。5銘柄の指数押し上げ効果は合計で約29円。
●マイナス寄与度上位5銘柄
ファストリ <9983> 、ＳＢＧ <9984> 、東エレク <8035> 、テルモ <4543> 、ファナック <6954> 。5銘柄の指数押し下げ効果は合計で約218円。うち109円はファストリ1銘柄によるもの。
業種別株価指数変化率
■東証33業種のうち上昇は陸運業、鉱業、石油石炭製品の3業種のみ。
下落率の小さかった上位5業種は(1)証券商品先物、(2)精密機器、(3)金属製品、(4)水産・農林業、(5)ゴム製品。一方、下落率の大きかった5業種は(1)鉄鋼、(2)海運業、(3)非鉄金属、(4)医薬品、(5)その他製品。
◯値上がり率上位10傑
(1)マネックスＧ <8698> 、(2)戸田工 <4100> 、(3)恵和 <4251> 、(4)電子材料 <6855> 、(5)おきなわＦＧ <7350> 、(6)ドリームＩ <4310> 、(7)理計器 <7734> 、(8)ガンホー <3765> 、(9)鶴見製 <6351> 、(10)丸三 <8613> 。
●値下がり率上位10傑
(1)ＬＩＮＫ＆Ｍ <2170> 、(2)マーケットＥ <3135> 、(3)Ａ＆Ｄ <7745> 、(4)ギフティ <4449> 、(5)クラウディア <3607> 、(6)新日本科学 <2395> 、(7)ラクスル <4384> 、(8)日本ドライ <1909> 、(9)ＯＫＫ <6205> 、(10)フロンティＭ <7038> 。
WTI原油先物と空運・原油関連銘柄比較
現在のWTI原油先物は、-3.23（-4.62％）の66.72と下落。
■オミクロン株、ワクチン効果薄で原油需要が失われる可能性。
［ニューヨーク ３０日 ロイター］ - 米国時間の原油先物は下落。米モデルナのバンセル最高経営責任者（ＣＥＯ）が新型コロナウイルスワクチンについて、新たな変異株「オミクロン」への効果はデルタ株と比べて低下する恐れがあると指摘したことを受け、原油需要を巡る懸念が強まった。
ライスタッド・エナジーのアナリストは「石油需要に対する脅威は本物だ。新たにロックダウン（都市封鎖）の波が起これば、２０２２年第１・四半期には日量で最大３００万バレルの石油需要が失われる可能性がある」とした。
バルチック海運指数と海運銘柄比較
29日時点のバルチック海運指数は、＋114.00（＋4.12％）の2881.00と続伸。
■バルチック海運指数は上昇トレンド入り？
［東京 ３０日 ロイター］ - 日本郵船、商船三井、川崎汽船など海運株が調整し横ばい圏を維持している。オミクロン株に対する懸念から相場全体が波乱商状になる中でも逆行高を演じていたが、「コロナ禍においてはモノ消費が優位になるため、海運業界の好況が続くとの連想が働いている」（国内証券）という。
このところ調整が目立っていたバルチック海運指数も２９日は４．１％（１１４ポイント）高の２８８１ポイントと１０月６日以来の高い伸びを記録し、１１月３日以来の高水準となり、これも刺激材料となった。
SOX指数と半導体銘柄比較
30日時点のSOX指数は、-77.32（-1.98％）の3,833.22と反落。
■アドバンテスト、新製品を好感され一時4％高
30日の東京株式市場でアドバンテストの株価が一時、前日比400円（4%）高の10280円まで上昇した。前日の米株式市場で主要な半導体関連銘柄で構成するフィラデルフィア半導体株指数が4%上昇したことや、29日に発表したメモリー検査の新製品が好感された。
29日、従来製品よりデータ転送速度が5倍で、省スペース化したメモリー検査装置の新製品を発表した。2022年1～3月期に出荷を予定する。
3指数日足一目均衡表
日経平均
大陰線で引け。本日は、寄りから前場にかけて、一時プラスに転じたものの米モデルナの、オミクロン株に既存ワクチンの効果が弱い可能性があるとの発表があり、14：00ごろから大きく売られる展開に。雲が薄いうちに上昇していきたいところでしたが、大きく下げるという結果になりました。RSIは30％を割れ29.73％と売られすぎの水準になりました。直近は、16％程度まで売られているので、まだ下がる余地があるということだけ注意をしていきましょう。
下落する場合は27,500あたりで下げ止まるのか確認していきましょう。
TOPIX
大陰線で引け。こちらも日経同様大きく売られましたが、RSIは28％付近と売られすぎ水準に。日経平均よりは、雲が暑い状況でレジスタンスとなる可能性はありますが、RSIを見ると一旦の反発も期待できる形かと思われます。
マザーズ
こちらも大陰線で引け。昨日は、雲の下限で下げ止まった状況でしたが、雲のかなり下まで、下げてしまい非常に弱い状況です。直近安値の1,060周辺で反発するか確認し、さらに下落するようであれば1,005近辺まで下がる可能性も拭いきれません。現在は、非常に弱いチャートなので、さらに下げる可能性の方が高いと考えます。
モデルナCEO、オミクロンに既存ワクチン効果薄いと発表
米医薬品メーカー、モデルナのステファン・バンセル最高経営責任者（ＣＥＯ）は、新型コロナウイルスの新たな変異株「オミクロン株」について、従来株に対するより既存ワクチンの効果がはるかに弱いとの見通しを示し、オミクロン株に特化したワクチンをまとまった規模で製造できるようになるには、数カ月を要するだろうと警告した。
バンセルＣＥＯは、英紙フィナンシャル・タイムズ（ＦＴ）とのインタビューで、オミクロン株は、感染に関わるスパイクたんぱく質の変異の数が多く、南アフリカ共和国で急速に感染が拡大しており、来年には既存のワクチンに修正を加える必要がある可能性を示唆すると語った。
同ＣＥＯは「デルタ株に対してと（効果が）同じレベルの世界は存在しないと私は考える。（効果が）著しく低下すると私は思う。データを待つ必要があるため、どの程度かは分からない。だが私が話した科学者は全員が『良くなさそうだ』という反応だ」と説明した。
バンセル氏によれば、オミクロン株の50の変異のうち32が、免疫機能を高めるため既存のワクチンが標的とするスパイクたんぱく質で起きている点を科学者は懸念しており、これほど高度な変異株はあと１、２年は現れないと大部分の専門家が考えていた。
既存のワクチンの効果と、オミクロン株が重症化を引き起こすかどうかを示唆するデータは２週間以内に入手できるだろうと同氏は指摘した。
米国市場3指数最新
■米市場概況のポイント
１．ダウ平均は大幅反落。オミクロン株への警戒感が再び強まっている。
２．モデルナ<MRNA>オミクロンに既存のワクチンの効果薄いと発言。
３．数カ月早い資産購入ペース縮小終了検討、次回FOMC協議と議長発言。
■米市場概況
ＮＹ時間の終盤に入ってダウ平均は下げ渋っているものの、５００ドル超の大幅安で推移している。きょうのＮＹ株式市場でダウ平均は大幅反落。前日はひとまず落ち着いていたものの、きょうの市場はオミクロン株への警戒感が再び強まっている。モデルナ<MRNA>のバンセルＣＥＯがメディアとのインタビューで、「オミクロンに既存のワクチンの効果は薄い」との発言をきっかけに、市場には再びリスク回避の雰囲気が広がった。
きょうの米株式市場の下げは、オミクロンよりもむしろ、パウエルＦＲＢ議長の議会証言の影響が大きかったのかもしれない。議長は「インフレに関する『一過性』の表現を止める時が来た。数カ月早い資産購入ペース縮小終了の検討は可能で、次回ＦＯＭＣで協議する」と述べた。
オミクロン株への警戒感で議長も慎重姿勢を堅持すると思われていたが、意外にもタカ派にシフトした印象が強い。この証言で幅広い銘柄に売りが強まり、ダウ平均の下げ幅は一時６７９ドルを超えた。
ほぼ全面安の中、銀行やエネルギーが下落したほか、旅行レジャー、産業も下落。ＩＴ・ハイテク株は、アップルは上昇しているものの、大半の主力株は揃って下落し、ナスダックの下げ幅は一時２％超に達した。
銀行株については、米国債の動きに敏感に反応している模様。パウエルＦＲＢ議長の証言を受けて、短期ゾーンはプラスに転じているものの、長期ゾーンはマイナス圏での推移が続いている。イールドカーブはフラット化が大幅に進んでおり、銀行の金利収入にとってはネガティブな一面もある。
一部からは、オミクロンが世界の株価上昇を頓挫させることはないとの強気な見方も出ている。オミクロン株のような散発的な後退は、自然免疫およびワクチンによる獲得免疫の広がりと死亡率の大幅な低下、および新しい抗ウイルス治療の普及という背景に照らして見るべきだという。パンデミック後の正常化が２０２２年には進展すると予想しており、相場上昇は緩やかなものの、持続するとの見方を示している。
■個別銘柄状況
会計ソフトウエア開発のインテュイット<INTU>が下落。買収したメール広告サービスのメールチンプを手掛けるロケットサイエンス社の共同創業者クルジウス氏の関連会社が１５４．８７万株を１株６６８．９５ドルで売り出すと発表。
バイオ医薬品のＭＥＩファーマ<MEIP>が上昇。ろう胞性リンパ腫治療薬「ザンデリシブ」の第２フェーズの臨床試験の結果が有効性と安全性を示したことが好感されている。
１ドルショップのダラー・ツリー<DLTR>が下落。アナリストが投資判断を「中立」に引き下げた。
太陽光発電のソーラーエッジ・テクノロジーズ<SEDG>が反落。アナリストが投資判断を「中立」に引き下げた。
ADR値上がりランキング（円換算）
ADR値上がりランキングは、引き続き凸版印刷が1位となっている。
日経平均CFDの今は！？
現在の日経平均CFDは、-151円の27,670.10と下落。
本日は、米国市場のパウエル議長の発言、オミクロン株ワクチン効果問題などを引き継ぎ、日本市場もリスクオフの流れを引き継ぎそうな状況です。
下落局面では、落ち着いて早々に現金保有比率を高め、反転する際に備えておきたいところです。
それでは、本日もよろしくお願いいたします！
※株式投資は、さまざまなリスクを正しく認識したうえで、自分自身の判断と責任に基づいて行なわなければなりません。これが「自己責任」の原則です。
誰かに「儲かる」とささやかれて損をしても、誰も損失を補償してくれません。大切なのは、自分のマネープランに適した「自分のルール」を作り、それをしっかり守ること。
自分の株式投資に関する知識、投資経験、投資目的、資産の状況などを勘案して、どれくらいを運用資産に回せて、どれくらいまでなら損をしてもよいのかという許容範囲を決め、損失はその範囲内に収まるようコントロールしましょう。
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