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1月14日の相場振り返り

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さて、昨日の相場を振り返ってみましょう!

日本市場3指数と寄与度ランキングの確認

日経・TOPIX・マザーズ複合チャート(リアルタイムチャート)
日本市場3指数と寄与度ランキング(リアルタイムチャート)

ファナック、12月工作機械受注2カ月連続で前月下回る

日本工作機械工業会(日工会)が13日発表した2021年12月の工作機械受注額(速報値)が、前月比4.3%減(前年同月比では40.5%増)の1391億5200万円だったことが材料。

 前年同月比では大幅増となったものの、11月に続いて2カ月連続で前月を下回った。株価は工作機械需要のピークアウト懸念から、関連銘柄である同社が売りに押されている。

ファナック日足チャート(trading view)

窓を開けて、上髭陰線で引けました。
バリンジャーバンド幅が広がり、-2σの上をバンドウォークしながら下落しそうな流れです。
RSIについても38%と非常に弱い状況で、今後は、22,000円程度まで下落する可能性があるので、注意が必要です。

昨日の日本市場概況

■市場のポイント

 1.日経平均は364円安と続落、一時2万8000円割れに
 2.米国の早期金融引き締めへの警戒感強く売り優勢の状態
 3.日銀ETF買いの思惑も浮上し後場に入ると下げ渋る展開
 4.東証マザーズ指数は3%を超える下落で昨年来安値を更新
 5.レーザーテクや東エレク、ソニーGなどハイテク株が安い
東京市場では、日経平均株価は大幅続落。ハイテク株などに売りが膨らみ、一時2万8000円を割り込む場面があった。

■東京市場概況

13日の東京市場は、前日に日経平均が急騰した反動もあって、主力輸出株をはじめ広範囲に目先利益確定の売り圧力が顕在化した。前日の米国株市場ではNYダウナスダック総合株価指数ともにプラス圏で引けたが上値は重かった。注目された12月の米CPIが事前予想と一致、全体相場への影響は限られたものの高水準でインフレ警戒感が高まっている。これを受けて東京市場でも様子見ムードが強く、明日のオプションSQ算出を控え積極的な買いは入らなかった。国内でも新型コロナウイルスの変異株であるオミクロン株の感染が急拡大傾向にあることで投資マインドを冷やした。業種別では鉄鋼や非鉄株が買われ、小売セクターなどが安い。値下がり銘柄数は1600を超え東証1部の73%が下落。また、売買代金は6営業日ぶりに3兆円大台を下回った。

■個別銘柄状況

レーザーテック<6920>や東京エレクトロン<8035>、アドバンテスト<6857>が安く、ソニーグループ<6758>や任天堂<7974>、村田製作所<6981>が値を下げた。ソフトバンクグループ<9984>やトヨタ自動車<7203>、リクルートホールディングス<6098>が軟調だった。親会社の日立製作所<6501>による保有株売却報道で日立建機<6305>が急落した。
 半面、ファーストリテイリング<9983>や川崎汽船<9107>、商船三井<9104>といった海運株が高く、日本製鉄<5401>やセブン&アイ・ホールディングス<3382>、KDDI<9433>が値を上げた。アウトソーシング<2427>やアスタリスク<6522>が買われた。

業種別株価指数変化率

業種別株価変化率(リアルタイムチャート)

投資主体別売買動向

投資主体別売買動向(リアルタイムチャート)

信託銀と投信が売り越す一方、海外勢は2988億円買い越す (1月第1週)

東証が14日に発表した1月第1週(4日~7日)の投資部門別売買動向(現物)によると、米国株市場の動向に振り回され乱高下となった日経平均株価が前週末比313円安の2万8478円と5週ぶりに反落したこの週は、年金基金の売買動向を映すとされる信託銀行が2週連続で売り越した。売越額は572億円と前週の455億円から拡大した。投資信託も2週連続で売り越し、売越額は337億円と前週の294億円から増加した。個人投資家は5週連続で売り越したものの、売越額は3億円にとどまり前週の1174億円から急減した。

 一方、海外投資家が3週連続で買い越し、買越額は2988億円と前週の1022億円から急拡大した。海外投資家は先物の投資部門別売買動向でも日経225先物、TOPIX先物、ミニ日経225先物、ミニTOPIX先物の合計では5週連続で買い越し、買越額は434億円だった。現物と先物の合算でも3週連続で買い越し、買越額は3423億円と前週の1356億円から拡大した。自社株買いが中心とみられる事業法人は2週ぶりに買い越し、買越額は317億円だった。前週は101億円の売り越しだった。

 日経平均が5週ぶりに反落する中、信託銀行と投資信託が売り越す一方、海外投資家は2988億円を買い越した。

3指数日足

日経平均

日経平均日足チャート(trading view)

下髭陰線で引けました。
ザラ場では、一時三角持ち合いの下値支持線を下抜けする場面もありましたが、引けにかけて値を戻した形。
引き続きMACDラインがゼロを下抜けしていますので、追随売りが発生しやすい状況です。また、RSIについても44%と、現状は売り方優勢であると判断しています。来週は、28,000円台を割ってしまう可能性が高いと考えています。

TOPIX

TOPIX日足チャート(trading view)

日経平均同様に下髭陰線で引けています。
コロナショック安値から引いたチャネルラインの下値支持線を意識され、反転しています。
MACDはゼロより上にありますが、デットクロスしており、RSIについては、50%ラインを下抜けする勢いが感じられます。

マザーズ

マザーズ日足チャート(trading view)

下髭陰線で引けましたが、マザーズについては、株価はPOCラインの上にありますが、ここを下抜けしてしまうとどこまで下落していくのかわからない状況です。
しかし、RSIについては、18%と過去のショック安水準まで下げてきていますので、自律反発も期待しておりますが、現段階では”落ちてくるナイフは掴むな”状態ですので、逆張りを検討している方は注意してください。

米国市場3指数最新

米国市場3指数最新(リアルタイムチャート)

■米市場概況

きょうのNY株式市場でダウ平均は続落となった。金融株の下げが目立つ中で、寄り付きから大きく下げたダウ平均。ハイテクなどの堅調な動きもあり、下げ幅を縮めたもののマイナス圏での推移に。昨日2.5%安と大きく値を落としたナスダックは、続落で始まったものの、すぐにプラスに転じ、その後は前日終値を挟んでの振幅を経て、プラス圏推移となっている。

 終値の前日比は、ダウ工業株30種平均が201.81ドル安の3万5911.81ドル、ナスダック総合指数が86.94高の1万4893.75、S&P500が3.82高の4662.85。

今日の米国市場では経済指標に弱いものが目立った。朝の米小売売上高が予想を大きく超えるマイナス圏に落ち込んだことに加え、その後の鉱工業生産、ミシガン大学消費者信頼感指数などが軒並み予想よりも弱く、警戒感に。

 一方で早期利上げへの期待感は押し上げられた。NY連銀のウィリアムズ総裁が早期利上げに前向きな姿勢を示したことや、米大手金融機関トップが年内7回の利上げもと発言したことなどを受けての動きに。

こうした指標の弱さとその中での金利の上昇が株価の重石に。

■個別銘柄状況

金融大手JPモルガン<JPM>の決算は、トレーディング収益が期待外れとなったことなどが嫌気されて売りを誘うものに、寄り付き直後に5%を超える下げとなった同株価は、その後の振幅を経て6%超の下げに。同業ゴールドマンサックスが2.5%安になるなど、金融株の売りが目立った。アメリカン・エキスプレス<AXP>なども大きく下げている。
 
 一般消費財の売りが目立つ中で、ホーム・デポ<HD>、マクドナルド<MCD>なども軟調。また、オミクロン株の感染拡大などを懸念してウォルトディズニー<DIS>なども下げている。

 一方ハイテクは堅調でダウ銘柄ではマイクロソフトがしっかり。インテル<INTC>も堅調。情報システムではセールスフォースも堅調な動き。

 ハイテク関連の強さもあり、昨日下げたナスダックは反発。寄り付きはマイナス圏もすぐにプラス圏浮上。その後は前日終値を挟んでの振幅となったが、引けにかけては買いが優勢となった。

 GAFA銘柄ではテスラ<TSLA>、メタ、ネットフリックス<NFLX>などが堅調。ツイッター<TWTR>はマイナス圏。

 その他、金融株ではシティグループ<C>も1%を超える下げ、決算の弱かったアルコール飲料のボストンビア<SAM>や、株安などを嫌気した投資会社BlackRock, Inc.<BLK>などの下げも見られた。

日経平均CFDの今は!?

昨日の日本市場は、3指数揃って下落。日経平均については、28,000円台を割れる場面もありました。
米国の金融引き締め懸念から、ハイテク関連株を中心に、引き続き売り優勢の状況でしたが、ひさしぶりに日銀ETF買いが入り下げ止まった流れとなりました。
米国市場については、金融株の下げに対し、ハイテク株に買い戻しが入った状況。朝の米小売売上高が予想を大きく超えるマイナス圏に落ち込むなど経済指標についても弱いものが目立ちました。

現在の日経平均先物については、28,300円と値を戻しています。
来週は、この流れを受けて、150円程度高く始まるかと思います。

それでは、今週もお疲れ様でした!

※株式投資は、さまざまなリスクを正しく認識したうえで、自分自身の判断と責任に基づいて行なわなければなりません。これが「自己責任」の原則です。

誰かに「儲かる」とささやかれて損をしても、誰も損失を補償してくれません。大切なのは、自分のマネープランに適した「自分のルール」を作り、それをしっかり守ること。

自分の株式投資に関する知識、投資経験、投資目的、資産の状況などを勘案して、どれくらいを運用資産に回せて、どれくらいまでなら損をしてもよいのかという許容範囲を決め、損失はその範囲内に収まるようコントロールしましょう。

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