企業PODCASTはブランド認知に効果大？その理由と制作テクを公開
こんにちは。ライブ体験ユニットでイベントや動画配信、PODCASTの企画制作をしているプランナーの光永です。
今回は「企業がPODCAST番組をつくる理由」についてお伝えできればと思います。
PODCAST（ポッドキャスト）とは、インターネットを利用して配信する音声コンテンツのこと。プロ・アマチュア問わず、さまざまなナビゲーターが番組を発信し、国内外での利用者が増加の一途を辿っており、近年特に注目されています。
現状、日本においては、個人が配信するコンテンツの増加傾向が見られる状況ですが、今後は消費者とダイレクトにコミュニケーションを図るためのプラットフォームとして、企業の発信がますます注目を集めるでしょう。
そこで、PODCASTの市場動向を整理しつつ、企業がPODCASTを活用して発信するメリットからその活用例、制作のポイントまでをお伝えできればと思います（ホワイトペーパー「企業のPODCAST戦略」からもご確認いただけます）。
ホワイトペーパー「企業のPODCAST戦略」ダウンロードはこちら
PODCASTを知る
PODCASTは、PODCASTアプリや、Spotify、Amazon Music、Apple Podcastなどのストリーミングサービスから、無料で視聴することができます。ジャンルもニュースから政治、テクノロジー、歴史、コメディー、教育、アートまで、幅広くカバー。
同じく音声メディアであるラジオとの違いは以下の通りです。
PODCASTの市場動向（米国と日本）
▼米国
PODCASTはここ数年、米国でユーザーが急増したことにより、注目を浴びるようになりました。
エジソンリサーチとトリトンデジタルが共同で毎年実施している、大規模な米国のメディア消費動向調査「The Infinite Dial 2021」によると、2021年1月時点で、12歳以上の57%（1億6,200万人相当）が「これまでにPODCASTを聞いたことがある」と回答。
「月間でPODCASTを聞いている」と答えた人は41%（1億1,600万人相当）と、2.5人に1人は月間でPODCASTを利用していることがわかります。
また、下記のグラフからもわかるように、2013年以降、リスナー人口は上昇の一途を辿っている状況です。
▼日本
ICT総研がまとめた「2020年 定額制音楽配信サービス利用動向に関する調査」によると、日本国内における音楽配信サービス利用者数は有料・無料サービスともに年々増加しており、2023年末に2,930万人にまで拡大すると予測されています（利用者数：1位 Prime Music、2位 Spotify、 3位 Apple Music、4位 LINE MUSIC） 。
この数値は、Instagramの国内月間アクティブアカウント数である3,300万（2019年6月発表）に匹敵するほど。市場の大きさが見て取れます。
なお、オトナル・朝日新聞調べによると「1カ月に1回以上PODCASTを聴く人」の人口は2020年12月の時点で推定1,123万人7,000人とされています。
日本でPODCASTが注目を浴びるようになった理由は大きく3つです。
SpotifyやAmazon MusicなどでPODCASTが聴けるようになったから
SpotifyやAmazonの参入によって競争が生まれたことにより、コンテンツの質が明確に上がったから
2019年には、世界最大級の音楽配信サービス「Spotify」がPODCAST作成ツール「Anchor」を買収するなど、個人でも簡単に番組を配信できる仕組みが強化され、一気に配信者が増えたから
企業が続々とPODCAST番組をつくる2つの理由
高いブランドエンゲージメントによるファン獲得
イギリスのBBCが発表した調査によると、94%のリスナーはPODCASTを「ながら聴き」しており、「ながら聴き」はブランドのエンゲージメントを高めるという結果が出ています。リスナーの日常に溶け込むかたちで、自然にコンテンツを享受できる点がブランド認知を高める要因につながっているのかもしれません。
また、PODCASTリスナーの約8割が「気に入った番組のすべてのエピソードを聴く」「企業SNSをフォローする可能性が高まる」といったデータも出ています。継続的な発信はリスナーとの距離を縮めファン化につなげられる大事な要素といえるでしょう。
従来の広告では届ききらない層へのリーチ
情報感度が高く、高収入なユーザー層が多い
PODCASTの聴取者層は、企業の見込み顧客としても、将来的な従業員候補としても、多くの事業者にとって魅力的なオーディエンスとなりうるでしょう。
ニッチなユーザー層に届く
巨額の投資やライセンスは不要で、放送禁止用語などもなく、誰でも気軽に自分の番組を持つことができるため、コアなリスナーが好むニッチなトピックを扱う番組も少なくありません。結果、従来のマス広告ではターゲティングしきれなかったユーザーにリーチできるのです。
企業担当者がチェックしておきたいPODCAST番組を紹介
企業がPODCASTを活用する目的は主に以下の3つに分けられます。
1）購買促進
商材やブランドの持つ世界観を、ストーリーの伝わる企画や温度感のある演出で丁寧に伝えることで、ファンとのつながりを深めるような番組も増えています。PODCASTはマスに対して刺激を与えて認知を得るような大規模・瞬間的なマーケティングというよりも、ファンとの関係性構築のための手段として有用だといえます。
例）
-3.55（CHANEL）
-The BMW Podcast Changing Lanes（BMW）
-NIKELAB RADIO*（Nike Tokyo）
-チャポンと行こう！（北欧、暮らしの道具店）
2）採用 / 広報
企業上層部のメッセージや、社員同士の談話やイベントの様子を簡単に録音・配信でき、話し手の熱量や人柄、空気感などが伝わるため、テキストでは伝えきれない企業文化の伝達に活用されています。社外向けのみならず、社内報や社内教育のサポートとして音声を配信する事例も増えています。
例）
-WeAreNetflix（Netflix, Inc）
-mercan.fm（株式会社メルカリ）
-The McKinsey Podcast（McKinsey & Company）
-トレンドランナー by リクルート（株式会社リクルート）
3）情報発信の多角化
アメリカを中心に、主要メディアの多くが独自のPODCASTチャンネルを保有し、発信することでユーザーのエンゲージメントを高めています。大元のメディアのために集めた情報をPODCASTのフォーマットに合わせて発信することで、新規コンテンツをつくるのに比べてコストを抑え、発信のチャンネルを増やすことができるのは制作側のメリットだといえるでしょう。
例）
-The Daily（The New York Times）
-NPR News Now（NPR）
-Quartz×Quartz（Quartz Japan）
-VOGUE JAPAN Podcast（VOGUE JAPAN）
参考までに、CINRA, Inc.の制作実績も合わせてご紹介させていただきます。
制作のポイント / 配信の手引き
コンテンツ企画、音声編集、テキスト、ビジュアルなど、細部までこだわることで、より魅力的なコンテンツにすることができます。ここではいくつかのポイントをご紹介できればと思いますが、まずは「番組タイトル」について。
ほかにも「エンゲージメントを高める工夫を凝らす」「ストーリーを伝える」など、押さえておくと良いポイントは多数あります。
PODCAST制作の全体工程とフローは以下の通りです。
上記以外にも、
・PODCAST専用プラットフォーム「Anchor」を利用した配信の仕組み
・番組のファンを増やすための方法
・収益化への道のり
などがあります。
詳しくは、ホワイトペーパー「企業のPODCAST戦略」にまとめておりますので、気になった方はぜひダウンロードしてご確認ください！
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企業PODCASTの制作をご検討のご担当者さまは、下記に記載のコンタクトフォームよりぜひお気軽にお声かけいただければと思います。
担当：光永、小林、柏井
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