グローバル人材ってどんな人⁉3つの資質から考えてみると…

最近言われているグローバル人材の定義って…

グローバル人材といわれるのは、英語力があればいいのではありません。

なぜなら、英語が話せればコミュニケーションがとれるからいいと定義をしている人事が9割いる。

英語が話せてコミュニケーションが取れればそれでいいのかというとまったく違うのが現状。

実はこれからお話をする3つのポイントが重要であり、それが揃って初めてグローバル人材といえる。

どれか1つでも欠けることになると、グローバル人材とはいえない。

この辺の定義が曖昧の企業が多くあり、日本企業特有の育成型でそうなってくれればいいということでは出遅れてしまう。

そう簡単にグローバル人材を探しているという人事や、横文字大好き人事が多いため、本当にほしい人材を採用できていないのが現状。

採用を因数分解することもできなければ、マーケティングもできないのであれば、攻めの人事という言葉は使えない。

マスコミで有名になっているからといって使いたがるのは、人事失格ともいえる。

そんな人事が採用をやっているのだから、人手不足、いい人材がいないとKPIの話、世の中の他責にしているから成長しない。

そういう人事がいる会社は採用が下手くそであり、新しいこと、変化に対して恐怖心さえある。

サザエさん、とんねるずとクレヨンしんちゃん、ダウンタウンの比較と同じである。

古き良き時代の昭和なやり方は今では通用をしない。

サザエさんを見ていると黒電話、一家団欒、公衆電話、半ズボンに野球、空き地など、昭和世代なら一度は経験をしていることを今でも続けている。

クレヨンしんちゃんは携帯電話や薄型テレビ、ご近所付き合いなど現在の生活に近い形でアニメ化されている。

時代によって変化をしていくことに対していち早く取り入れること、変化を恐れないことが必要になる時代。

そこでいまだに英語ができる人材＝グローバル人材という会社は廃れていくだろう。

1：異文化へのビジネス習慣への柔軟性

外資系やグローバル企業に勤める人材には、「日本独特のビジネスマナーに囚われない柔軟性」が求められます。

たとえば日系企業では組織全体としての機能を重視しているため、場に倣う協調性が重視される傾向にあります。

チームのメンバーの仕事がまだ残っているから自分も残業して手伝うというチームワークも、和を重んじる日系企業ならではの風習といえます。

一方外資系企業では、個々の持つ多様な価値観を受容し、均質化しようとしない風潮があります。

プロフェッショナルな能力があり、その会社に貢献できるのであれば個々のスタイルは尊重するケースが多く、社員を同一の価値観におさめようとはしません。

個々のあり方やワークスタイルを素直に認められる姿勢があれば、外資系企業の業務にも円滑な対応をしていけるでしょう。

2：モノをいう社員

外資系企業やグローバル企業では自己主張を恐れないことは大切です。

日系企業では一般的に発言権を持つのは上司であり、部下は上司の指示にそってスキームをこなすという縦割りのワークスタイルをとっています。

社全体で業務内容を管理し、エラーの少ない業務プロセスを構築していくことで、より安全かつ確実なノウハウを確立していく企業が多い点が特徴です。

一方、外資系やグローバル企業では、立場や役職にかかわらず積極的に発言することが好まれます。

個人それぞれが良い結果を出すことに注力しているため、自分が貢献できそうにない会議には出席しないケースも珍しくありません。

「自分に何ができるか」を常に考え、企業の利益をふまえて発言していく姿勢が求められる職場といえるでしょう。

3：行動力がある

2で「発言を恐れないこと」にも繋がる特徴ですが、外資系企業では積極的に人と関わり、ビジョンを実現していく行動力が求められます。

しかし、単に活動的であればよいというわけではありません。

求められるのは『自分はこれを成し遂げたい』というビジョンを持ち、実現していく推進力です。

同僚や上司に自分がやりたいことをロジカルに説明するために、専門的な知識やコミュニケーション能力も必要となります。

上記で述べたとおり外資系企業は多様な価値観を持つ人の集まりなので、一辺倒なアピールでは周囲の支持を得られない可能性があります。

図式やグラフを使って説明するプレゼンテーション力をはじめとして、相手の立場にたって説明する熱心さも求められます。

外資系・グローバル企業への転職に必要な「資質」についてご紹介しました。
「柔軟性」、「発言力」、「行動力」、これらは一見身につけるのが難しく感じる資質ですが、「自分もそうなろう」と意識を変えていくことで少しずつ習慣にできる資質と言えます。

気負いすぎずに、まずは外資系やグローバル企業について情報収集をしたり、求人情報をチェックしてみてはいかがでしょうか。