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【能登半島地震】一丸となって支える 全日仏、年頭のつどい

※文化時報2024年2月13日号の掲載記事です。

 公益財団法人全日本仏教会は1日、京都市内のホテルで「年頭のつどい」を開いた。予定していた懇親会の内容を変更して行われ、約200人が参加。能登半島地震を受け、各教団が一丸となって支援を続けていくことを誓い合った。

 里雄康意理事長は開会あいさつで、「被災地支援へ立ち上がる」と会の趣旨を説明し、「み仏の教えに生きる仏教者は、安んじて生きていけるよう、社会の人々と共にある」と決意を述べた。

 3月末で任期満了を迎える会長の大谷暢裕・真宗大谷派門首は、宗派寺院が800カ寺以上被災したこともあって「胸が締め付けられる思い。今こそ手を携えるときだ」と連携を呼び掛けた。

 つどいでは、1月初旬から複数回被災地に入っている大阪大学大学院の稲場圭信教授(宗教社会学)が現地報告を行った。

 宗教教団のボランティア団体や宗教専門紙とも情報共有を行ったと明かし、「地震では被災地に赴くことを控えるよう呼び掛けがあった。正しい面もあるが、非常に間違った認識をしているともいえる」と述べた。その上で、教団の拠点や寺院、教会があることは利点だと強調。「現地の寺院への信頼はあつく、本山からの支援が、被災者にとっても勇気になる」と述べた。

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