世界最大財閥ロスチャイルド家、「ロンドン」と「パリ」が激突か ～合意なき離脱が示すもの～
2020年は、すさまじい年になっていますね。先月こんな記事を投稿させてもらいましたが・・
本当にとうとう、現実の物になったと判断していいと思います。
報道官によると、フロスト氏はバルニエ氏にＥＵのアプローチに根本的な変化がない限り英国には交渉を継続する根拠はないと述べた。報道官の１人は、通商交渉は「終わり」で、譲歩と集中協議、合意文作成の用意がないならＥＵの交渉チームは19日にロンドンに来るべきではないと話した。
ちなみに私は2018年の夏には、この結末が「合意なき離脱」になると「気が付き」、それは決定的な未来だと自身のブログで、繰り返し言明してきました。
このことが表すことは何でしょうか？ そうです、これは計画の結果なのです。
私の仮説では、「ロスチャイルドのパリ家側に奪われたイギリスをロンドン家側に取り戻す動きだ」ということになります。
国際政治を支配するロスチャイルド家
世界最大財閥であるロスチャイルド家は、現在でも「ロンドン家」と「パリ家」が残存していますが、彼らが国際政治に対し支配的な影響力を持っているという「都市伝説」は、本当の話と言えるでしょう。
1917年 11月2日イギリス外相 A.バルフォアが，パレスチナにおけるユダヤ人の民族的故郷の建設を支持した宣言。バルフォアはそれをシオニズム運動の財政的な後援者であった L.ロスチャイルドにあてた書簡のなかで明らかにした。この内容は，16年にフランス，ロシア，イギリス間で結ばれた秘密条約であるサイクス＝ピコ協定とは明らかに矛盾するものであったが，イギリス政府のねらいはユダヤ人世論を連合国側にひきつけ，あわせてユダヤ人のパレスチナ入植を通じて中東政策の布石を固めることであった。
ロスチャイルド家は、当時の覇権国家イギリスに働きかけ、イスラエルを建国しました。その後イスラエルは、次の覇権国家となったアメリカを支配するに至ります。
AIPAC（米国イスラエル公共問題委員会）を中心とする米国イスラエル・ロビーの影響力の強さは、「前例がない」とまで形容されてきた。
そして、現トランプ政権も極端な親イスラエル姿勢を貫いています。しかし、ここ数年で大きな変化がありました。アメリカのうちの民主党が、イスラエルの言うことを聞かなくなったのです。
オバマ米政権は23日、イスラエルが占領するヨルダン川西岸やガザ地区、東エルサレムなどで続く入植活動の停止を求める国連安全保理の決議案に、拒否権を行使する代わりに棄権した。イスラエルを非難する決議にアメリカが賛同するのは異例だ。ドナルド・トランプ次期米大統領が直前まで、拒否権を発動すべきだとツイッターで現職大統領に揺さぶりをかけ続けたのも、異様な光景だった。
それまで、イスラエル・ロビーは2大政党どちらにも強い影響力を持つ、正に支配勢力でした。しかし、彼らは分裂したのです。
2015年の宣戦布告
実は現在の国際情勢の流れを決定づけたターニングポイントは、2015年にあります。それ以来、米国はそれまでの姿勢を改め、対欧、対中強硬姿勢を打ち出すようになったからです。
まず、7月にヴォルクスワーゲンの排ガス規制の問題がアメリカから暴露されました。それは中国の習近平国家主席が、ドイツのメルケル首相の元を訪れているタイミングだったのです。
そして11月には、パリでテロ事件がありましたね。あれはまさに宣戦布告だったと私は見ています。その発生は、NY株式市場に織り込まれていました。ダウは２日前から400ドル下がり、テロ発生直後に50ドル下がってその後、急騰したのです。株式評論家の山本伸氏はラジオで、
「テロの発生を知っていた連中が空売りを仕掛け、買い戻したとしか思えない」と言及しました。
「朝倉慶の株式フライデー」 2015年11月20日放送、実際に視聴可能です。
そして、大統領のいたスタジアムへの突入が失敗するシナリオなどは、911とそっくりです。つまり、同じ勢力が仕掛けたのです。イスラム過激派じゃないですよ、そんなのいませんから。イスラエル過激派ってのはいるんですけどね。
ISが米国製と言うのは、有名な話です。
イルナー通信によりますと、ラブロフ外相は１日金曜、「ロシア軍は現在、アルバグダディ死亡の事実関係を調査中だ」とし、「米国が提起している内容の多くは確認がとれない」と述べました。
また、「アルバグダディの死亡報道が事実なら、実際に米国は自ら生み出したものを自らの手で始末したことになる」としました。
さてでは、その宣戦布告とはいったい、誰から誰へのものだったのでしょうか。
世界を席巻する右派勢力
現在世界を席巻する右派政治グループの台頭も2015年からです。
トランプの当選と英国のEU脱退の国民投票、そしてヨーロッパ全域での極右の台頭には間違いなく共通点がある。 ナイジェル・ファラージ、マリーヌ・ルペン、オルバーン・ヴィクトルといった、極右のリーダーたちは、すぐにトランプの勝利を祝福し、彼を”仲間”と認識した。この展開には恐ろしいものがある。
『誰が世界を支配しているのか』 ノーム・チョムスキー
そして、その頂点に位置するのが、イスラエルのネタニヤフ政権です。彼らは、過激なシオニストに支えられた政権です。つまりその黒幕は、ロンドンのロスチャイルドではないですか？
ロンドン・ロスチャイルド家の現当主（6代目）として家全体を代表する1人。嫡流にあたるが、分家のエヴェリンが経営権を握るN・M・ロスチャイルド&サンズから独立し、RIT・キャピタル・パートナーズ（英語版）を創設して独自の金融業を行っている。1990年にロスチャイルド男爵の爵位を継承し、1999年まで貴族院議員を務めた。
そして、攻撃されたのは、パリです。
ダヴィド・ルネ・ジェームス・ド・ロチルド男爵（仏: Le baron David René James de Rothschild、1942年12月15日 -）は、フランスの銀行家、貴族。パリ・ロチルド家（英語読みでロスチャイルド家）嫡流の第5代当主。デビアス監査役会員。
彼らの対立の源泉は、ウィキペディア「ジェイコブ・ロスチャイルド」の項目に書かれています。
しかしN・M・ロスチャイルド&サンズの経営権は株式の60％を持つ分家のエヴェリンが握っており、ジェイコブの父である第3代ロスチャイルド男爵ヴィクターは20％の株しか持っていなかったから、やがてジェイコブの大胆なM&A路線は堅実経営を好むエヴェリンから独断にすぎると批判されるようになり、N・M・ロスチャイルド&サンズの内部対立は深刻化した。この争いを仲裁するために1975年に父ロスチャイルド卿が頭取に就任する。しかし結局父は筆頭株主エヴェリンを支持したので、ジェイコブは1980年にRITを率いてN・M・ロスチャイルド&サンズを飛び出した。エヴェリンからは5本の矢を商標として使用するのを止めるよう求められたが、5本の矢は商標登録されていなかったので、ジェイコブはその要請を拒否し、N・M・ロスチャイルド&サンズの「下を向く5本の矢」に対する当て付けで「上を向く5本の矢」を商標にした。
そして、ジェイコブが喧嘩別れした「N・M・ロスチャイルド&サンズ」を取り込んで併合したのが、パリ家当主のダヴィッド・ド・ロスチャイルドなのです。
2003年にはロンドン・ロスチャイルド家のN・M・ロスチャイルド&サンズとの連携を深め、両銀行を統合したロスチャイルド・コンティニュエーション・ホールディングスを創設し、ダヴィドがその頭取に就任した。
EUの本部は、ドイツとフランスの真ん中にあるベルギーのブリュッセルにあります。
・1776年、ロスチャイルドが資金提供して、インゴルシュタット大学法学部長のアダム・ヴァイスハウプトが秘密結社イルミナティを創設します。
・イルミナティは、その目的を「知的に有能な人々に世界を支配させ、全ての戦争を防止させるために、世界統一政府を作ることにある」とし、当時の最も聡明と言われた人々を含む2000人もの信奉者を集めたということです。
『金融の仕組みは全部ロスチャイルドが作った』 安部芳裕
彼らの最終目標は、世界統一政府の樹立にあると言われています。EUはその欧州版ですね。ロンドン家がそれを壊そうとするのは、必然だと思いませんか？
・ジョージ・ソロス氏は、ヨーロッパの右派政党の台頭に気を付けないと、欧州連合（EU）はソビエト連邦のようにすぐにも崩壊する可能性があると指摘した。
・ビリオネアの投資家ジョージ・ソロス氏は、欧州連合（EU）は5月の選挙の前に反EU勢力と戦わなければ、｢気付かないうちに危険な状況へと向かい｣、ソビエト連邦のように崩壊する可能性があると指摘した。
・ソロス氏は同じような警告を前にも発している。同氏は2018年5月、EUは｢実存的危機｣の真っただ中にあり、アメリカのトランプ大統領の影響も手伝って、終焉を迎えるかもしれないと述べた。
・また、2016年に国民投票でEU離脱を決めたイギリスについては、2大政党は｢内部分裂している｣としつつ、｢時代遅れの政党構造が国民の意思の適当な表現を妨げている｣と述べた。ソロス氏はイギリスのEU離脱 —— いわゆるブレグジット —— に反対で、EU残留に向けた計画案を発表した反ブレグジットのグループを支援している。
ジョージ・ソロスはパリ家側のエージェントの可能性が高いです。そして、反EU勢力の最大の物は、トランプ政権です。
ところが今回の米欧対立はこれまでとは根本的に異なっている。トランプ大統領という特異な人物の登場がこれまでとは次元の違う米欧対立を生み出したことは否定できない。
フランスのマクロン首相は、「ロチルド & Cie」という投資銀行の出身です。この銀行の創立者は、ダヴィド・ド・ロスチャイルド、その人です。
全面抗争不可避
英国の欧州連合（ＥＵ）離脱をめぐり、トランプ米政権と野党民主党との亀裂が鮮明になっている。ボルトン大統領補佐官（国家安全保障担当）は「合意なき離脱」の場合も英国を支えると宣言。民主党のペロシ下院議長は１４日、合意なき離脱による北アイルランド和平への影響を指摘し、和平が後退するなら米英の貿易協定を承認しないとけん制した。
英ＥＵ離脱めぐり米政界亀裂＝トランプ政権高官は支持明言 時事ドットコム（元記事が削除されてましたが、そのまま掲載します）
現在、米国大統領選挙において、共和党と民主党は、民主主義とは全く関係のない血みどろの戦いを演じていますよね。民主党の支配勢力は、パリ家だと考えられるでしょう。
イスラエルはアメリカの支持を得て、複数の国連決議に反する形で、シオニスト入植地の建設を続行しています。
シオニスト筋は今月１４日、パレスチナ･ヨルダン川西岸でのシオニスト用住宅新設許可が出されたことを明らかにしました。
カタールの衛星テレビ局アルジャジーラのインターネットサイトが報じたところによりますと、英独仏に加えてイタリアとスペインが共同声明を発表し、「入植地建設の新ラウンドは、法律違反であるとともに２国家共存政策への脅威となる｣と表明しました。
今後の対立激化は不可避、更なる混乱を私たちにもたらすでしょう。
本当の国際政治の捉え方
どうでしたでしょうか、これが私が「合意なき離脱」を予言したロジックでです。信じるか信じないかはあなた次第？
一つだけ確実に言えることは、国際政治の正解は、誰からも教えてもらえないということです。多様な情報を目にし、想像力を働かせて自ら真実を探る、それが知るための唯一の正しい方法である、ということです。
そして、決して何かを信じてはいけません。
あなたも、奇想天外なこの世の謎解きに挑戦してみては、いかがでしょうか？ 頼れるのは自らの推理力のみです。ミステリー小説の結末を予想するより、遥かに面白いですよ。
「事実は小説より奇なり」、まさにここにあり。
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