バイナンスは日本で禁止される？危険なのか？
Binance（バイナンス）は日本で禁止されるか？みなさん気になる所だと思う。
将来のことはどうなるかはわからないが、現時点でBinance（バイナンス）は日本在住のユーザーを利用する事ができる。
Binanceの利用には事実上KYCが必須
Binance（バイナンス）は世界一の取引所であり、ユーザー数も多い、各国に拠点がある。
Binanceは2021年突如として、大規模な変化を発表した。
それは各国の規制に対応するために、KYCの実施をする事だった。
以前はBinance（バイナンス）かあ高額の出金を行う場合には、KYCを承認したユーザーのみが行う事ができた。
しかし今現在では少額の出金においてもKYCが必須となっている。つまり事実上、バイナンスを利用するにはKYCが必要なのである。
登録はできるが、のちほどKYCが必要なのである。
これにより人によっては「バイナンスは日本で禁止されている」という謎の解釈をもつ者もいるがそうではない。
なんなら私はBinance（バイナンス）を今でも使用している。むしろ他の取引所は一切使用していない。
（たまにbitFlyer使うが…）
KYCによる影響
KYCの実施をすることにより、Binance（バイナンス）を利用するユーザーが減る可能性があった。
しかし現実はそうではない。
世界中の人々はわざわざKYCを実施したとしてもBinance（バイナンス）を利用し続けたのである。
数字で話をする。
現在のSpot Exchange（現物取引）における取引量だが、Binanceは世界で1位である。
24時間の取引量は、バイナンスは$11.7ビリオンである。続いて2位であるFTXは$1.9ビリオンである。FTXとの取引量は6.15倍もあるのである。
つぎにDerivatives Exchange（デリバティブ）では1位のバイナンスは$47.5ビリオン、2位のOKXは$14.4ビリオンなのである。3.3倍である。
以上の通り、KYCを必須となっているBinance（バイナンス）を世界中のトレーダーが選択しているのがわかる。
この記事をご覧のみなさんはどう考えるだろうか？
法のグレーゾーンの間で存続を続けようとする取引所か、法を遵守し規制に応える取引所（バイナンス）か。
答えは明白であり、取引量の高さがそれを物語っている。
これがBinance（バイナンス）である。
この記事が気に入ったらサポートをしてみませんか？