文と理の交差点で2030を見つめる３
こんにちは、のぐです。今回の書籍は、落合陽一さんの「2030年の世界地図帳」です。いつものように、本記事でご紹介する内容をA4にまとめてみました。この本は、「地政学」と「テクノロジー」の二つの切り口から、2030年の世界がどうなるか、それに向けて今歩み出す各国の戦略とはどういったものかを紹介してくれる構成となっています。最近よく耳にするSDGs、GAFAM、中国の国家主導型資本主義経済などを分かりやすく解説してくれています。2030年の世界を見通すために必要な「デジタル地政学」の考え方とは。10分ほどで読める記事にまとめてみましたので、ぜひご覧ください。
本記事はシリーズ３つ目の記事となっています。前回の記事はこちらです
結論
2030年の世界は、次の４つのデジタル・イデオロギーに分かれる。と筆者の方は予想しています。
- アメリカン・デジタル
...シェア文化を利用したイノベーティブな資本主義
- チャイニーズ・デジタル
...国家を後ろ盾とした、資金循環と情報統制下のイノベーション
- ヨーロピアン・デジタル
...伝統文化を重んじるブランド力によるエンパワーメント
- サードウェーブ・デジタル
...一足飛びに生まれる新種のイノベーション
そもそも、デジタル・イデオロギーとは「情報溢れるデジタル社会に対する捉え方、そしてその考え方から生まれる戦略」のことです。後ほど４つについてもう少し詳しく見ていきますが、日本にとって参考にすべき戦略はヨーロピアン・デジタルであると筆者の方は仰っています。ここで、この本での筆者の方の中心的な主張を示します。
長い歴史と伝統を温め続けてきた日本は、ヨーロッパの「法と倫理」を重んじる理念に同調しつつ、米中のテクノロジー覇権争いの中間に立つことで、新しい価値を創造する可能性を秘めている
細かな説明については後ほど詳しくお話ししますが、本書の根幹はこの考え方にあり、筆者の方はこれを「発酵的イノベーション」と呼んでいます。
発酵とは、例えば納豆菌を笑に包むことで作られる納豆のように、
様々な要素を絡めて内部で不思議な力が働くことによって新しい価値を創造できる可能性を表しています。
このような発酵の考え方をデジタル社会への考え方に適用することを「デジタル発酵」といいますが、これについては最終回の記事にてお話しすることにします。
お話を戻しまして結論を示しますと以下のようになります。
デジタル社会の捉え方は、その土地の伝統や文化、歴史的な背景から決まってきて各国によって特色がある。そのような地政学とテクノロジーを掛け合わせて、世界を見ると４つのデジタル・イデオロギーが現れてくる。その中の「ヨーロピアン・デジタル」が、日本の伝統文化を生かした戦略であり、これからの日本を支える柱となるだろう。
3. 地球と人間の関係が代わる時代の「環境」問題
この章でも二つの節に分けてお話を整理していきます。一つは、地球温暖化などの環境問題を、もう一つは各国の特色に合わせたエネルギー問題への対応をテーマにご紹介していきます。
３−１ 環境
今の生活を続けるなら、地球は 1.7 個分必要かもしれない
このことを受けて「ドキッ」とされる方も多いかもしれません。このデータは『エコロジカル・フットプリント』と呼ばれるデータから換算した結果です。具体的には、食料のための耕作地・牧草地、暖冷房のための燃料や森林、CO2吸収のための緑地、廃棄物浄化のための土地など人間のあらゆる活動を維持するために必要な土地面積を逆算すると、将来的に必要な面積が現在の自国の面積を上回る国が多いという結果になったというものです。
こういった危機に直面しているにも関わらず乗り気でない国が多いのは何故なのでしょうか。その理由の一つには、「環境と経済の相性が良くないこと」があげられます。例えば、現代までの経済発展は主に大量生産、大量消費で成り立ってきた節があるので、工業による大気汚染が副産物としてありました。しかし、それを打破するテクノロジーが現れつつあります。次の節では各国の特色に合わせたエネルギー問題への対応を見ていきましょう。
３−２ 環境とエネルギーの地政学
再生可能エネルギーへの取り組みには各国の色が現れます。
中国の一帯一路構想
中国のメガテックは、国家の全力バックアップのもと、半導体やスマホの普及、太陽光電池を用いた送電網によりユーラシア大陸に巨大な経済圏を張ろうとしています。
アメリカン・デジタルと環境問題
アメリカは現在、環境問題の取り組みとして２種類の勢力があります。一つは、国家の動きで、もう一つは、GAFAMのようなシリコンバレーを中心とするメガテックの動きです。まず、国家の動きとして、シェールガス採掘のような最新テクノロジーを利用してイノベーションにより環境問題を解決していこうとする狙いがあります。また、トランプ政権はパリ協定の脱退宣言など環境問題に関心を寄せない傾向があります。
しかし、もう一つの大きな勢力としてメガテックによる対応があります。こちらは環境問題に大いなる関心を寄せており、その根源はディープエコロジーにあると筆者の方は仰っています。ディープエコロジーとは、「全ての生命に平等の権利を」という信念を保ちながら経済発展させていく考え方で、アメリカ西海岸の方々に染みついた概念だそうです。先ほども申しました通り、「環境と経済の相性が良くない」ですが、どのようにしてそんな「環境保護と経済発展を両立させる」という魔法が使えるのでしょうか。そのヒントとなるキーワードは「限界費用ゼロ化」です。限界費用とは、そのプロダクトを作るのに必要な資源や材料などの「追加費用」のことをさします。このコストをゼロにできる「ITサービス」がGAFAMなどのようなプラットフォーマーたちの商品です。ビジネスを運用するために追加に必要な資源や資料がないわけですから、「エコロジー」と「エコノミー」の両立が可能となるという仕組みです。もちろん、ITサービス運用のために電力が必要ですが、再生可能エネルギーを使用してなるべく環境保護を心がける企業が多いのがシリコンバレーの特徴だそうです。
次回予告
次回は、今まであまり触れてこなかった「ヨーロピアン・デジタル」を中心にご紹介し、そこから日本が学ぶべき2030年への戦略について深く掘り下げていこうと考えております。SDGsがヨーロッパ式のゲーム⁈、新概念「デジタル発酵」とは？、終わりに個人が2030年に向けて考えていくための7本の軸といった興味深いお話をしていきます。
最後に、本記事をご覧になった皆様の今後のご多幸をお祈り申し上げます。
それではまたの出会いを楽しみにしております。
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