新聞業界、大激震！ 朝日新聞、大赤字に転落！！ 相次ぐ「押し紙裁判」ってなに？
なんと、全国紙で大手報道機関で有名な朝日新聞が大赤字になるそうです！
新聞といえば、販売店（新聞を配達する）に売れない新聞を無理やりでも押し売りする（＊独占禁止法2条の「優越的地位の濫用」）、いわゆる「押し紙問題」が話題となっております。
普段、テレビ・新聞ばっかり見ている人は絶対に知らないでしょう。
なぜなら、日本テレビ・TBS・フジテレビ・テレビ朝日・テレビ東京といったテレビ局は新聞会社との関係性が濃く強く、自分たちの身内を厳しく批判する文化がないので、A新聞社がB新聞社を批判することもなく、この問題は知っている人は知っている、新聞業界タブー中のタブーです。ですから、取り上げるメディアが実に少ないこと……
そんな中で、ビジネスジャーナルさんは積極的に報じております。すばらしいですよね。これぞ、ジャーナリズムでしょう。
ネットで「マスゴミ」というワードが流行るように、テレビ・新聞というオールドメディアに対するメディア不信は年々高まっており、若年層の購読率がとても低いままです。新聞は月額3000円以上、動画配信サイトは月額500～1000円台を考えればよくわかりますが、新聞はかなり高いです。
「新聞に金払う価値あるの？」と、情報は無料ネット記事で済ませばいいですからね。しかも、コロナによって扇動・扇動・扇動……
「誰が読んでいるの？」と、ますますメディア不信が高まりました。
その結果、朝日新聞の大赤字です。不動産事業が好調ですが、テレワークに変換する企業も多くなり、その賃貸事業もどうなることやら……
そして、そんな不振極まる、お先真っ暗な新聞業界で内乱がとうとうはじまったのです。それが「押し紙裁判」ですね。
大手新聞である朝日新聞が大赤字なら、地方新聞社はより大変でしょう。そして、その販売店はもっと大変です。
この記事では、販売店が佐賀新聞を訴えて勝訴したことを報じています。
画期的な判決でした。なぜなら、この記事を読んでいただけたらわかりますが、押し紙問題は闇が深いのです。
押し紙問題は、公益性が求められる報道機関である地位の新聞社がほかの業界をブラックだと糾弾する裏で、自分たちはそれ以上のブラックさを販売店に押し付けている、正義の味方が悪党だったわけです。
だって、焼身自殺ですよ？ もしも、大企業の社員がブラック労働に抗議して焼身自殺したらどうなります？ ところで、日経新聞は大勢のメディアを招いて記者会見しましたっけ……？
その背景は、金（マネー）です。てか、それしかないんですよねｗ
朝日新聞記者の年収は1000万以上、産経新聞からの転職者がうなづけますね。1000万もあれば、いい暮らしができますからね。
「弱者のため？左から右の転向？ なにそれおいしいの？」
朝日と産経といえば、黒川麻雀賭博問題ですね。リベラル派の朝日と保守派の産経って仲が大変よろしいようで……ｗ
このように、「押し紙裁判」は新聞業界の闇の一つでしかないんですよね。調べれば調べるほど、新聞業界がいかに危険で劣悪なのは記事にある通りですね。
もしも、あなたが新聞業界に入りたいと思うならやめましょう。
押し紙裁判の責任をとらされますよ？ なぜなら、ベテラン陣はリストラという逃げ道が用意されていますからｗ
「会社にリストラされた」といえば、経営陣の責任になるんですｗ
そうなるように、いままで報道してきましたからねｗ
記者と話すときは、必ず名刺をもらい、録音録画しましょう！
自分の身は自分で守る。記者を信用してはいけません。なぜなら、彼らは「金を稼ぐためにあなたから情報を得る」からです。真実なんて、金にならないのですｗ アメリカ大統領選の偏向報道がトドメでしょう。
頭がくるくるぱ～してきたところで、この記事はこの辺で！
PS 「押し紙裁判」で奮闘されている販売店のみなさまには、ぜひとも新聞社の脅しには負けず、権利を勝ち取っていただきたいです。そして、速やかに出前館などの配達宅配サービスに乗り換えることをおすすめします。
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