知識ゼロからわかるMMT入門を読んで

最近、MMTを勉強しはじめた。MMTの考え方が日本の未来を明るくしていく考え方になるのではないかと感じているからだ。そして、どうも、自分の財政や貨幣に対する考え方が根本的に間違っているのではないかと感じながら読んでいる。

土光敏夫が日本の財政が危機的状態で、国鉄の民営化など行政改革をした時の日本の国債残高が８２兆円で、２０１９年の８９７兆円です。土光敏夫さんの主張が正しいのだとすれば、日本政府は、とっくに財政破綻をしておかしくないですよね。となると、国債の発行額の制約とは何か、一体、いくらなんだと普通は思いますよね。僕は、ずーっと疑問でした。

その謎に対して、新しい財政制約についての考え方を提示してくれているのがMMT（現代貨幣理論）だ。

MMTのメガネをかければ、現在のコロナ補償など必要な支出を中央政府が国債を発行して、国会議員が国会で議論を尽くして、今、国民に必要な支出をし、国民を救うことが出来るのだということが分かります。あくまで、財政制約は、インフレ率２〜４%、コロナショックで、もっとデフレが加速するから、そのデフレギャップを埋めるために、巨額の公共投資が必要であり、それは民間投資では埋めることができない額です。そもそも、こんな状況で民間投資をする人がいないし、額が全然足りない。

今、中央政府は、プライマリーバランスの黒字化を目指しているが故に、国民を救う政策を打てずにいます。

あくまで、財政制約は、インフレ率２〜４%で、需要が足りていないデフレ状態なのだから、大きな金額のデフレギャップを埋めることができるのは、中央銀行を持っている中央政府しかいない。そんな大きな金額を国民に投資をする民間はいない。

そして、コロナショックで、国民に生きるための現金が不足をしている。せっかく、育てた日本の産業や雇用を守るためにも、積極財政が必要で、むしろをそれが、コロナショックを終息した後の日本経済の立ち直りを容易にする方法だとMMTの理論を学べば分かる。皆様に一読をお勧めしたい。https://38news.jp/38MMT/MT_TV_QR/

三橋貴明の書籍の言葉

○MMTは、政府が財政赤字を「無限に増やせる」などとは説いていない。当たり前だが、政府の財政支出による需要拡大は、国民経済の供給能力（モノやサービスを生産する力）」に制約される。供給能力をはるかに上回るまでに政府が需要を拡大してしまうと、インフレ率が国民生活に打撃を与えるほどに上昇する。（p５）

○MMTという「現代の貨幣の現実」に基づく政府の財政拡大の「限界」はインフレ率なのだ。逆に言えば、政府はインフレ率が健全な範囲に収まる限り、自国通貨建て国債を発行し、需要を拡大して一向に構わない。これが、主流派経済学にとって実に都合が悪い。（p５）

　　　　　　　　出典：知識ゼロからわかるMMT入門　三橋貴明　経営科学出版